【市況一覧】
日経平均株価
 39,810.88 +24.98 07/04
ＴＯＰＩＸ
 2,827.95 -1.04 07/04
マザーズ
 710.59 +0.88 07/04
ＮＹダウ平均
 44,828.53 +344.11 07/04
ナスダック総合
 20,601.10 +207.97 07/04

05月01日　マーケットコメント

    マザーズ指数は2月22日以来の800ポイント回復（終値ベース）に接近している。
    4月は4連騰、6連騰、5連騰と複数の大型連勝で水準を訂正してきた。
    2月後半以降の、リスク回避の売りが急速だった反動もあり、短期的な売り需要が一挙に出たことで、3月後半からは需給が急改善。4月は月間ベースで3割近い上昇率となった。
     
    大型連休後の世界情勢の見通しは不透明だが、4月に強烈な修復相場を演じた新興市場の上昇トレンドは5月も継続するとみる。
     
    新型コロナウイルスの猛威は収束方向にあり、当面は緊急事態宣言の解除の時期が注目されている。株式市場ではすぐに決算発表シーズンが到来することもあり、業績面への懸念は強いだろう。
     
    「セルインメイ（株は5月に売れ）」と言われるように、5月は波乱含みとなることは少なくないです。
    昨年の5月の日経平均株価は7％強の下げを記録しています。もちろん、5月の株安はアノマリー（経験則）に過ぎずません。

    ただ、気になるのは新型コロナウイルス 対策のロックダウン（都市封鎖）に伴う具体的な欧米経済への影響はこれから本格的に表面化することです。
    今晩の米4月ISM製造業景況感指数は大幅な落ち込みが見込まれるほか、来週8日の米4月雇用統計では非農業部門雇用者数が2000万人強の減少（3月は70万人減）、失業率は16％（同4.4％）前後と目を疑うような急激な悪化が予想されています。
     
    これら経済指標は「過去の数字」であり、ある程度は市場は織り込んでいる。しかし、好パフォーマンスとなった4月の後だけに、利益確定売りの格好の口実にならないかが懸念要因となるでしょう。
     
    当面は「米国の経済再開に向けた動きがどうなるか、日本では足もとの新型コロナウイルス感染者がどう推移するか」などがポイントになるでしょう。

    来週は東京株式市場の取引は2日間のみだが、海外市場は通常の取引が行われているだけに注意は怠れないでしょう。
     


    有名なアノマリー「セルインメイ（SELL IN MAY）」は、日本では、5月に下落するという意味で使われることが多いですが、本当は、違う意味を持っています。

    イギリスでは、「セルインメイ（SELL IN MAY）」の後に以下のような続きがあります。

    「Sell in May, and go away; don’t come back until St Leger day.」
    5月に売れ、どっかに行け、セントレジャーデイ（9月の第2土曜日）までは戻ってくるな

    というものです。

    もう一つの意味は、5月以降の夏場は、パフォーマンスが悪いので取引しないで、秋になったらまた取引を再開するということです

    アメリカでは、セントレジャーデイ（9月の第2土曜日）のところが、ハロウィーンとなっており、10月終わりとなっています。

    5月は、本当に下落しているのでしょうのか？

    日経平均株価もNYダウも上昇している方が多いです。
    また、日経平均株価の夏場はパフォーマンスが悪いが、NYダウは、上昇している方が多いです。
     
    秋に買って、次の年の5月に売れば利益が出るのでしょうか？
     
    日経平均株価、NYダウとも前年10月に買って、次の年の5月売ると利益が出る
     
    と過去の結果なりました。

    ※1998年〜2017年の5月の始値と終値から算出

    1日の米株式相場は続落し、NYダウ工業株30種平均は前日比622ドル03セント（2.6%）安の2万3723ドル69セントで終えた。下げ幅は一時700ドルに達した。
     
    トランプ米大統領が30日に、新型コロナの発生源が中国のウイルス研究所だと主張。米メディアは中国への賠償請求や報復関税の可能性を報じた。市場では、米中対立の激化への懸念が拡大。投資家はリスク回避の姿勢を強め、幅広い銘柄が売られた。化学のダウや建機のキャタピラーなど中国の売上高比率が高い銘柄に売りが優勢となった。
     
    米ミネソタ大学の研究チームが、新型コロナのパンデミック（世界的流行）が最長2年間は続く可能性が高いとの予測を発表した。各国が経済再開に向けて動き出すなか、新型コロナの長期化懸念の高まりも投資家心理の悪化につながった。
     
    1日発表の決算が最終赤字に転じた石油大手エクソンモービルが急落し、航空機のボーイングも大きく売られた。景気減速への懸念からゴールドマン・サックスなど金融株の下げも目立った。
     
    アップルが前日夕に発表した1〜3月期決算は市場予想を上回る増収となった。ただ、新型コロナを巡る不透明感などを理由に4〜6月期の見通しの発表を見送ったのが嫌気され、株価は1.6%下げた。前日夕に減益決算を発表したネット通販のアマゾン・ドット・コムは7%超下げた。ソフトウエアのマイクロソフトなど3月後半以降の上昇相場をけん引してきた主力ハイテク株全般に売りが広がり、投資家心理を冷やした。
     
    業種別S&P500種株価指数の全11種が下落し、ダウ平均を構成する30銘柄はディスカウントストアのウォルマートを除く29銘柄が下げた。株式相場の予想変動率を示す変動性指数（VIX）は約9%高い37台に上昇した。
     
     
    ナスダック総合株価指数は同284.60ポイント（3.2%）安の8604.95で終えた。
     
     
     
    NYダウ工業株30種（ドル）
    23,723.69−622.03
    S&P500種
    2,830.71−81.72
    ナスダック
    8,604.948−284.603
    NY金（ドル/トロイオンス）
    1,700.90＋6.70
    NY原油（ドル/バレル）
    19.69＋0.85
    円・ドル
    106.90 - 106.92＋0.31
     

    【シカゴ日本株先物概況】


    1日のシカゴ日経平均先物は続落した。
    6月物は前日比475円安の1万9515円で引け、1日の大取終値を115円下回った。
     
    NYダウは、決算や見通しが嫌気されたアマゾン・ドット・コムやアップルなど主力ハイテク株が下落したほか、新型コロナウイルスのパンデミックの責任を巡り米中関係の悪化懸念が強まった。トランプ米大統領は30日、中国が初期対応を誤ったため新型コロナウイルスが世界に拡散したとして、関税引き上げなどの報復措置を検討していると明らかにした。
    また、米サプライマネジメント協会（ISM）が1日発表した4月の米製造業景況感指数が11年ぶりの低水準だったことも弱材料になった。
     
    この日の6月物安値は1万9445円、高値は1万9960円。
     
     


    【欧州株式市場】

    ■イギリス・ロンドン株価指数
    1日のFTSE100種総合株価指数は新型コロナウイルスの感染拡大をめぐる米中対立を嫌気し続落した。前日の終値に比べ138.15ポイント（2.3%）安の5763.06で引けた。トランプ米大統領が新型コロナウイルスの感染拡大を巡り、中国に報復を検討していると発言。米中の対立が再燃し、世界景気が一段と悪化するとの懸念から売りが出た。
     
    個別銘柄では、旅行大手カーニバルが8.4％安。英・オランダ系石油大手ロイヤル・ダッチ・シェルA株は7．0％安、シェルB株は6.7％安、英航空・防衛会社メギットは5.9％安。英格安航空大手イージージェットと英保険大手プルーデンシャルは各5.8％安と下落した。
     
    一方、英金融大手ロイヤル・バンク・オブ・スコットランド（RBS）と英ビジネス情報会社インフォーマ、アイルランドの賭け屋フラッター・エンターテインメントはいずれも2.4％高と買われた。
     


    ■ドイツ・フランクフルト株価指数

    メーデーの祝日で休場

    ■フランス・パリ株価指数

    メーデーの祝日で休場

     
05月02日　毎日ｺﾗﾑ
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