18日の日経平均株価は5営業日ぶりに反発し、終値は前日比1539円01銭高の5万5239円40銭だった。上昇幅は2月9日以来の大きさで、終値で5万5000円台を回復するのは1週間ぶり。
きょうは幅広い銘柄が買い戻され、朝方に高く始まってからもほぼ一貫して下値を切り上げる非常に強い地合いだった。原油先物価格の上昇が一服し、足もとで下げに転じたことで、中東情勢に関する過度な不安心理が後退した。
トランプ米大統領がイランへの軍事攻撃を早晩終了し撤退すると述べたことで、これが市場センチメントを強気に傾けた格好だ。
19日の日米首脳会談では日本政府が米国産原油の輸入を拡大する意向を米国に伝える方針だと報じられた。原油の供給が減って消費や景気に悪影響が及ぶとの警戒感がいったん和らぎ、幅広い銘柄に買いが入った。
売買代金上位の半導体主力株が買われ、全体相場に押し上げ効果をもたらしたほか、商社やエネルギー関連株などへの投資資金流入も顕著で、日経平均は高値引けに。先物主導のインデックス買い効果も反映したが、個別株の物色意欲も旺盛だった。
ニューヨーク原油先物相場は日本時間18日午前の取引で、1バレル95ドル程度で推移していたが、午後には92ドルほどに水準を切り下げた。これを受け、これまで日本株を売っていた海外の短期筋による買い戻しが勢いを増した。日経平均は前日まで4営業日続けて下落し、この間の下げ幅は1300円に達していた。
一部の主力株が個別の材料を手掛かりに大幅高となり、日経平均を押し上げた。米半導体メモリーのマイクロン・テクノロジーの決算発表を控え、好決算への期待からアドテストや東エレクの上昇が目立った。日米のレアアース（希土類）共同開発に参加すると伝わった三菱マが急伸。米投資ファンドによる株取得が報じられた商船三井が買われ、他の海運株も連れ高した。
東証株価指数（TOPIX）は続伸した。終値は90.34ポイント高の3717.41だった。JPXプライム150指数は続伸し、35.89ポイント高の1554.88で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で6兆6760億円、売買高は22億8488万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1499。値下がりは76、横ばいは16だった。
業種別株価指数は33業種すべて上昇。海運業、石油・石炭製品、電気・ガス業、卸売業、非鉄金属、証券・商品先物取引業が上昇率上位。
個別では、圧倒的な売買代金をこなしているキオクシアホールディングスが大きく株価を上昇させたほか、アドバンテスト、ディスコなども値を飛ばした。フジクラ、古河電気工業も物色人気。ソフトバンクグループ（SBG）が買われ、東京電力ホールディングスはストップ高となった。三菱商事も高い。ユニチカがストップ高で値上がり率トップとなり、三菱マテリアルも値幅制限上限で買い物を残して引けた。商船三井も急騰した。
半面、ソニーグループ、NEC、富士通が冴えず、サンリオも売りに押された。中外製薬が水準を切り下げた。ネットプロテクションズホールディングスが値下がり率トップに売り込まれ、ジャパンディスプレイも大きく利食われた。オープンドアが大幅安、ポールトゥウィンホールディングスなどの下げも目立つ。
