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日経平均株価 | 38,701.90 | -111.68 | 12/20 |
ＴＯＰＩＸ | 2,701.99 | -11.84 | 12/20 |
マザーズ | 624.89 | -5.96 | 12/20 |
ＮＹダウ平均 | 42,342.24 | +15.37 | 12/20 |
ナスダック総合 | 19,372.77 | -19.92 | 12/20 |
2日のNYダウ工業株30種平均は反発し、前週末比84ドル29セント（0.3%）高の3万3061ドル50セントで終えた。
米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果発表を4日に控え、積極的な金融引き締めに対する警戒は強い。ダウ平均は午後に500ドル強下げ、3月8日に付けた年初来安値（3万2632ドル）を下回る場面があった。ただ、引けにかけて急速に下げ幅を縮め、上昇に転じて終えた。
高インフレ抑制に向け、通常の2倍に当たる0．5％の大幅利上げと、量的緩和で膨らんだ総資産の圧縮開始を決めるとみられている。FRBが利上げに積極的な「タカ派」姿勢を強める中、6月以降も連続利上げに踏み切るとの観測が広がっており、10年物国債利回りが2018年12月以来3年5カ月ぶりに3％台に上昇した。
株式市場では、過度な利上げによる景気後退懸念が強まり、売りが先行した。ただ、前週に大幅下落した反動から、ハイテク株を中心に買い戻す動きも強まり、引けにかけてプラス圏に浮上した。
会合後のパウエル議長の記者会見への関心が高く、投資家は発言から今後の金融政策の見通しを探ることになる。2日は一段の金融引き締めを織り込んで長期金利が一時、前週末比0.08%高い3.01%と2018年12月以来の高水準を付け、株式相場の重荷となった。
市場予想を下回る米経済指標が景気懸念を誘い、売りにつながった面もあった。米サプライマネジメント協会（ISM）が2日朝に発表した4月の製造業景況感指数は前月比で上昇を見込んだ市場予想（57.8）に反して55.4に低下した。好不況の境目である50は上回ったが、供給制約やインフレが重荷となり、20年9月以来の低水準となった。
ダウ平均は取引終了の1時間前から下げ渋り、引けにかけて上昇に転じた。特段の買い材料は出ていない。市場参加者からは短期の売り方による買い戻しや、値ごろ感からの押し目買いが入ったとの見方が聞かれた。相場の方向感はみえず、不安定な値動きだった。
個別では前週に大幅安となった半導体のインテルやソフトウエアのマイクロソフトが買われ、ともに3%ほど上げた。前週末に市場予想を上回る決算を発表した機械のハネウェル・インターナショナルも高い。米原油先物相場が上昇し、石油のシェブロンも買われた。
一方、クレジットカードのアメリカン・エキスプレスが2%安となった。ディフェンシブ株も売り優勢で、飲料のコカ・コーラや医療保険のユナイテッドヘルス・グループの下げが目立った。
ナスダック総合株価指数は反発し、前週末比201.377ポイント（1.6%）高の1万2536.017で終えた。前週末に4.2%安と今年最大の下げとなり、年初来安値を更新していた。
2日は半導体株への買いが目立ち、エヌビディアやアドバンスト・マイクロ・デバイス（AMD）は5%高となった。動画配信のネットフリックスも5%上げた。前週末に決算を嫌気して14%安と急落したネット通販のアマゾン・ドット・コムは小幅に反発した。
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