4日午前の日経平均株価は続落し、午前終値は前日比2188円94銭安の5万4090円11銭だった。
前場はリスクオフ一色の地合いで、日経平均は先物を絡め大きく売り込まれ、前引け時点で2200円弱の急落でほぼ安値引けとなった。中東情勢の緊迫化に加え、米国などによる軍事攻撃が長期化することへの懸念から幅広い銘柄に売りが広がった。
日経平均のテクニカル的な支持ラインとなっていた25日移動平均線をマドを開けて下抜けており、投げを加速させた。
前日のNYダウ工業株30種平均など主要株価指数は下落した。米国とイスラエル、イランによる交戦が長期化する可能性が意識された。主要な半導体関連株で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）も4.5%安で終えた。米株安の流れを受け、4日の東京株式市場では主力の半導体関連や輸出関連など幅広い銘柄に売りが優勢となった。
午前の中ごろから日経平均は下げ幅を拡大した。日経平均の予想変動率を示す日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は一時56台と2025年4月以来の高水準となっている。市場では、変動率に応じて資産を配分する「リスク・パリティー戦略」の投資家が日本株の保有を減らしているとの観測があった。
日経平均は下げ渋る場面もあった。日本株の下落が続いたことで好業績が期待できる銘柄を中心に地銀や信用金庫、個人などによる押し目買いが入った。
市場では「足元で下落基調となっていたソフトウエア関連株を物色する動きがみられる」との声が聞かれた。
後場の日経平均株価は、軟調推移を継続しそうだ。トランプ米大統領がホルムズ海峡を通過するタンカーを米海軍が護衛すると表明したことを受け、原油価格上昇に対する警戒感がやや和らいだ。また、日経平均が昨日までの続落で2,500円を超す下げとなったことから、押し目待ちや自律反発狙いの買いが入りやすかったが、積極的に買い進む動きには至っていない。短期間でイラン攻撃が終結するという投資家の期待は修正を迫られており、全業種が下落するなか、下値を模索する展開となりそうだ。
東証株価指数（TOPIX）は続落した。前引けは160.21ポイント安の3611.96だった。JPXプライム150指数は続落して前場を終えた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で5兆3867億円、売買高は16億8416万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1506と全体の9割強を占めた。値上がりは73、横ばいは15だった。
業種別では、非鉄金属、石油・石炭製品、ガラス・土石製品を筆頭にすべての業種が下落した。
個別では売買代金トップのキオクシアホールディングスのほか、アドバンテスト、ディスコといった半導体主力株が軒並み急落。JX金属も商い急増だが大きく売り優勢に傾いている。フジクラ、古河電気工業など電線株の下げも目立つ。三菱商などの商社株の下げも目立った。
ソフトバンクグループが売られ、三菱UFJフィナンシャル・グループなどメガバンクの下げもきつい。日鉄鉱業、大阪チタニウムテクノロジーズ、三井E&Sなどが急落した。
半面、ニデックが買い戻され、任天堂もしっかり。TOKYO BASEが値を飛ばし、ベイカレントも大幅高だった。
