[2186]ソーバル
[06月08日更新]
ソーバル＜２１８６＞（ＪＱＳ）は組み込みソフト開発などエンジニアリング事業を展開している。株価は上場来高値更新の展開で６月１日の１２９９円まで上伸した。予想配当利回りは２％台後半で依然として割安感があり、１６年２月期業績予想の増額余地や、積極的な株主還元姿勢を評価して上値追いの展開だろう。なお６月３０日に第１四半期（３月〜５月）の業績発表を予定している。
組み込みソフト開発、ウェブ／スマホアプリ開発、ハードウェア設計・開発などのエンジニアリング事業を展開している。優良な大口顧客を抱えていることが特徴で、１２年９月にはオムロン＜６６４５＞向けを主力とするモバイルコンピューティングテクノロジーズ（現ＭＣＴＥＣ）を子会社化した。
１５年２月期の主要顧客別売上構成比は、キヤノン＜７７５１＞グループが６３．３％、ソニー＜６７５８＞グループが１１．９％、富士通＜６７０２＞グループが８．５％、ＮＴＴ＜９４３２＞グループが３．７％だった。１５年２月期はソニーグループの構成比が１４年１２月期に比べて２．４ポイント上昇した。
さらにＭ＆Ａも積極活用して顧客や分野の多様化、新規事業の開拓、人材の確保を推進している。１５年５月にはアンドールシステムサポート（東京都）を子会社化した。同社は車載システム開発、生産ラインや物流搬送設備などの制御システム開発に強みを持ち、子会社化することで組み込み用ソフトウェア・ハードウェア受託開発分野の業容拡大に繋がる。また同社の大阪支社を当社グループの関西圏進出の拠点と位置付けて積極的な事業展開を推進する。
一方ではＲＦＩＤ事業をアートファイネックス（福井県）に譲渡（１５年３月末）した。１５年２月期にソフトバンク関連の機器置き換え特需が一段落して、今後大きな成果は難しいと判断した。経営資源をエンジニアリング事業に集中する方針だ。
なお１５年１２月期の配当は１４年１２月期比１０円増配の年間３１円（第２四半期末１３円、期末１８円）で、配当性向は４０．１％だった。ＲＯＥは同０．５ポイント上昇して１３．５％、自己資本比率は同６．０ポイント低下して７０．８％となった。
また１５年２月期の四半期別推移を見ると、売上高は第１四半期（３月〜５月）１７億７４百万円、第２四半期（６月〜８月）１６億８６百万円、第３四半期（９月〜１１月）１７億６５百万円、第４四半期（１２月〜２月）１６億９５百万円、営業利益は第１四半期２億０１百万円、第２四半期７０百万円、第３四半期１億７３百万円、第４四半期１億０７百万円だった。第２四半期の営業利益は本社移転費用計上という一時的要因が影響した。
今期（１６年２月期）の連結業績見通し（４月１０日公表）は、売上高が前期比２．６％増の７１億円、営業利益が同５．１％増の５億８０百万円、経常利益が同３．５％増の５億８０百万円、純利益が同５．０％増の３億５０百万円としている。配当予想は同７円増配の年間３８円（第２四半期末１９円、期末１９円）で、予想配当性向は４５．６％となる。
エンジニアリング事業の受注が増加基調であり、新規顧客の開拓、受託案件の作業効率化、エンジニアの技術力アップとローテーションによる稼働最適化といった施策も推進する。本社移転費用や厚生年金基金脱退損失の一巡も寄与して増収増益予想だ。なお新規連結のアンドールシステムサポートの業績は織り込んでいないため増額余地があるだろう。
製造業では技術者不足が深刻化しているため、新製品開発関連などで優秀な技術者に対するニーズが一段と高まっている。人材やパートナー企業の確保が課題だが、エンジニアのワーク・ライフ・バランスの充実、エンジニアの技術力向上、プロジェクトマネージャー・プロジェクトリーダーの育成、精度の高いプロジェクト管理、そして積極的なＭ＆Ａ戦略などの効果で中期的に収益拡大基調だろう。
なお株主優待制度については、毎年８月３１日現在で１単元（１００株）以上保有株主に対して実施している。１００株以上〜５００株未満保有株主に対して５００円相当のＱＵＯカード、５００株以上保有株主に対して２０００円相当のＱＵＯカードを贈呈する。
株価の動きを見ると、１０００円近辺のフシを突破して上場来高値更新の展開となった。６月１日には１２９９円まで上伸した。１６年２月期の増収増益予想と増額余地、そして大幅連続増配という積極的な株主還元姿勢が評価されている。
６月５日の終値１２９６円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ８３円３２銭で算出）は１５〜１６倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間３８円で算出）は２．９％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ５９９円５７銭で算出）は２．２倍近辺である。
週足チャートで見ると窓を開けて急伸し、１３週移動平均線がサポートラインとなって強基調の形だ。今期予想配当利回りは２％台後半で依然として割安感があり、１６年２月期業績予想の増額余地や積極的な株主還元姿勢を評価して上値追いの展開だろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ−ＩＲ）
[5月01日更新]
ソーバル[2186]（ＪＱＳ）は組み込みソフト開発などエンジニアリング事業を展開している。株価は高値更新の展開だ。１４年９月の１０４９円を突破して４月２７日の上場来高値１２３４円まで急伸した。１６年２月期業績見通しの増額余地や積極的な株主還元姿勢を評価して上値追いの展開だろう。
組み込みソフト開発、ウェブ／スマホアプリ開発、ハードウェア設計・開発などのエンジニアリング事業を展開している。優良な大口顧客を抱えていることが特徴で、１２年９月にはオムロン＜６６４５＞向けを主力とするモバイルコンピューティングテクノロジーズ（現ＭＣＴＥＣ）を子会社化した。
１５年２月期の主要顧客別売上構成比は、キヤノン＜７７５１＞グループが６３．３％、ソニー＜６７５８＞グループが１１．９％、富士通＜６７０２＞グループが８．５％、ＮＴＴ＜９４３２＞グループが３．７％だった。１５年２月期はソニーグループの構成比が１４年１２月期に比べて２．４ポイント上昇した。
Ｍ＆Ａも積極活用して顧客や分野の多様化、新規事業の開拓、そして人材の確保を推進している。１５年３月にはアンドールシステムサポート（東京都）を子会社化（株式譲渡５月１日予定）すると発表した。同社は車載システム開発、生産ラインや物流搬送設備などの制御システム開発に強みを持ち、子会社化することで組み込み用ソフトウェア・ハードウェア受託開発分野の業容拡大に繋がるとしている。また同社の大阪支社を当社グループの関西圏進出の拠点と位置付けて積極的な事業展開を推進する方針だ。
一方で４月１０日には、ＲＦＩＤ事業をアートファイネックス（福井県）に譲渡（１５年３月３１日付）すると発表した。１５年２月期にソフトバンク関連の機器置き換え特需が一段落して、今後大きな成果は難しいと判断した。経営資源をエンジニアリング事業に集中する。
前期（１５年２月期）連結業績は売上高が前々期比４．５％増の６９２０百万円、営業利益が同６．４％増の５億５１百万円、経常利益が同８．５％増の５億６０百万円、純利益が同１０．３％増の３億３３百万円だった。
配当予想は前回予想に対して５円増額し、同１０円増配の年間３１円（第２四半期末１３円、期末１８円）とした。配当性向は４０．１％となる。なおＲＯＥ（自己資本当期純利益率）は１３．５％で同０．５ポイント上昇し、自己資本比率は７０．８％で同６．０ポイント低下した。
本社移転費用４８百万円、厚生年金基金脱退損失３８百万円などを吸収して期初計画を上回る増収増益だった。エンジニアリング事業で主要顧客の研究開発関連プロジェクトの受注が高水準に推移し、新規顧客の開拓、受託案件の作業効率化、ノウハウの共有なども寄与した。
四半期別の推移を見ると、売上高は第１四半期（３月〜５月）１７億７４百万円、第２四半期（６月〜８月）１６億８６百万円、第３四半期（９月〜１１月）１７億６５百万円、第４四半期（１２月〜２月）１６億９５百万円で、営業利益は第１四半期２億０１百万円、第２四半期７０百万円、第３四半期１億７３百万円、第４四半期１億０７百万円だった。第２四半期の営業利益は本社移転費用計上という一時的要因が影響した。
今期（１６年２月期）の連結業績見通し（４月１０日公表）は、売上高が前期比２．６％増の７１億円、営業利益が同５．１％増の５億８０百万円、経常利益が同３．５％増の５億８０百万円、純利益が同５．０％増の３億５０百万円、配当予想が同７円増配の年間３８円（第２四半期末１９円、期末１９円）としている。予想配当性向は４５．６％となる。
エンジニアリング事業の受注が増加基調であり、新規顧客の開拓、受託案件の作業効率化、エンジニアの技術力アップとローテーションによる稼働最適化も推進する。なお新規連結のアンドールシステムサポート（５月１日付で子会社化）の業績は織り込んでいないため増額余地があるだろう。
製造業では技術者不足が深刻化しているため、新製品開発関連などで優秀な技術者に対するニーズが一段と高まっている。人材やパートナー企業の確保が課題だが、エンジニアのワーク・ライフ・バランスの充実、エンジニアの技術力向上、プロジェクトマネージャー・プロジェクトリーダーの育成、精度の高いプロジェクト管理、そして積極的なＭ＆Ａ戦略などの効果で中期的に収益拡大基調だろう。
なお株主優待制度については、毎年８月３１日現在で１単元（１００株）以上保有株主に対して実施している。１００株以上〜５００株未満保有株主に対して５００円相当のＱＵＯカード、５００株以上保有株主に対して２０００円相当のＱＵＯカードを贈呈する。
株価の動きを見ると、９００円〜９５０円近辺のモミ合いから上放れの展開となり、１４年９月の１０４９円を突破して４月２７日の上場来高値１２３４円まで急伸した。１６年２月期の増収増益見通しに加えて、大幅連続増配という積極的な株主還元姿勢が評価されている。
４月３０日の終値１１５５円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ８３円３２銭で算出）は１３〜１４倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間３８円で算出）は３．３％近辺、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ５９９円５７銭で算出）は１．９倍近辺である。
目先的にはやや過熱感もあるが、週足チャートで見ると１３週移動平均線と２６週移動平均線が上向きに転じて強基調の形だ。指標面には依然として割安感があり、１６年２月期業績見通しの増額余地や積極的な株主還元姿勢を評価して上値追いの展開だろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ−ＩＲ）
[4月02日更新]
エンジニアリング事業のソーバル[2186]（ＪＱＳ）の株価は、１日に９７９円まで上伸して１４年９月高値１０４９円に接近してきた。４月１０日に１５年２月期の決算発表を予定している。指標面に割高感はなく、１６年２月期の増収増益に対する期待も高まる。上値を試す展開だろう。
エンジニアリング事業（組み込みソフトの開発、ウェブ／スマホアプリの開発、ハードウェアの設計・開発など）、その他事業（ＲＦＩＤ製品の開発・製造など）を展開している。
前々期（１４年２月期）の主要顧客別売上構成比はキヤノン＜７７５１＞グループが６６．０％、ソニー＜６７５８＞グループが９．５％、富士通＜６７０２＞グループが８．６％、ＮＴＴ＜９４３２＞グループが３．９％、その他が１２．０％だった。優良な大口顧客を抱えていることが特徴だ。
１２年９月にオムロン＜６６４５＞向けが主力のモバイルコンピューティングテクノロジーズ（現ＭＣＴＥＣ）を子会社化するなど、Ｍ＆Ａも活用して顧客や分野の多様化、新規事業の開拓、そして人材の確保を進めている。
３月３１日にはアンドールシステムサポート社（東京都）の株式を取得して子会社化（株式譲渡は５月１日予定）すると発表した。同社は車載システム開発、生産ラインや物流搬送設備などの制御システム開発に強みを持ち、子会社化することで組み込み用ソフトウェア・ハードウェアの受託開発分野の業容拡大に繋がるとしている。また同社の大阪支社を当社グループの関西圏進出の拠点と位置付けて積極的な事業展開を推進する。
なお３月１１日には、東洋経済の「有給休暇取得率の高い会社トップ３００社」最新版（１５年版）において、サービス業で１３年版、１４年版に続き３年連続２位となったと発表している。エンジニアのライフワークバランスの充実は技術力やサービスの向上に欠かせないとしている。
前期（１５年２月期）の連結業績見通し（１４年４月１０日公表）は、売上高が前々期比１．１％増の６７億円、営業利益が同４．２％増の５億４０百万円、経常利益が同５．９％増の５億４７百万円、純利益が同５．９％増の３億２０百万円、配当予想が配当性向３５％を目標として同５円増配の年間２６円（第２四半期末１３円、期末１３円）としている。
第３四半期累計（３月〜１１月）は前年同期比６．２％増収、同３．６％営業増益、同４．１％経常増益、同３．９％最終増益だった。エンジニアリング事業で主要顧客の研究開発関連プロジェクトの受注が高水準に推移している。そして通期見通しに対する進捗率は売上高７８．０％、営業利益８２．２％、経常利益８２．１％、純利益８０．３％と高水準だった。
四半期別の推移を見ると、売上高は第１四半期（３月〜５月）１７億７４百万円、第２四半期（６月〜８月）１６億８６百万円、第３四半期（９月〜１１月）１７億６５百万円で、営業利益は第１四半期２億０１百万円、第２四半期７０百万円、第３四半期１億７３百万円だった。第２四半期の営業利益は本社移転費用計上という一時的要因が影響したが、これを除けば概ね順調に推移している。
今期（１６年２月期）もエンジニアリング事業の受注が高水準に推移して増収増益基調だろう。新規顧客開拓による業容拡大、アンドールシステムサポート社の新規連結、エンジニアの技術力向上、受託案件の作業効率化、各種ノウハウ・情報共有の徹底などの効果も寄与する。
製造業では技術者不足が深刻化しているため、新製品開発関連などで優秀な技術者に対するニーズが一段と高まっている。人材確保が課題だが、プロジェクトマネージャーの育成、エンジニアの技術力向上、そしてＭ＆Ａなども寄与して中期的に収益拡大基調だろう。
株価の動きを見ると、２月期末の配当権利落ちとなった２月２５日の直近安値９０３円から切り返しの動きを強めている。４月１日は９７９円まで上伸して１４年９月高値１０４９円に接近してきた。自律調整が一巡して１６年２月期の増収増益を期待する動きだろう。
４月１日の終値９７１円を指標面で見ると、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ７３円５７銭で算出）は１３〜１４倍近辺、前期推定配当利回り（会社予想の年間２６円で算出）は２．７％近辺、前々期実績ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ５５９円５９銭で算出）は１．７倍近辺である。
週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインとなって１月と２月の戻り高値を突破した。強基調の形だ。指標面に割高感はなく、１５年２月期決算発表が接近して１６年２月期の増収増益に対する期待も高まる。中期成長力を評価して１４年９月高値１０４９円を試す展開だろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ−ＩＲ）
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