[2761]トシン・グループ

[7月30日更新]

トシン・グループは１６年５月期増益予想、割安感を見直して反発期待

　トシン・グループ[2761]（ＪＱＳ）は電設資材などの卸売事業を展開している。株価は全般地合い悪化の影響を受けて安値圏２６００円近辺でのモミ合いから下放れる場面があったが、影響は一時的のようだ。１６年５月期は増益予想であり、指標面の割安感を見直して反発展開が期待される。

■首都圏中心に電設資材や住宅設備機器の卸売事業を展開

　首都圏を中心として、電設資材や住宅設備機器などの卸売事業を展開する持株会社である。小口多数販売や、専門部署による得意先営業活動支援サービスなどを特徴としている。

　取扱商品や営業拠点網の拡充などで事業基盤強化を推進している。１５年１月には小山営業所、１５年６月には佐野営業所を開設した。

■１６年５月期は増益予想

　７月３日発表の前期（１５年５月２０日期）連結業績は、売上高が前々期比２．６％減の４５２億７１百万円、営業利益が同１６．７％減の２２億２４百万円、経常利益が同１１．６％減の３１億３５百万円、純利益が同１０．７％減の１８億４２百万円だった。配当予想は前々期と同額の年間５２円（第２四半期末２６円、期末２６円）で配当性向は２５．２％となる。

　売上高、利益とも計画をやや下回った。消費増税の影響で新設住宅着工戸数が低迷し、利益面では新本社ビルや営業所の家賃の増加、減価償却費の増加も影響して減収減益だった。ＲＯＥは同０．７ポイント低下して５．８％、自己資本比率は同２．３ポイント低下して７９．６％となった。

　四半期別の推移を見ると、売上高は第１四半期（５月２１日～８月２０日）１１０億０５百万円、第２四半期（８月２１日～１１月２０日）１１５億３８百万円、第３四半期（１１月２１日～２月２０日）１０６億９４百万円、第４四半期（２月２１日～５月２０日）１２０億３４百万円、営業利益は第１四半期４億８１百万円、第２四半期６億円、第３四半期５億５５百万円、第４四半期５億８８百万円だった。

　今期（１６年５月２０日期）の連結業績予想（７月３日公表）は、売上高が前期比０．１％増の４５３億円、営業利益が同３．９％増の２３億１０百万円、経常利益が同２．７％増の３２億２０百万円、そして純利益が同２．０％増の１８億８０百万円としている。配当予想は前期と同額の年間５２円（第２四半期末２６円、期末２６円）で予想配当性向は２４．６％となる。

　１７年４月の消費税の追加増税、長期化する円安に伴う原材料価格の上昇など厳しい事業環境が続くとして、微増収微増益の会社予想だ。ただし１４年４月の消費増税の影響一巡、営業拠点網拡充や新規得意先開拓の効果、小口多数販売の強化、得意先営業活動支援サービスの体制・機能強化など、グループ総合力を活かした付加価値サービス拡充の効果での増収増益が期待される。

■株価は指標面の割安感を見直して反発期待

　１４年８月１１日発表の自己株式取得（取得株式総数の上限６０万株、取得価額総額の上限１８億円、取得期間１４年８月１８日～１５年７月３１日）については、自己株式立会外買付取引（ＴｏＳＴＮｅＴ－３）によって７月１０日に８９００株（１株当たり２４９７円）を取得して、７月１０日時点の累計取得株式総数は８万７５００株、取得価額総額は２億４１５３万６６００円となった。

　株価の動きを見ると、全般地合い悪化の影響を受けて安値圏２６００円近辺でのモミ合いから下放れ、７月９日と１０日に２４９７円、２８日に２４７０円まで調整する場面があったが、２９日は２５４０円まで戻した。影響は一時的のようだ。

　７月２９日の終値２５４０円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２１１円５３銭で算出）は１２倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間５２円で算出）は２．１％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３６７１円８９銭で算出）は０．７倍近辺である。

　週足チャートで見ると戻りを押さえていた１３週移動平均線突破の動きを強めている。調整が一巡したようだ。１６年５月期は増益予想であり、指標面の割安感を見直して反発展開が期待される。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

[06月16日更新]

トシン・グループ

　トシン・グループ＜２７６１＞（ＪＱＳ）は電設資材などの卸売事業を展開している。株価は年初来安値圏２６００円近辺でモミ合う展開だったが、１５日は終値で前日比７８円高の２６５９円まで上伸した。下値固めが完了したようだ。前々期実績の連結ＰＢＲは０．８倍近辺と割安な水準であり、出遅れ株物色の流れや、１６年５月２０日期の増収増益期待で出直り展開だろう。

　首都圏を中心として、電設資材や住宅設備機器などの卸売事業を展開する持株会社である。小口多数販売や、専門部署による得意先営業活動支援サービスなどを特徴としている。取扱商品や営業拠点網の拡充などで事業基盤強化を推進している。

　前期（１５年５月２０日期）の連結業績予想（７月４日公表）は、売上高が前々期比１．１％増の４７０億円、営業利益が同０．７％増の２６億９０百万円、経常利益が同１．２％増の３５億９０百万円、そして純利益が同１．１％増の２１億円としている。配当予想は前期と同額の年間５２円（第２四半期末２６円、期末２６円）で予想配当性向は２２．３％となる。

　第３四半期累計（１４年５月２１日～１５年２月２０日）は、消費増税に伴う新築住宅着工戸数の低迷などで前年同期比２．８％減収、同１２．９％営業減益、同１１．８％経常減益、同１１．７％最終減益だった。売上総利益率はやや改善したが、新本社ビル建築、システム関連投資、新規営業所開設などで販管費の増加も影響した。

　四半期別の推移を見ると、売上高は第１四半期（５月２１日～８月２０日）１１０億０５百万円、第２四半期（８月２１日～１１月２０日）１１５億３８百万円、第３四半期（１１月２１日～２月２０日）１０６億９４百万円、営業利益は第１四半期４億８１百万円、第２四半期６億円、第３四半期５億５５百万円だった。

　通期見通しに対する第３四半期累計の進捗率は売上高７０．７％、営業利益６０．８％、経常利益６２．８％、純利益６３．９％だった。やや低水準の形だが、今年は３月に開催となった当社最大の展示即売会「ジャンボ市」も寄与して挽回が期待される。

　今期（１６年５月２０日期）については消費増税の影響が一巡し、営業拠点網の拡充、新規得意先の開拓、小口多数販売の強化、得意先営業活動支援サービスの体制・機能強化など、グループ総合力を活かした付加価値サービス拡充の効果での増収増益が期待される。

　１４年８月１１日発表の自己株式取得（取得株式総数の上限６０万株、取得価額総額の上限１８億円、取得期間１４年８月１８日～１５年７月３１日）については、自己株式立会外買付取引（ＴｏＳＴＮｅＴ－３）によって５月１日に６３００株（１株当たり２５８０円）、５月２９日に４５００株（１株当たり２５９０円）を取得して、５月３１日時点の累計取得株式総数は７万８６００株、取得価額総額は２億１９３１万３３００円となった。

　株価の動きを見ると、年初来安値圏の２６００円近辺でモミ合う展開だったが、６月１５日は終値で前日比７８円（３．０２％）高の２６５９円まで上伸した。下値固めが完了したようだ。

　６月１５日の終値２６５９円を指標面で見ると、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２３３円６１銭で算出）は１１～１２倍近辺、前期推定配当利回り（会社予想の年間５２円で算出）は２．０％近辺、そして前々期実績連結ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ３４９６円８８銭で算出）は０．８倍近辺である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線、週足チャートで見ると１３週移動平均線を突破した。前々期実績の連結ＰＢＲは０．８倍近辺と割安な水準であり、出遅れ株物色の流れにも乗りそうだ。１６年５月２０日期の増収増益期待で出直り展開だろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

[5月15日更新]

トシン・グループは調整一巡、低ＰＢＲで１６年５月期増収増益期待

　トシン・グループ[2761]（ＪＱＳ）は電設資材などの卸売事業を展開している。株価はやや軟調展開だったが２６００円近辺で調整一巡感を強めてきた。前期実績ＰＢＲは０．７倍近辺と割安な水準であり、来期（１６年５月２０日期）の増収増益期待で反発展開だろう。

　首都圏を中心として、電設資材や住宅設備機器などの卸売事業を展開する持株会社である。小口多数販売や、専門部署による得意先営業活動支援サービスなどを特徴としている。取扱商品や営業拠点網の拡充などで事業基盤強化を推進している。

　今期（１５年５月２０日期）の連結業績予想（７月４日公表）は売上高が前期比１．１％増の４７０億円、営業利益が同０．７％増の２６億９０百万円、経常利益が同１．２％増の３５億９０百万円、純利益が同１．１％増の２１億円、配当予想が前期と同額の年間５２円（第２四半期末２６円、期末２６円）としている。

　第３四半期累計（１４年５月２１日～１５年２月２０日）は、消費増税に伴う新築住宅着工戸数の低迷などで前年同期比２．８％減収、同１２．９％営業減益、同１１．８％経常減益、同１１．７％最終減益だった。売上総利益率はやや改善したが、新本社ビル建築、システム関連投資、新規営業所開設などで販管費の増加も影響した。

　四半期別の推移を見ると、売上高は第１四半期（５月２１日～８月２０日）１１０億０５百万円、第２四半期（８月２１日～１１月２０日）１１５億３８百万円、第３四半期（１１月２１日～２月２０日）１０６億９４百万円、営業利益は第１四半期４億８１百万円、第２四半期６億円、第３四半期５億５５百万円である。

　通期見通しに対する第３四半期累計の進捗率は売上高７０．７％、営業利益６０．８％、経常利益６２．８％、純利益６３．９％だった。やや低水準の形だが、今年は３月に開催となった当社最大の展示即売会「ジャンボ市」も寄与して挽回が期待される。

　来期（１６年５月２０日期）については消費増税の影響が一巡し、営業拠点網の拡充、新規得意先の開拓、小口多数販売の強化、得意先営業活動支援サービスの体制・機能強化など、グループ総合力を活かした付加価値サービス拡充の効果での増収増益が期待される。

　１４年８月１１日発表の自己株式取得（取得株式総数の上限６０万株、取得価額総額の上限１８億円、取得期間１４年８月１８日～１５年７月３１日）については、５月１日に自己株式立会外買付取引（ＴｏＳＴＮｅＴ－３）によって６３００株（１株当たり２５８０円）を取得し、５月１日時点の累計取得株式総数は７万４１００株、取得価額総額は２億７６５万８３００円となった。

　株価の動きを見ると、２８００円～２９００円近辺でのモミ合いから下放れて軟調展開となり、４月３０日には２５８０円まで下押す場面があった。ただしその後は２６００円近辺で下げ渋り、調整一巡感を強めている。

　５月１４日の終値２６０５円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２３３円６１銭で算出）は１１～１２倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間５２円で算出）は２．０％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３４９６円８８銭で算出）は０．７倍近辺である。

　週足チャートで見ると５２週移動平均線を割り込んで調整局面だが、日足チャートで見ると２５日移動平均線突破の動きを強めている。前期実績ＰＢＲは０．７倍近辺と割安な水準であり、来期（１６年５月２０日期）の増収増益期待で反発展開だろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）