[3176]三洋貿易
[3月26日更新]
三洋貿易[3176]（東１）は自動車向けのゴム・化学関連商品などを扱う専門商社である。株価は戻り高値圏の１４００円台半ばで堅調に推移している。指標面には割安感があり、１５年９月期利益見通し増額の可能性を評価して、１４年８月高値１５７９円を試す展開だろう。
ゴム関連商品、化学品関連商品、産業資材関連商品、科学機器関連商品、機械・資材関連商品の５分野に事業展開する専門商社である。メーカー並みの技術サポート力に加えて、財務面では実質無借金経営であることも特徴だ。海外は米国、メキシコ、タイ、中国（上海、香港）、インド、ベトナム、インドネシアに展開している。
主力の自動車関連向けは、各種合成ゴム・添加剤、タイヤ用特殊クレー、防振ゴム・ホース原料、自動車用シート部品（レザーシート、シートヒーター、ランバーサポート、シートセンサーなど）といった高付加価値品を中心に展開している。
飼料・エネルギー・リサイクル関連では飼料や固定燃料などを製造するペレットミルが高シェアだ。国内子会社のコスモス商事は地熱・海洋資源開発関連分野で掘削用機材の輸入販売・レンタルを手掛けている。
今期（１５年９月期）の連結業績見通し（１１月６日公表）は売上高が前期比５．８％増の６２０億円、営業利益が同３．８％増の３３億円、経常利益が同２．４％増の３６億円、純利益が同５．９％増の２１億円で、配当予想が配当性向下限の目途を２５％として同３円増配の年間３７円（第２四半期末１８円、期末１９円）としている。
セグメント別売上高の計画は、ゴム・化学品が同４．５％増の２５２億円、機械資材が同７．４％増の１６９億円、海外現地法人が同８．３％増の１３６億５０百万円、国内子会社が同１．７％増の６０億５０百万円で、その他が同１４．５％減の２億円としている。
利益面では新規案件の基盤固めの時期として小幅増益見通しだが、売上面では自動車関連の合成ゴム商材や自動車シート用部品など、主力商材が国内外で好調に推移する見通しだ。新規商材の拡販、韓国向け液晶関連の回復、国内子会社の資源関連掘削機械の好調なども寄与する。
第１四半期（１０月〜１２月）は前年同期比６．２％増収、同３０．４％営業増益、同２６．４％経常増益、同２６．２％最終増益だった。売上面では自動車向けや家電・情報機器関連向けの合成ゴムが好調に推移し、利益面では増収効果に加えて製品構成比変化も寄与した。
そして通期見通しに対する第１四半期の進捗率は売上高２４．８％、営業利益２９．８％、経常利益３１．９％、純利益２９．９％と高水準である。期初時点では保守的な見通しを公表する傾向が強く、円安進行や原油価格下落なども追い風となって通期利益見通しは増額の可能性が高いだろう。
なお２月１０日に、エレクトロニクス関連商品卸売の連結子会社アロマンの全株式をタクミ商事に譲渡すると発表した。グループとして重点志向する事業領域へ経営資源の集中を進める方針だ。１５年９月期連結業績に対する影響は軽微としている。
中期成長に向けた戦略として、新規ビジネスのグリーンイノベーション領域（地熱発電・海洋資源開発・ＣＯ２地中貯留、木質バイオマス加工・ガス化熱電併給装置、太陽電池部材などの環境・資源エネルギー関連分野）の強化、ライフイノベーション領域（医薬中間体・原体、食品・バイオ関連向け各種分析機器、医療関連原材料などの生活関連分野）の強化、ＡＳＥＡＮ地域や北中米地域などグローバル展開の強化、そしてＭ＆Ａ・資本提携を掲げている。
中期目標数値として掲げていた１５年９月期の売上高６１０億円、営業利益３０億円のうち、営業利益目標は１４年９月期に達成した。そして１５年９月期利益見通しは増額の可能性が高く、中期的にも収益拡大基調が期待される。
株価の動きを見ると、１３００円近辺での短期モミ合いから上放れて、戻り高値圏の１４００円台半ばの水準で堅調に推移している。１５年９月期利益増額の可能性を評価する動きだろう。
３月２５日の終値１４４３円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１４６円８２銭で算出）は９〜１０倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間３７円で算出）は２．６％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１１４８円８８銭で算出）は１．３倍近辺である。
週足チャートで見ると２６週移動平均線を回復して上伸し、１３週移動平均線がサポートラインの強基調に転換した。指標面に割安感があり、１５年９月期利益見通し増額の可能性を評価して、１４年８月高値１５７９円を試す展開だろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ−ＩＲ）
[2月26日更新]
ゴム・化学関連商品などの専門商社である三洋貿易[3176]（東１）の第１四半期（１０月〜１２月）は大幅増益となりました。株価は１３００円近辺での短期モミ合いから上放れて強基調の展開です。１８日に１２月の戻り高値１３９４円を突破して２５日に１４３９円まで上伸しました。今期（１５年９月期）業績見通し増額の可能性を評価して１４年８月高値１５７９円を試す展開が期待されます。
ゴム関連商品、化学品関連商品、産業資材関連商品、科学機器関連商品、機械・資材関連商品の５分野に事業展開する専門商社です。メーカー並みの技術サポート力に加えて、財務面では実質無借金経営であることも特徴です。海外は米国、メキシコ、タイ、中国（上海、香港）、インド、ベトナム、インドネシアに展開しています。
主力の自動車関連向けは、各種合成ゴム・添加剤、タイヤ用特殊クレー、防振ゴム・ホース原料、自動車用シート部品（レザーシート、シートヒーター、ランバーサポート、シートセンサーなど）といった高付加価値品を中心に展開しています。
飼料・エネルギー・リサイクル関連では、飼料や固定燃料などを製造するペレットミルが高シェアです。また国内子会社のコスモス商事は、地熱・海洋資源開発関連分野で掘削用機材の輸入販売・レンタルを手掛けています。
２月１０日発表の今期（１５年９月期）第１四半期（１０月〜１２月）の連結業績は売上高が前年同期比６．２％増の１５３億８６百万円、営業利益が同３０．４％増の９億８２百万円、経常利益が同２６．４％増の１１億４８百万円、純利益が同２６．２％増の６億２７百万円となりました。利益面では増収効果に加えて製品構成比変化も寄与しました、
セグメント別動向を見ると、ゴム・化学品は売上高が同２．３％減の６０億６９百万円、営業利益（全社費用等調整前）が同２０．４％増の３億２５百万円となりました。化学品関連の樹脂添加剤がやや低調でしたが、自動車向けや家電・情報機器関連向けの合成ゴムが好調に推移しました。機械資材は売上高が同２７．８％増の４４億６４百万円、営業利益が同３８．６％増の５億円となりました。飼料用ペレットミルがやや低調でしたが、自動車用各種部品や各種分析・試験機器が好調に推移しました。
海外現地法人は売上高が同６．２％減の３１億９８百万円で、営業利益が同７．３％増の１億０２百万円となりました。中国の自動車用各種部品が不調でしたが、米国やタイは堅調のようです。国内子会社は売上高が同２１．２％増の１６億０６百万円、営業利益が同４１．０％増の１億４０百万円となりました。アロマンが低迷しましたが、コスモス商事、ケムインターが好調に推移しました。
通期の連結業績見通しは前回予想（１１月６日公表）を据え置いて、売上高が前期比５．８％増の６２０億円、営業利益が同３．８％増の３３億円、経常利益が同２．４％増の３６億円、純利益が同５．９％増の２１億円としています。配当予想は配当性向の下限の目途を２５％として、同３円増配の年間３７円（第２四半期末１８円、期末１９円）としています。
セグメント別売上高の計画は、ゴム・化学品が同４．５％増の２５２億円、機械資材が同７．４％増の１６９億円、海外現地法人が同８．３％増の１３６億５０百万円、国内子会社が同１．７％増の６０億５０百万円で、その他が同１４．５％減の２億円としています。
自動車関連の合成ゴム商材や自動車シート用部品など、主力商材が国内外で好調に推移する見通しです。新規商材の拡販、韓国向け液晶関連の回復、国内子会社の資源関連掘削機械の好調なども寄与します。利益面では、今期は新規案件の基盤固めの時期として小幅増益見通しとしています。
ただし通期見通しに対する第１四半期の進捗率は売上高２４．８％、営業利益２９．８％、経常利益３１．９％、純利益２９．９％と高水準です。期初時点では保守的な見通しを公表する傾向が強く、円安進行や原油価格下落なども追い風となって通期業績見通しは増額の可能性が高いでしょう。
なお２月１０日に、エレクトロニクス関連商品卸売の連結子会社アロマンの全株式をタクミ商事に譲渡すると発表しました。グループとして重点志向する事業領域へ経営資源の集中を進める方針です。今期連結業績に対する影響は軽微としています。
中期成長に向けた戦略として、新規ビジネスのグリーンイノベーション領域（地熱発電・海洋資源開発・ＣＯ２地中貯留、木質バイオマス加工・ガス化熱電併給装置、太陽電池部材などの環境・資源エネルギー関連分野）の強化、ライフイノベーション領域（医薬中間体・原体、食品・バイオ関連向け各種分析機器、医療関連原材料などの生活関連分野）の強化、ＡＳＥＡＮ地域や北中米地域などグローバル展開の強化、そしてＭ＆Ａ・資本提携を掲げています。
中期目標数値として掲げていた１５年９月期の売上高６１０億円、営業利益３０億円のうち、営業利益目標は前期に達成しました。今期業績見通しは増額の可能性が高く、中期的にも収益拡大基調が期待されます。
株価の動きを見ると、１３００円近辺での短期モミ合いから上放れて強基調の展開です。２月１８日に１４０５円を付けて１２月の戻り高値１３９４円を突破し、２５日には１４３９円まで上伸する場面がありました。第１四半期の大幅増益を好感して、１４年８月高値１５７９円から反落後の調整が一巡したようです。
２月２５日の終値１４２７円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１４６円８２銭で算出）は９〜１０倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間３７円で算出）は２．６％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１１４８円８８銭で算出）は１．２倍近辺です。
週足チャートで見ると２６週移動平均線を回復して上伸しました。また１３週移動平均線が上向きに転じてサポートラインとなりそうです。短期モミ合いから上放れて強基調に転換した形であり、今期業績見通し増額の可能性を評価して１４年８月高値１５７９円を試す展開が期待されます。
（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ−ＩＲ）
[1月26日更新]
ゴム・化学関連商品などの専門商社である三洋貿易[3176]（東１）の株価は、１２００円〜１４００円近辺でボックス展開の形だが、レンジ下限から反発の動きを強めている。今期（１５年９月期）業績見通しの増額余地や、２％台後半の高配当利回りを評価して、１４年８月高値１５７９円を目指す展開だろう。
ゴム関連商品、化学品関連商品、産業資材関連商品、科学機器関連商品、機械・資材関連商品の５分野に事業展開する専門商社である。メーカー並みの技術サポート力に加えて、財務面では実質無借金経営であることも特徴だ。海外は米国、メキシコ、タイ、中国（上海、香港）、インド、ベトナム、インドネシアに展開している。
主力の自動車関連向けは、各種合成ゴム・添加剤、タイヤ用特殊クレー、防振ゴム・ホース原料、自動車用シート部品（レザーシート、シートヒーター、ランバーサポート、シートセンサーなど）といった高付加価値品を中心に展開している。
飼料・エネルギー・リサイクル関連では、飼料や固定燃料などを製造するペレットミルが高シェアだ。また国内子会社のコスモス商事は、地熱・海洋資源開発関連分野で掘削用機材の輸入販売・レンタルを手掛けている。
なお１月２０日には、１月２８日〜３０日開催（東京ビックサイト）の「ＡＳＴＥＣ２０１５ 第１０回先端表面技術展・会議」に出展すると発表している。
今期（１５年９月期）の連結業績見通し（１１月６日公表）は売上高が前期比５．８％増の６２０億円、営業利益が同３．８％増の３３億円、経常利益が同２．４％増の３６億円、純利益が同５．９％増の２１億円としている。配当予想は配当性向の下限の目途を２５％として、同３円増配の年間３７円（第２四半期末１８円、期末１９円）としている。
自動車関連の合成ゴム商材や自動車シート用部品など、主力商材が国内外で好調に推移する。新規商材の拡販、韓国向け液晶関連の回復、国内子会社の資源関連掘削機械の好調なども寄与する。セグメント別売上高の計画は、ゴム・化学品が同４．５％増の２５２億円、機械資材が同７．４％増の１６９億円、海外現地法人が同８．３％増の１３６億５０百万円、国内子会社が同１．７％増の６０億５０百万円、その他が同１４．５％減の２億円としている。
利益面では、今期は新規案件の基盤固めの時期として小幅増益見通しとしている。ただし期初時点では保守的な見通しを公表する傾向が強く、円安進行や原油価格下落なども追い風となって増額余地があるだろう。
中期成長に向けた戦略として、新規ビジネスのグリーンイノベーション領域（地熱発電・海洋資源開発・ＣＯ２地中貯留、木質バイオマス加工・ガス化熱電併給装置、太陽電池部材などの環境・資源エネルギー関連分野）の強化、ライフイノベーション領域（医薬中間体・原体、食品・バイオ関連向け各種分析機器、医療関連原材料などの生活関連分野）の強化、ＡＳＥＡＮ地域や北中米地域などグローバル展開の強化、そしてＭ＆Ａ・資本提携を掲げている。
中期目標数値として掲げていた１５年９月期の売上高６１０億円、営業利益３０億円のうち、営業利益目標は前期に達成している。今期業績見通しに増額余地があり、中期的にも収益拡大基調だろう。
株価の動きを見ると、１４年８月高値１５７９円から反落後は概ね１２００円〜１４００円近辺のレンジでボックス展開の形だ。しかし１４年１０月の直近安値１２１０円を割り込む動きは見られない。下値固めは完了しているようだ。
１月２３日の終値１２７６円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１４６円８２銭で算出）は８〜９倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間３７円で算出）は２．９％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１１４８円８８銭で算出）は１．１倍近辺である。
週足チャートで見ると２６週移動平均線を割り込んだが、ボックスレンジ下限の１２００円台で反発の動きを強めている。今期業績見通しの増額余地や２％台後半の高配当利回りを評価して１４年８月高値を目指す展開だろう。
（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ−ＩＲ）
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