【3月4日】日経平均株価 54,245.54 -2,033.51【櫻井英明のEIMEI.TV】
Market Data
————————-
【日経平均】
54245円54銭（▲2033円51銭＝3.61%）
————————-
【TOPIX】
3633.67（▲138.50＝3.67%）
————————-
【グロース250】
713.20（▲31.13＝4.18%）
————————-
【プライム売買高】34億4286万株（△4億5525万株）
————————-
【売買代金】10兆5696億円（△7639億円）
————————-
【値上がり銘柄数】124（前日：70）
【値下がり銘柄数】1449（前日：1515）
————————-
【新高値銘柄数】3（前日：110）
【新安値銘柄数】70（前日：39）
————————-
【25日騰落レシオ】112.04（前日：112.39）
————————-
■本日のポイント
１．日経平均は2000円超の下落で3日続落、中東情勢を嫌気
２．先物に売り仕掛け炸裂、信用取引の追い証絡みの投げも
３．日経平均の下げ幅は一時2600円を上回る暴落場面に遭遇
４．アジア株全面安で米株先物の下げもリスクオフ相場助長
５．値下がり銘柄数が9割占める、売買代金は10兆円超える
3営業日で4604円下落した。2月は月間で5527円上昇したが、上げ分の大半を消失している。1月末の終値は5万3322円で、きょうの安値は5万3618円。
2月の上げ分を全消ししてしまうと売りが止まらなくなるリスクも高まるだけに、あすは踏ん張りどころだろう。
テクニカル面では、25日線（5万5945円、4日時点、以下同じ）は明確に割り込んだものの、13週線（5万3507円）に接近したところでは切り返した。
下げ止まるならこの辺りだと思われるだけに、13週線をサポートに反転の動きが見られるかに注目したい。
中東情勢が流動的な状況下では、原油相場の動向が株式市場を左右する大きなファクターとなる局面が続くこととなるだろう。「原油相場の急上昇が回避できれば、高市政権の経済政策による効果に再び市場の関心が向かうようになり、建設や不動産といった内需系セクターから徐々に物色される可能性があることになるだろう
■上値・下値テクニカル・ポイント(4日現在)
58190.41 ボリンジャー:＋2σ(26週)
57891.12 ボリンジャー:＋1σ(25日)
57461.44 6日移動平均線
56475.32 均衡表転換線(日足)
56225.14 ボリンジャー:＋1σ(13週)
55985.05 均衡表基準線(日足)
55945.12 25日移動平均線
55164.05 均衡表転換線(週足)
54555.62 ボリンジャー:＋1σ(26週)
54245.54 ★日経平均株価4日終値
53999.11 ボリンジャー:-1σ(25日)
53507.43 13週移動平均線
52606.63 75日移動平均線
52453.31 均衡表雲上限(日足)
52053.10 ボリンジャー:-2σ(25日)
51361.31 均衡表雲下限(日足)
51338.01 均衡表基準線(週足)
50920.83 26週移動平均線
50789.72 ボリンジャー:-1σ(13週)
50107.09 ボリンジャー:-3σ(25日)
終値2033.51円安で25日移動平均線（55945.12円）や節目の55000円を下回り、地合いは売り手優勢に転じたとみられる。ローソク足はマドを空けて大陰線を引き、強い売り圧力を確認する形となった。直近3日の下げ幅は合計4604.73円と大きいが、25日線との下方乖離率は3.04％と売られ過ぎゾーン入りの5％には届かず、プライム市場の騰落レシオ（25日ベース）も112.04％と中立圏中央の100％を上回っており、短期間での急落によるリバウンド圧力は限定的とみられる。
東京株式(大引け)=2033円安と3日続落、中東懸念で下げ加速
4日の日経平均株価は大幅に3日続落し、終値は前日比2033円51銭安の5万4245円54銭だった。2月5日以来およそ1カ月ぶりの安値で、同月の衆院選投開票後の上昇分を帳消しにした。下落幅は2025年4月7日（2644円）以来の大きさ。
きょうは主力大型株から中小型株までほぼ全面安に近い形で売り込まれた。日経平均は一時5万3000円台まで売り込まれ、終値では5万4000円台に戻したものの、昨年4月上旬以来となる2000円強の大幅下落で着地した。
米国とイスラエルによるイランへの軍事攻撃を嫌気する売りが加速したほか、先物主導の売りが投資マインドを冷やした。膨張していた信用買い残も重荷となり、一部の銘柄には追い証回避の売りも誘発し下げを助長している。アジア株市場が全面安で、米株価指数先物も下落しており、リスクオフムードが常に強かった。
中東情勢の緊迫化やエネルギー価格高騰への懸念を背景に、海外投資家を中心とした株価指数先物への売りが優勢だった。ボラティリティー（相場変動率）の上昇も日本株売りに拍車をかけ、下げ幅は一時2600円を超えた。
前日のNYダウ工業株30種平均など主要株価指数は下落した。米国とイスラエル、イランによる交戦が長期化する可能性が意識された。米株安の流れを受け、4日の東京市場では主力の半導体関連や景気敏感など幅広い銘柄に売りが優勢となった。日本時間4日のアジア株や米株価指数先物が軟調に推移したことも投資家心理を冷やした。
午前の中ごろから日経平均は下げ足を早め、午後には一段安となった。日経平均の予想変動率を示す日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）が一時64台まで上昇し、24年8月以来の高水準となった。相場の変動率上昇を受け、変動率に応じて資産を配分する「リスク・パリティー戦略」の投資家による日本株の保有を減らす動きが強まった。
日経平均は下げ渋る場面もあった。日本株の下落が続いたことで、好業績が期待できる銘柄を中心に地域金融機関や個人による押し目買いが入った。野村総研など最近まで軟調だったソフトウエア関連に物色が向かったことも相場全体を下支えした。
業種別株価指数は33業種すべて下落し、石油・石炭製品、非鉄金属、卸売業、鉱業、銀行業、機械などの下落率が大きかった。
東証株価指数（TOPIX）は3日続落した。終値は138.50ポイント安の3633.67で、2月2日以来の安値となった。JPXプライム150指数は3日続落し、47.53ポイント（3.05%）安の1508.98で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で10兆5696億円と2月13日以来の大きさ。売買高は34億4286万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1449と全体の9割を占めた。値上がりは124、横ばいは22だった。
個別では、売買代金で群を抜くキオクシアホールディングスが安く、フジクラ、古河電気工業など電線株も売られた。アドバンテスト、ディスコといった半導体製造装置関連株への売りも目立つ。JX金属が急落、ソフトバンクグループ（SBG）も大きく水準を切り下げた。石油関連や非鉄、商社、銀行の下げも目立った。三菱UFJフィナンシャル・グループなどメガバンクも下値模索が続いている。協和キリンがストップ安、日鉄鉱業が急落。大阪チタニウムテクノロジーズも大幅安となった。
半面、任天堂が堅調、ニデックも買い戻しが優勢だった。サンリオがしっかり、ユニチカも物色人気を集めた。TOKYO BASEが大幅高、ギフティも値を飛ばした。ベイカレントが大きく水準を切り上げ、ZOZO、オリエンタルランドなども上昇した。
東証スタンダード(大引け)=値下がり優勢、リスク回避の売り
4日大引けの東証スタンダード市場は。米イスラエルとイランによる武力衝突の長期化を懸念したリスク回避の売りに押され、世界株安の様相が強まっている。
スタンダードTOP20は大幅安。出来高は5億2935万株。
値上がり銘柄数86、値下がり銘柄数1439と、値下がりが優勢だった。
個別ではFaber Company、日本マクドナルドホールディングス、日本伸銅、高田機工、グローバルキッズCOMPANYなど10銘柄が昨年来高値を更新。日本ギア工業、タカセ、西川計測、ひらまつ、エンバイオ・ホールディングスが買われた。
一方、ぐるなび、キャンドゥ、ウェルディッシュ、マーケットエンタープライズ、ハピネス・アンド・ディなど39銘柄が昨年来安値を更新。重松製作所、共栄タンカー、石川製作所、細谷火工、JMACSが売られた。
東証グロース(大引け)=値下がり優勢、リスク回避目的の売り
4日大引けの東証グロース市場は中東情勢の悪化を受けて日経平均株価が大幅に下落するなか、新興市場でも個人投資家のリスク回避目的の売りが続いた。
東京株式市場全体でリスク回避姿勢が広がっており、「地合いの悪さから個人も撤収モードだった」ようで、手じまい売りが出た。
東証グロース市場250指数は3日続落した。終値は前日比31.13ポイント（4.18%）安の713.20だった。2月6日以来およそ1カ月ぶりの安値水準。グロース250、グロースCoreはともに大幅下落。
グロース市場ではバイセルやジーエヌアイが下落した。
値上がり銘柄数57、値下がり銘柄数536と、値下がりが優勢だった。
個別ではWelbyがストップ高。ソフトフロントホールディングス、Photosynth、アーキテクツ・スタジオ・ジャパン、MTGは昨年来高値を更新。YCPホールディングス(グローバル)リミテッド、スカイマーク、チームスピリット、グロービング、サークレイスが買われた。
一方、アーキテクツ・スタジオ・ジャパンがストップ安。パワーエックスは一時ストップ安と急落した。JSH、ダイブ、キッズスター、インフォメティス、ラクサス・テクノロジーズなど86銘柄は昨年来安値を更新。窪田製薬ホールディングス、フィーチャ、データホライゾン、ジャパン・ティッシュエンジニアリング、サスメドが売られた。
