[2761]トシン・グループ

[4月10日更新]

トシン・グループは調整一巡感、１６年５月期の収益拡大期待で切り返し

　電設資材商社トシン・グループ[2761]（ＪＱＳ）の株価は、４月６日の直近安値２６１５円から反発して調整一巡感を強めている。９日は２６６９円まで戻した。指標面には割安感があり、来期（１６年５月２０日期）の収益拡大期待で切り返しのタイミングだろう。

　首都圏を中心として、電設資材や住宅設備機器などの卸売事業を展開する持株会社である。小口多数販売や、専門部署による得意先営業活動支援サービスなどを特徴としている。取扱商品や営業拠点網の拡充などで事業基盤強化を推進しており、１４年４月に伊勢崎営業所、１４年８月に太田足利営業所を開設した。

　４月３日に発表した今期（１５年５月２０日期）第３四半期累計（１４年５月２１日～１５年２月２０日）の連結業績は、売上高が前年同期比２．８％減の３３２億３７百万円、営業利益が同１２．９％減の１６億３６百万円、経常利益が同１１．８％減の２２億５５百万円、純利益が同１１．７％減の１３億４１百万円だった。

　粗利益率は改善したが、消費増税に伴う新築住宅着工戸数の低迷、新本社ビルの建築、システム関連投資、新規営業所開設費用などが影響して減収減益だった。

　なお四半期別の推移を見ると、売上高は第１四半期（５月２１日～８月２０日）１１０億０５百万円、第２四半期（８月２１日～１１月２０日）１１５億３８百万円、第３四半期（１１月２１日～２月２０日）１０６億９４百万円、そして営業利益は第１四半期４億８１百万円、第２四半期６億円、第３四半期５億５５百万円である。

　通期の連結業績見通しは前回予想（７月４日公表）を据え置いて売上高が前期比１．１％増の４７０億円、営業利益が同０．７％増の２６億９０百万円、経常利益が同１．２％増の３５億９０百万円、純利益が同１．１％増の２１億円、配当予想が前期と同額の年間５２円（第２四半期末２６円、期末２６円）としている。

　通期見通しに対する進捗率は売上高が７０．７％、営業利益が６０．８％、経常利益が６２．８％、純利益が６３．９％だが、住宅・建設関連で第４四半期（２月２１日～５月２０日）の構成比が高い収益構造であり、今年は３月に開催となった当社最大の展示即売会「ジャンボ市」も寄与して挽回が期待される。

　今期（１５年２月２０日期）は１４年４月の消費増税に伴う新築住宅着工件数の低迷、夏場の天候不順によるエアコン商戦の不発、システム関連投資の増加などが影響して伸び悩むが、営業拠点網の拡充、新規得意先の開拓、小口多数販売の強化、得意先営業活動支援サービスの体制・機能強化など、グループ総合力を活かした付加価値サービス拡充の効果で来期（１６年５月２０日期）の収益拡大が期待される。

　１４年８月１１日発表の自己株式取得（取得株式総数の上限６０万株、取得価額総額の上限１８億円、取得期間１４年８月１８日～１５年７月３１日）については、３月１日～３１日に１万２００株（取得価額総額２７５４万円）を取得して、３月３１日時点での累計取得株式総数が６万７８００株、取得価額総額が１億９１４０万４３００円となっている。

　株価の動きを見ると、２８００円～２９００円近辺でのモミ合いから下放れて水準を切り下げたが、４月６日の直近安値２６１５円から反発して調整一巡感を強めている。９日は２６６９円まで戻した。

　４月９日の終値２６６９円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２３３円６１銭で算出）は１１～１２倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間５２円で算出）は２．０％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３４９６円８８銭で算出）は０．８倍近辺である。

　週足チャートで見ると５２週移動平均線を割り込んで調整局面だが、０．８倍近辺の低ＰＢＲなど指標面には割安感があり、調整のほぼ最終局面と考えられる。来期（１６年５月２０日期）の収益拡大期待で切り返しのタイミングだろう。
（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

[3月19日更新]

トシン・グループは切り返しのタイミング、１６年５月期の収益拡大期待

　電設資材商社のトシン・グループ[2761]（ＪＱＳ）の株価は、上値を切り下げて調整局面だが２７００円台で下げ渋り感を強めている。１４年１２月の直近安値２７４１円に接近して調整の最終局面のようだ。来期（１６年５月２０日期）の収益拡大、さらに自己株式取得や低ＰＢＲも評価材料として切り返しのタイミングだろう。

　首都圏を中心として、電設資材や住宅設備機器などの卸売事業を展開する持株会社である。小口多数販売や、専門部署による得意先営業活動支援サービスなどを特徴としている。取扱商品や営業拠点網の拡充などで事業基盤強化を推進しており、１４年４月に伊勢崎営業所、１４年８月に太田足利営業所を開設した。

　今期（１５年５月２０日期）連結業績見通し（７月４日公表）は売上高が前期比１．１％増の４７０億円、営業利益が同０．７％増の２６億９０百万円、経常利益が同１．２％増の３５億９０百万円、純利益が同１．１％増の２１億円、配当予想が前期と同額の年間５２円（第２四半期末２６円、期末２６円）としている。

　第２四半期累計（１４年５月２１日～１１月２０日）は、消費増税に伴う新築住宅着工戸数の低迷などが影響して前年同期比２．１％減収、同１８．７％営業減益、同１２．３％経常減益、同１２．７％最終減益だった。

　四半期別の推移を見ると、売上高は第１四半期（５月２１日～８月２０日）１１０億０５百万円、第２四半期（８月２１日～１１月２０日）１１５億３８百万円で、営業利益は第１四半期４億８１百万円、第２四半期６億円である。売上高、営業利益とも堅調に推移している。

　通期見通しに対する進捗率は売上高が４８．０％、営業利益が４０．２％、経常利益が４３．１％、純利益が４３．７％だが、建設関連で下期の構成比が高い収益構造を考慮すれば概ね順調な水準だろう。

　今期は１４年４月の消費増税に伴う新築住宅着工件数の低迷、夏場の天候不順によるエアコン商戦の不発、新本社ビルへの移転に伴う賃借料の増加や減価償却費の増加などが影響して伸び悩むが、営業拠点網の拡充、新規得意先の開拓、小口多数販売の強化、得意先営業活動支援サービスの体制・機能強化など、グループ総合力を活かした付加価値サービス拡充の効果で、来期（１６年５月２０日期）の収益拡大が期待される。

　１４年８月１１日発表の自己株式取得（取得株式総数の上限６０万株、取得価額総額の上限１８億円、取得期間１４年８月１８日～１５年７月３１日）については、２月２８日時点での累計取得株式総数が５万７６００株、取得価額総額が１億６３８６万４３００円となっている。

　株価の動きを見ると、１４年８月高値３１４５円から反落後は上値を切り下げて調整局面だが、２７００円台では下げ渋り感を強めている。１４年１２月の直近安値２７４１円に接近して調整の最終局面のようだ。

　３月１８日の終値２７７０円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２３３円６１銭で算出）は１１～１２倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間５２円で算出）は１．９％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３４９６円８８銭で算出）は０．８倍近辺である。

　週足チャートで見ると、１３週移動平均線が戻りを押さえる形だが、５２週移動平均線が接近して下値を支えそうだ。来期（１６年５月２０日期）の収益拡大、さらに自己株式取得や０．８倍近辺の低ＰＢＲも評価材料として切り返しのタイミングだろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

[2月12日更新]

トシン・グループは調整一巡感、自己株式取得や低ＰＢＲも支援材料に切り返し

　電設資材商社のトシン・グループ[2761]（ＪＱＳ）の株価は、やや水準を切り下げて調整局面だったが、１２月以降は２８００円～２９００円近辺で推移して調整一巡感を強めている。自己株式取得や０．８倍近辺の低ＰＢＲも支援材料として切り返しの展開だろう。

　首都圏を中心として、電設資材や住宅設備機器などの卸売事業を展開する持株会社である。小口多数販売や、他社にはない専門部署による得意先営業活動支援サービスなどを特徴としている。取扱商品や営業拠点網の拡充などで事業基盤強化を推進しており、１４年４月に伊勢崎営業所、１４年８月に太田足利営業所を開設した。

　今期（１５年５月２０日期）の連結業績見通しは前回予想（７月４日公表）を据え置いて売上高が前期比１．１％増の４７０億円、営業利益が同０．７％増の２６億９０百万円、経常利益が同１．２％増の３５億９０百万円、純利益が同１．１％増の２１億円、配当予想が前期と同額の年間５２円（第２四半期末２６円、期末２６円）としている。

　第２四半期累計（１４年５月２１日～１１月２０日）は前年同期比２．１％減収、同１８．７％営業減益、同１２．３％経常減益、同１２．７％最終減益で、通期見通しに対する進捗率は売上高が４８．０％、営業利益が４０．２％、経常利益が４３．１％、純利益が４３．７％だが、建設関連で下期の構成比が高い収益構造を考慮すれば概ね順調な水準だろう。

　１４年４月の消費増税に伴う新築住宅着工戸数の低迷、夏場の天候不順によるエアコン商戦の不発、新本社ビルへの移転に伴う賃借料の増加や減価償却費の増加などがマイナス要因だが、営業拠点網の拡充、新規得意先の開拓、小口多数販売の強化、得意先営業活動支援サービスの体制・機能強化など、グループ総合力を活かした付加価値サービス拡充の効果が期待される。

　なお８月１１日に発表した自己株式取得（取得株式総数の上限６０万株、取得価額総額の上限１８億円、取得期間１４年８月１８日～１５年７月３１日）については、１月３０日に自己株式立会外買付取引（ＴｏＳＴＮｅＴ－３）によって１万４３００株を１株当たり２７９３円で取得し、１月３１日時点での累計取得株式総数は５万２５００株、取得価額総額は１億４９５１万８０００円となった。

　株価の動きを見ると、１４年８月高値３１４５円からやや水準を切り下げて調整局面だったが、１２月以降は概ね２８００円～２９００円近辺で推移して調整一巡感を強めている。

　２月１０日の終値２８５０円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２３３円６１銭で算出）は１２～１３倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間５２円で算出）は１．８％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３４９６円８８銭で算出）は０．８倍近辺である。

　週足チャートで見ると、１３週移動平均線が戻りを押さえる形となったが、２８００円近辺で下げ渋り調整一巡感を強めている。自己株式取得や０．８倍近辺の低ＰＢＲも支援材料として切り返しの展開だろう。
（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）