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日経平均株価
 37,934.76 +306.28 04/26
ＴＯＰＩＸ
 2,686.48 +22.95 04/26
マザーズ
 644.61 +4.49 04/26
ＮＹダウ平均
 38,085.80 -375.12 04/26
ナスダック総合
 15,611.76 -100.99 04/26

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03月22日　マーケットコメント

    23日のNYダウ工業株30種平均は前日比424ドル69セント安の２万3533ドル20セントと３日続落した。2017年11月22日以来ほぼ４カ月ぶりの安値で終えた。週間の下落率は5.7％と16年１月上旬以来の大きさ。
    ナスダック総合株価指数は同174.011ポイント安の6992.666と節目の7000を下回り、２月12日以来の安値で終えた。
     
    朝方は買い戻しの動きが広がったものの、トランプ政権による制裁関税策や世界貿易機関(WTO)への提訴に対する報復として、中国が米国産の豚肉や果物などに追加関税を課す計画を発表したことで貿易摩擦への懸念が強まり、もみ合う展開となった。その後、トランプ大統領が拒否権発動を示唆していた歳出法案に署名し上昇する場面もあったが、中国による米国債購入の減額検討や、ロシアの報復措置の報道を受け、引けにかけては下げ幅を拡大する展開となった
    前日に大きく下げた反動で自律反発狙いの買いが先行したが、米中の貿易戦争への懸念が強く、午後にかけて幅広い銘柄で売りが優勢となった。
     
    ハイテク株の下げも目立った。アマゾン・ドット・コム、会員情報の流用問題への懸念がくすぶるフェイスブックがともに３％強下落した。ナスダック指数が市場関係者が下値支持線として意識していた100日移動平均を明確に下回ると、幅広い銘柄に売りが広がった。
     
    セクター別では全面安となり、特に半導体・半導体製造装置や銀行の下落が目立った。
     
    個別では、半導体のマイクロン・テクノロジー(MU)は、3-5月の売上見通しが予想に届かず下落。中国の売上高比率が高い工業製品・事務用品のスリーエム（3M）や建機のキャタピラーへの売りが続いた。
    米長期金利の低下で、ゴールドマン・サックス（GS）やＪＰモルガン・チェースなど金融株も軟調だった。ディスカウントストアのターゲット(TGT)は、食品小売のクローガー(KR)との合併協議が明らかとなり、売られた。
     
    　一方、ナスダック市場にこの日上場したクラウドデータ保管・共有のドロップボックスは公開価格を35％あまり上回る水準で取引を終えた。住宅メーカーのKBホーム(KBH)は、決算内容が好感され上昇。スポーツ用品のナイキ(NKE)は、売上高が予想を上振れ買われた。
     
     
    VIX指数は24.87と上昇（前営業日23.34）。２月13日以来の高値で終えた。
    反発して寄り付いた米株は売りに転じ、結局は大幅安となった。VIX指数は一時26.01と、2日につけた直近の節目26.22に迫った。市場心理の悪化の目安となる20を上回っての推移が続いた。
     
    NYダウ工業株30種（ドル）
    23,533.20−424.69
    S&P500種2,588.26−55.43
    ナスダック
    6,992.666−174.011
     
    米10年債利回り（％）
    2.8135 -0.019
    米2年債利回り（％）
    2.2579 -0.029
     
    NY金（ドル/トロイオンス）
    1,349.90＋22.50
    NY原油（ドル/バレル）
    65.74＋1.44
    円・ドル
    104.75 - 104.76−0.93
     

    【シカゴ日本株先物概況】

    シカゴ日経平均先物は３日続落し、この日の安値近くで引けた。６月物は前日比690円安の２万0170円で引け、同日の大取終値を180円下回った。米中の貿易摩擦が世界景気の減速を招くとの懸念から、米株とともに売り進まれた。
     
    中国が23日に米農産物の関税引き上げなど報復措置を示した。トランプ米政権の大統領補佐官（国家安全保障問題担当）に対外強硬派とみられるジョン・ボルトン元国連大使が起用されたことも、世界情勢の先行き不透明感を強めた。
    この日の６月物安値は２万0130円、高値は２万0810円。
     
    シカゴ日経225先物6月限 (円建て)
    20170 ( -180 )
    シカゴ日経225先物6月限 (ドル建て)
    20215 ( -135 )
    (　)は大阪取引所終値比

    【欧州株式市場】

    ■イギリス・ロンドン株価指数
    FTSE100種総合株価指数は３日続落。前日22日の終値に比べ30.65ポイント安の6921.94で引けた。構成銘柄の約７割が下落した。
    投資家のリスク回避で世界的に株安傾向となる中、朝方から売りが優勢だった。日中の取引時間中に2016年12月上旬以来の低水準となる6800台まで下げる場面があった。ただ午後に入り、割安感に着目した銘柄に買い戻しが入り下げ幅をやや縮小した。
    景気敏感株とされる銀行株をはじめ、金融株が全面安で引けた。
     
    個別では、保険のオールド・ミューチュアル、アヴィヴァの下げが目立った。
    コアビジネスの不振が響き、上期の決算内容が悪化した自動車・航空部品のスミス・グループが安かった。朝方には１割程度下げていた。
    品質試験サービスのインターテック・グループや航空機エンジンのロールス・ロイスも安くなった。
    半面、ネクストが７％超高と大幅上昇した。通年の利益が減益となったものの、自社株買い計画などで１株利益の上昇見通しを示したことで株価の先高観が意識された。前日大幅下落したソフトウエア開発のマイクロフォーカスと小売りのキングフィッシャーには割安感が出て、ともに上昇した。
     

    ■ドイツ・フランクフルト株価指数
    ドイツ株式指数（DAX）は連日で大幅下落し、続落した。
    終値は前日22日と比べて213.77ポイント安の11886.31と、2017年２月下旬以来、約１年1カ月ぶりの安値水準だった。
    世界的な株安に連れ、ほぼ全面安となった。
    個別では、タイヤのコンチネンタル、鉄鋼のティッセン・クルップ、医薬・農薬大手のバイエルの下げが目立った。一方で電力のエーオンとドイツテレコムの２銘柄が小幅高で引けた。


    ■フランス・パリ株価指数
    CAC40（仏）5,095.22-71.99
    フランスの株価指数CAC40の終値は前日に比べて1.39％安となった。
     
    [概況]

    23日東京時間の外国為替市場は、円高が進行する展開となっている。
    米ドル円はじりじりと下落し一時104.630円まで本日安値を更新したほか、クロス円通貨ペアでは、英ポンド円が一時147.67円まで下落する場面があった。

    この値動きについて一部の市場関係者からは、トランプ米大統領が中国の知的財産権を侵害していると断定し、22日に制裁措置を決定すると発表した。
    一方、中国では米国から輸入するワインやドライフルーツ、豚肉などを対象に最高25%の関税を上乗せする準備をしていると発表したばかりとあって、中国との貿易摩擦がさらに強まっている。

    このほか、米国では本日より鉄鋼とアルミに対して輸入関税が発効されており、日本は適応除外に指定されていないことなど、投資家心理を冷やすニュースばかりとあって外国為替市場では円買いが優勢、株式市場では日経平均株価が一時1000円超下落する場面があるなど、下落基調が強まったようだ。

    この後の時間については、2月米耐久財受注【速報】（予想:前月比+1.6%　前回:前月比-3.6%）や2月米新築住宅販売件数（予想:前月比+ 4.6%　前回:前月比+7.8%）などの発表が控えている。
    現状のファンダメンタルズを捻じ曲げるような材料とはなりづらいことから、良い数値が出ても戻り売りに注意しながら取引したいとの声が聞かれている。

    [提供：カネツFX証券株式会社]
    【大引け概況】
    23日の日経平均株価は大幅反落し、前日比974円13銭安の2万0617円86銭で終えた。
    本日のマーケット動画
    時間：00:01:02　容量：8.77M

    過去のマーケット動画はこちら
    2万1000円割れは2017年10月12日以来、約5カ月ぶりとなる。
    米中貿易摩擦や円高加速への懸念が強まり、主力株を中心に幅広い銘柄が下落、東京市場は全面安だった。

    米中貿易摩擦が世界的な経済活動の停滞につながりかねないとして、運用リスクを回避する動きにつながった。

    外国為替市場では円相場が１ドル＝104円台に上昇。日本企業の輸出採算が悪化するとの懸念も相まって、相場の重荷となった。
    週末を前に買いを手控える雰囲気がじわりと強まり、日経平均は大引けにかけて下げ幅を1000円超に拡大する場面があった。

    JPX日経インデックス400は大幅反落。終値は前日比551.91ポイント安の１万4722.22だった。
    東証株価指数(TOPIX)も反落し、62.45ポイント安の1664.94で終えた。
    東証業種別株価指数は全33業種が値下がりとなった。

    東証1部の売買代金は概算で3兆6039億円と、2月13日以来の水準に膨らんだ。売買高は19億1438万株だった。
    東証1部の値下がり銘柄数は2042と、全体の98％を占めた。値上がりは29、変わらずは9銘柄だった。
    個別では、東エレクや三菱電、京セラが下げ、ファストリや信越化も売りに押された。クボタ、コマツ、SMCが売られ、日本も米国の輸入制限の対象となったため、鉄鋼の新日鉄住金も下げた。
    一方、関西電やＪＴは上げた。
    本日新規上場したＱＢＮＨＤは売り出し価格を6％下回る2115円で初値を付けた。その後は買いが入り、終値2225円(初値比110円高)だった。

    東証2部株価指数は前営業日比201.20ポイント安の7130.89ポイントと反落した。
    値上がり銘柄数は32、値下がり銘柄数は467となった。

    個別では、製造コスト上昇などの影響から19年1月期営業益予想22％減となった石井表記が一時ストップ安と急落した。
    昭和ホールディングス、ツヴァイ、ジオスターなど15銘柄は昨年来安値を更新した。堀田丸正、パシフィックネット、アオイ電子、省電舎ホールディングスが売られた。

    一方、ファステップス、ジョリーパスタが昨年来高値を更新。
    ミロク、スーパーバッグ、日本ハウズイング、東亜バルブエンジニアリングが買われた。
    日経ジャスダック平均株価は前日比123円52銭安い3934円92銭と反落した。
    主要国の株式市場で米中貿易摩擦への警戒感が広がり、東京市場の新興企業株でも海外投資家による換金目的の売りが出た。
    午後に東証1部の主力株で構成する日経平均が一段安になると、追証発生を懸念した個人投資家の売りも出た。
    ジャスダック市場の売買代金は概算で869億円、売買高は1億4333万株だった。
    値上がり銘柄数は57、値下がり銘柄数は650となった。

    個別では、ブロッコリー、極楽湯、ヒビノ、シーベルなど22銘柄が昨年来安値を更新した。
    明豊エンタープライズ、ワンダーコーポ、ニチダイが売られた。

    半面、横浜丸魚、ジャパン・ティッシュ・エンジニアリング、札幌臨床検査センターが昨年来高値を更新した。
    インフォコムやエスプール、ムラキが買われた。
    東証マザーズ指数も大幅反落し、終値は前日比42.17ポイント安の1156.83となった。
    マザーズ銘柄の9割超えが下落した。
    値上がり銘柄数は16、値下がり銘柄数は227となった。

    個別では、そーせい、じげんなど指数に大きく影響する銘柄のほか、フィルカンパニーが下げた。
    トライステージ、農業総合研究所など18銘柄が昨年来安値を更新した。テンポイノベーション、SUKIYAKIも売られた。

    半面、アイティメディアが新会社設立を材料に買いを集めストップ高。
    ミクシィ、エニグモ、ブランジスタが買われた。

    本日、上場したファイバーＧは買い注文が集まり、取引が成立しなかった。
    気配値は公開価格1050円の2.3倍にあたる2415円と、上限いっぱいまで買われた。
    【寄り付き概況】

    後場寄り付きの日経平均株価は、前営業日比781円95銭安の2万0810円04銭で始まった。
    東証株価指数（TOPIX）は、50.35ポイント安の1677.04で始まった。

    日経平均株価、東証株価指数（TOPIX）ともに安値圏でもみ合い。

    外国為替市場では、１ドル=104円80銭近辺での推移。アジアの主要株式市場は総じて安い。

    米中貿易摩擦への懸念が引き続き重しとなり、持ち高調整売りに抑えられている。
    東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が2000を超えており、全面安の展開。
    セクターでは33業種全てが下げている。

    個別では、コマツ、SMCは大幅安。ファナック、安川電が下押し、東エレク、SUMCOは安い。トヨタ、ブリヂストン、ホンダ、SUBARUが売られている。野村、三井不が下落し、三菱UFJ、東京海上はさえない。ソフトバンク、ファーストリテ、中外薬が大きく値を下げ、任天堂、ソニーは軟調。
    半面、JTが買われ、関西電はしっかり。スカパーJ、神戸物産は強含み。

    ランチバスケットは20件、612.08億円、差し引き20億円の売り越しとの観測。
    23日午前の日経平均株価は大幅に反落した。午前終値は前日比764円07銭安の2万0827円92銭だった。

    一時は下落幅が800円を超え、取引時間中として昨年10月以来の安値を付けた。
    朝方は、米中貿易摩擦への警戒から22日の米国株式が大幅続落し、ドル安・円高が進行したことを嫌気し、リスク回避の売りが加速した。
    その後は下げ渋ったが、戻りは限定され、前引けにかけ、さえない動きとなった。時間外取引での米株価指数先物安も重しとなった。
    1ドル＝104円台まで円高・ドル安が進み、輸出企業の採算悪化懸念も強まった。

    前引け時点の東証１部の売買代金は概算で1兆5110億円、売買高は8億4174万株だった。
    東証１部の値上がり銘柄数は37、値下がりは2030、変わらずは13だった。

    JPX日経インデックス400と東証株価指数(TOPIX)も反落した。

    個別では、任天堂、ファナックが1000円を超える下げをみせたほか、ファーストリテイリングが大幅安、ソニーも値を下げた。
    ファナックが売られ、津田駒工業、アウトソーシングも売られた。
    半面、ＪＴがしっかり、関西電力、東京ガス、日本コークス工業が買われた。東亜建設工業、シンシアなどが値を飛ばし、ヴィンクスも上昇した。

    東証2部指数は前日比152.14ポイント安の7179.95ポイントと反落した。 
    値上がり銘柄数は33、値下がり銘柄数は451となった。 

    個別では技研ホールディングス、信和、ジオスター、ツヴァイ、瑞光など11銘柄が昨年来安値を更新した。
    東芝が売られ、REMIXは大幅安、テクノスマート、アールエイジ、パシフィックネットが売られた。
    一方、ファステップス、ジョリーパスタが昨年来高値を更新。
    大丸エナウィン、フジックス、ユニバンス、キクカワエンタープライズが買われた。
    23日前引けの日経ジャスダック平均は前日比92.73円安の3965.71円と反落した。
    米中貿易摩擦への警戒を背景に主要国の株式相場が下落し、東京市場の新興株にも海外投資家による換金目的の売りが出た。ほぼ全面安の展開となった。

    値上がり銘柄数は54、値下がり銘柄数は627となった。 
    ジャスダック市場の売買代金は概算で508億円、売買高は9060万株。

    個別ではヒビノ、シベール、極楽湯ホールディングス、ウエストホールディングスなど20銘柄が昨年来安値を更新した。
    イナリサーチ、ワンダーコーポレーション、明豊エンタープライズが売られた。

    一方、札幌臨床検査センター、横浜丸魚が昨年来高値を更新した。
    マクドナルドやインフォコム、ソフィアホールディングス、エスプール、東京日産コンピュータシステムが買われた。
    23日前引けの東証マザーズ指数は前日比31.61ポイント安の1167.39ポイントと反落した。
    直近の新規株式公開銘柄も安く推移した。
    値上がり銘柄数は16、値下がり銘柄数は225となった。 

    個別ではミクシィ、トライステージ、フェイスネットワーク、農業総合研究所など17銘柄が昨年来安値を更新した。
    じげん、神戸天然物化学、Ｍマート、総医研ホールディングスが売られた。
    一方、アイティメディアがIT製品のレビューメディア事業を展開と伝わりストップ高となった。
    ホープ、カイオム・バイオ、データホライゾン、エニグモ、アークンが買われた。

    本日、新規上場したファイバーゲートは買い注文が集まり取引が成立しなかった。
    午前気配値は1792円で、公開価格の1050円を７割ほど上回っている。
    【寄り付き概況】

    23日午前10時時点の日経平均株価は前日比797円89銭安の2万794円10銭となっている。

    朝方は、米中貿易摩擦への警戒から22日の米国株式が大幅続落し、ドル安・円高が進行したことを嫌気し、リスク回避の売りが加速。
    下げ幅を拡大し、2万800円割れ水準で推移している。時間外取引での米株価指数先物安も重しとなっている。

    円ドルが104円台に上昇し、日本企業の輸出採算が悪化するとの警戒感がじわりと広がった。
    米国と中国の貿易摩擦により世界経済が停滞するとの懸念もあり、海外投資家を中心とした利益確定売りの勢いが増した。

    10時現在の東証1部の売買代金は概算で9180億円、売買高は5億2147万株だった。
    東証1部の値下がり銘柄数は2026と、全体の97％強を占めた。値上がりは36銘柄にとどまり、変わらずは17だった。

    東証業種別株価指数では全33業種が下落、値下がり率上位業種は、機械、鉱業、非鉄金属、精密機器、電気機器、保険と並ぶ。

    個別では、第一生命ＨＤや三菱電、信越化が一段安。京セラやホンダ、東京海上も下値模索となった。
    一方、関西電や東京ガスが小高い。







     
    良いトレードとは、自分のアイディアを追い続けていく信念と間違いを認める柔軟性の間の微妙なバランスで成り立っている。
    (マイケル・スタインハルト)

    大衆は中間では正しいが、最初と最後では間違っている。
    （ラリー・ウィリアムズ）

    確信と謙虚さのバランスは、幅広い経験とミスから学ぶのが一番です。
    反対側で売買している人間にも見通しがあるはずです。
    なぜ彼は売るのだろう。
    自分の知らない何を知っているのだろう。
    常にそう自問するのです。
    （マイケル・スタインハルト）

    「市場が常に間違っている」というのは私の強い信念である。
    （ソロス）

    心配の種はどこにでもある。
    週末の後ろ向きの考えや、ニュースキャスターの恐ろしい予言には耳を貸してはいけない。
    （ピーター・リンチ）

    どの業界でも、どの地域でも、観察力が鋭ければアマチュアであってもプロが見つける以前に
    高成長企業を見出すことは可能である。
    （ピーター・リンチ）

    マーケットが何を言っているのかを聞き取ることだ。
    自己肯定は、一切、 無用だ。
    トレーディングの目的は儲けを上げることなのだから。
     (マーティン・シュワルツ)

    トレーディングはメンタルなゲームだ。
    大衆は、自分たちがマーケットに立ち向かっていると勘違いしている。
    実際は自分との戦いである。
    (マーティン・シュワルツ)

    エコノミストが私に言うんだ。
    「市場は効率的にできているから君のやっていることは無駄なんだよ」ってね。
    でも気づいたんだ。
    市場が効率的だと言ってる人たちはみんな貧乏だってことにね。
    (ラリー・ハイト)

    その銘柄にとってマイナスのニュースが流れても売られることがなく 上昇をし始めると、
    これは強い買いシグナルである。
    (マーティン・シュワルツ)

    恐怖心を感じないで相場に立ち向かっているときは、良い結果を生むものだ。
     (マーティン・シュワルツ)

    トレードはゴルフに多少似ている。
    悪いショットをした後にクラブを放り投げても 構わないが、
    次の一打を打つときは頭を下げてボールから目を離しちゃいけない。
     (リチャード・デニス)

    獲物を逃す可能性がまったくないときだけ、チーターは攻撃を仕掛けるのです。
    これこそ、私にとってはプロのトレードの縮図なのです。
    （マーク・ワインスタイン）

    投機家にとって最大の敵は無知、欲、そして恐怖と希望の感情である。
    （ジェシー・リバモア）


    株価が変動する姿にのみ意識を集中させよ。
    変動の理由に気をとられるな。
    （ジェシー・リバモア）

    相場の動きを漫然と「期待して待つ」のは博打であり、
    忍耐強く待ち、シグナルを見いだした瞬間｢反応する」のが投資・投機である。
    （ジェシー・リバモア）

    取引上の大罪の二つは「損失に幅を与え過ぎること」。
    それから「早々に利益を確定してしまうこと」だ。
    しかし、いずれも現在のポジションを成功させようとして犯してしまう罪なんだ。
    （ウィリアム・エックハート）

    そして「ギャンのルール」で脳裏に残っているもの。
    「トレンドに逆らわない」
    「アクティブなマーケットでのみ取引すること」
    「確実な理由がないのに手仕舞わない」
    「ナンピンはしない。」
    「小さな利益と大きな損失を避けること」
    「決して値頃感で取引しないこと」
    「儲けた後は、取引量を減らす」
    「相場の天底を推測しないこと」
    「他人の意見には従うな。自分で研究せよ」

    スケジュールを見てみると・・・

    ２３日（金）：消費者物価指数、米耐久財受注、新築住宅販売
    ２６日（月）：米シカゴ連銀全米活動指数、エジプト大統領選挙
    ２７日（火）：企業向けサービス指数、米ＣＢ消費者信頼感、ケーシ・シラー住宅指数
    ２８日（水）：米ＧＤＰ確報値、中古住宅販売
    ２９日（木）：商業動態統計、東京ミッドタウン日比谷開業、米個人所得、シカゴ購買部協会景気指数
    　　　　　　　メキシコ、フィリピン、インド休場
    ３０日（金）：鉱工業生産、失業率・有効求人倍率、聖金曜日（復活祭前の金曜）


    【３月】

    ２３日（金）水星逆行開始
    ２５日（日）自民党大会、欧州サマータイム開始、変化日
    ２７日（火〉ＪＲ九州のななつぼしが大幅ルート変更
    ２９日（木）東京ミッドタウン日比谷開業、英国のＥＵ離脱まで１年
    ３０日（金）ＮＹ・ロンドン市場休場〈グッド・フライデー）
    中国全人代開催
    スポーツ庁がスニーカー通勤を奨励

    【４月】
    １日（日）賃上げした企業の法人税を減税
    ２日（月）２日新甫、日銀短観、ロンドン休場（イースター・マンデー）、変化日
    ３日（火）株高の日
    ５日（木〉ゴルフマスターズ開幕
    ６日（金）ＴＯＰＩＸ浮動株比率定期見直し、調整係数解除銘柄発表
    ８日（木）日銀黒田総裁任期満了
    １１日〈水）ＥＣＢ理事会
    １３日（金）ＳＱ、変化日
    １４日（土）水星順行開始
    １５日（日）ＴＤＬ開業３５周年、北朝鮮で太陽節
    １６日（月）新月
    １７日（火〉土用入り、下げの特異日
    １８日（水）土星逆行開始、米ベージュブック、変化日
    ２０日（金）ＩＭＦ・世銀春季会合（ワシントン〜２２日）
    ２３日（月）株高の日、独「ハノーバー・メッセ」（〜２７日）
    ２４日（火〉変化日
    ２５日（水）ＡＳＥＡＮ首脳会議、北京自動車ショー、北朝鮮人民軍創建日
    ２６日（木）日銀金融政策決定会合、展望リポート、ＥＣＢ理事会、ＴＯＰＩＸ浮動株比率等定期見直しリバ

    ランス実施
    ２７日（金）米ＧＤＰ改定値
    ３０日（月）昭和の日の振替休日で休場

    上場企業のフェアディスクロージャールール導入
    株式などの高速取引業者が登録制に

    （兜町カタリスト櫻井）
    [概況]

    欧州市場で発表されたユーロ圏製造業と非製造業PMIの予想を下回る結果にユーロは売られてNY市場朝方に130円を割れ、発表された米新規失業保険申請件数が予想より増えるとドルも105円台前半に落ちる下げとなった。

    其の後発表された2月景気先行指数は予想を上回ってドルは買い戻され、NY市場中盤には105.805円まで反発したが、株価の下げ幅拡大に戻りを売られて再び値下がりし、引け近くに再度105円半ばを割り込むと、最後は前日比-75銭の105.295円と105円台前半に落ちて引けた。

    米国の関税政策による貿易摩擦拡大への懸念から株式市場は大幅に下落しており、為替市場もリスク回避の円買いが進んで、ドルを始めとした主要通貨は対円で大幅に下落し、ユーロ（-1.345円）やポンド（-1.55円）、豪ドル（-1.400円）などは1円以上の下落となった。

    貿易摩擦の行方は未だ不透明で、目先はリスク回避の円買いがどこまで進むのか見極めた方が良いかも知れない。

    [提供：カネツFX証券株式会社]
    23日の東京株式市場は売り先行後、落ち着きどころを探る展開か。
    米国株が大幅に続落した動きを受け、シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、22日の大阪取引所終値比520円安の２万860円だった。
    寄り付きは、同清算値にサヤ寄せする動きが強まろう。
    日経平均株価の予想レンジは、２万900円−２万1200円を想定する。

    ３月５日に付けた直近安値の２万937円26銭が意識される場面もありそうだ。

    為替相場は、ドル・円が１ドル＝104円台の後半（22日終値105円68−70銭）と円高に振れている。指数寄与度の高い輸出関連の値がさ株には重しとなりそう。

    米国は現地２３日から、鉄鋼とアルミに対し追加関税を課す方針で、日本も課税の対象国とされていることから、関連銘柄には下押し要因となりそう。

    ３月決算銘柄で高利回りや優待妙味のある銘柄、値動きの軽い中小型株への個別物色が中心になるとみられる。


    【好材料】


    ■ドリームインキュベータ <4310>
    連結子会社アイペット損害保険の東証マザーズ上場が承認された。上場時における保有株式の売り出しは行わない。

    ■キーウェアソリューションズ <3799> [
    今期経常を2倍上方修正、配当も1円増額。

    ■アイティメディア <2148> 
    ソフトバンク コマース＆サービスとIT製品のレビューメディア事業を運営する合弁会社を設立。

    ■カイオム・バイオサイエンス 
    カナダSemaTheraと「抗セマフォリン3A抗体」の共同開発ライセンスおよび独占的オプション契約を締結。契約によりオプション権を行使するまでの期間、SemaTheraからオプション料を受領する。
    また、オプション権が行使された場合、開発進捗に応じたマイルストーン、製品販売後は売上高に応じたロイヤリティを受け取る。

    [予定]
    23（金）
    2月消費者物価指数（8:30）
    《決算発表》
    サツドラＨＤ

    【海外】
    米2月耐久財受注（21:30）
    米2月新築住宅販売（23:00）

    ※株式スケジュールは予定の為、変更される場合があります。
    22日のNYダウ工業株30種平均は前日比724ドル42セント安の２万3957ドル89セントと大幅に続落で終えた。心理的な節目の２万4000ドルを下回り、２月８日以来１カ月半ぶりの安値を付けた。下げ幅も２月８日以来の大きさとなり、過去５番目となった。

    この日のダウは、序盤から売りが先行した。トランプ米大統領が同日に署名を予定していた中国の知的財産権侵害に対する貿易制裁の発動を命じる文書に関連し、中国からの輸入品に年500億ドル（約5兆3000億円）規模の関税を適用するとの報道が嫌気された。

    貿易摩擦への警戒感が高まり、幅広い銘柄に売りが膨らんだ。
    中国向けの受注残が大きい企業や世界で事業展開する企業に売りが広がった。建機のキャタピラーや航空機のボーイング、工業製品・事務用品のスリーエム（３Ｍ）の下げが目立ち、３銘柄でダウ平均を257ドルあまり押し下げた。自動車のゼネラル・モーターズ（ＧＭ）やフォード・モーターも大幅に下げた。
    投資家が運用リスクを回避する動きが広がり、安全資産とされる米国債は買われた。米長期金利が低下し、利ざやが悪化するとの観測からＪＰモルガン・チェースやゴールドマン・サックスといった金融株にも売りが波及した。

    21日まで開かれた米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）では追加利上げが決定し、緩やかな利上げ継続の方針が示された。英中銀のイングランド銀行が早期に利上げするとの観測も広がり、主要国の中央銀行が金融政策の正常化に向かうことで株式市場への資金流入が細るとの思惑も相場の重荷だった。

    ナスダック総合株価指数は前日比178.608ポイント安の7166.677と、２月14日以来ほぼ１カ月ぶりの安値で終えた。利用者情報が流用された問題でアナリストの目標株価引き下げが相次いだフェイスブックが下げ、主力株全体に売りが広がった。

    セクター別では全面安となり、特に銀行や各種金融の下落が目立った。


    個別では、一部の肺がん治療薬の開発を断念すると発表したバイオ製薬のアッヴィが急落。決算と併せて発表した業績見通しが慎重と受け止められた手芸・家庭雑貨販売のマイケルズにも売りが膨らんだ。四半期決算で売上高が市場予想を下回った外食のダーデン・レストランツにも売りが膨らんだ。
    ダウ平均を構成する全30銘柄が下げた。
    一方、四半期決算が好感されたカジュアル衣料のゲスは急伸した。四半期決算で１株利益が市場予想を上回った食品のコナグラ・ブランズも買われた。


    ＮＹダウ工業株30種（ドル）
    23,957.89−724.42 
    S&P500種
    2,643.69−68.24 
    ナスダック
    7,166.677−178.608 


    ＮＹ金（ドル/トロイオンス）
    1,321.50 ＋9.60 
    ＮＹ原油（ドル/バレル）
     64.20 −0.97
    円・ドル
    105.27 - 105.28 −1.17
     

    【シカゴ日本株先物概況】

    シカゴ日経平均先物は大幅に続落し、この日の安値近くで終えた。
    ６月物の終値は前日比280円安の２万0860円で、大阪取引所の終値を520円下回った。
    米中の貿易摩擦への警戒感から、投資家心理が悪化し米株式とともに売られた。

    トランプ米政権は22日、中国による知的財産権の侵害を理由に、中国に高関税を課す制裁措置を発表した。
    ６月物の安値は２万0845円、高値は２万1400円。


    【欧州株式市場】

    ■イギリス・ロンドン株価指数
    FTSE100種総合株価指数は続落した。前日21日の終値に比べ86.38ポイント安の6952.59で引けた。7000の節目を下回るのは2016年12月以来。構成銘柄の約８割が下落した。
    米中間の貿易摩擦が強まるとの懸念から、欧州各国株式相場が下落し、英国株もつれ安となった。午後には米国株の下げもあり、下げ幅を拡大した。

    個別では、銀行のＨＳＢＣホールディングスとスタンダードチャータード銀行の下げが目立った。金属価格の下落を受けて、リオ・ティントなど鉱業関連株も下がった。資源商社のグレンコアは転換社債の発行なども売り材料となった。原油安で石油のＢＰとロイヤル・ダッチ・シェルも安くなった。


    前日に急落した小売りのキングフィッシャーは、アナリストによる株価目標引き下げも響いて、この日も売られた。ヘルス・安全装置関連のハルマは、通期税引き前利益が市場予想の範囲内にとどまるとの見通しを示し下落した。

    半面、日用品のレキットベンキーザーは５％近く上がった。同社は前日遅くに、米同業ファイザーのコンシューマー・ヘルスケア事業の買収から撤退すると発表した。飲料のコカ・コーラ・ヘレニック・ボトリングとネット食品デリバリーのジャスト・イートも上昇した。

    ■ドイツ・フランクフルト株価指数
    ドイツ株式指数（DAX）は３日ぶりに反落した。終値は前日21日と比べて209.07ポイント安の12100.08だった。
    トランプ米政権が保護主義的な通商政策に傾き、米中の貿易摩擦が強まると懸念され、欧州各国株式相場が下落した。ドイツ株は日中を通して徐々に下げ幅を拡大した。

    米利上げペースの加速観測が後退し、利上げで恩恵が期待される銀行株が売られた。コメルツ銀行は、アナリストが投資判断を引き下げたことなども響いて６％超下落した。ドイツ銀行は、アナリストによる株価目標引き下げを受けて、下げが大きくなった。半導体のインフィニオンテクノロジーズと工業用ガスのリンデの下げも目立った。

    一方で、上昇したのは、ドイツ取引所と不動産のボノビア、日用品のバイヤースドルフの３銘柄だけだった。

    ■フランス・パリ株価指数
    フランスの株価指数ＣＡＣ40の終値が前日に比べて１％以上下落した。

     
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