15日午前の日経平均株価は反発した。前週末比54円81銭高の２万3708円63銭で前場を終えた。
前週末の米国市場でダウ工業株30種平均とナスダック総合指数が史上最高値を更新。
15日前場の東京市場では、銀行や電機など米国株と連動性の高い銘柄を中心に買われた。
携帯事業会社を東証１部上場させる方針と伝わったソフトバンクが大幅高となり、日経平均を押し上げた。ＪＰＸ日経インデックス400と東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も反発した。
ただ、為替が1ドル＝110円台の円高・ドル安となったため、輸出関連株などに当面の利益を確保する売りが増え日経平均は次第に伸び悩んだ。
市場では「午後に1ドル＝110円近くまで円高が進むと、日経平均が値下がりに転じる可能性がある」との見方が出ている。
前引けの東証１部の売買代金は概算で１兆2652億円、売買高は７億5561万株だった。東証１部の値上がり銘柄数は1223と、全体の６割ほどを占めた。値下がりは754、変わらずは84銘柄だった。
個別では、ソフトバンクグループが売買代金を膨らませ活況高となったほか、任天堂も堅調。原油相場が上昇し、資源開発の国際石開帝石が高い。日通や日立、資生堂も上げ、信越化やリクルート、ファナックも上昇した。好決算を発表した北の達人は買い注文が集まり、買い気配で取引が成立しなかった。ファーストブラザーズはストップ高となり、ベクトル、パソナグループなども値を飛ばした。
一方、ヤマハ発や日立建機、スズキは下落した。東海カや神戸鋼、日新製鋼の下げが大きかった。ソニー、東京エレクトロンが冴えず、東海カーボンも値を下げた。
半面、ヒト・コミュニケーションズが急落したほか、アルテックも大幅反落。いちご<2337>も大きく下落した。
東証2部株価指数は前週末比65.68ポイント高の7558.16ポイントと続伸した。
値上がり銘柄数は318、値下がり銘柄数は136となった。
個別では、ＪＥＳＣＯホールディングス、アライドテレシスホールディングスが一時ストップ高と値を飛ばした。
桧家ホールディングス、田辺工業、ソルコム、北陸電話工事など62銘柄は昨年来高値を更新。イトーヨーギョー、アドテック プラズマ テクノロジー、日本パワーファスニング、エンビプロ・ホールディングスが買われた。
一方、京進、ノダ、アサヒ衛陶、ＳＦＰホールディングス、Ｃ＆Ｇシステムズが売られた。
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