〔米株式〕
ダウ続落、42ドル安＝ハイテク株軟調
14日のNYダウ工業株30種平均は続落し、前日比42ドル36セント安の4万9149ドル63セントで引けた。
14日のNY株式相場は、半導体などハイテク銘柄が売られる中、続落した。優良株で構成するダウ工業株30種平均は前日終値比42.36ドル安の4万9149.63ドルで終了。ハイテク株中心のナスダック総合指数は238.12ポイント安の2万3471.75で引けた。
中国が米エヌビディアなどの半導体の輸入を許可しないとの報道を受け、半導体株が軒並み下落した。決算発表で投資家の期待を下回った銀行株も売られた。
主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX)は同0.6%下げた。
米ロイター通信は14日、中国の税関当局が今週、エヌビディアの人工知能(AI)半導体「H200」の中国への輸入を許可しないよう指示したと報じた。米半導体の中国向け輸出を巡っては、13日に米商務省が条件付きで解禁する案を示していた。認められれば、米半導体企業の売上高増加につながるとの期待もあった。
14日にエヌビディア株は前日比1%下げた。ブロードコム株が4%安、マイクロン・テクノロジー株が1%安と、軒並み下落した。
マイクロソフトやアマゾン・ドット・コムなど、半導体以外の主要ハイテク株にも売りが広がった。大きく上昇してきた銘柄への高値警戒感が出ているとの指摘もある。
14日に25年10〜12月期決算を発表した金融銘柄も下落した。バンク・オブ・アメリカは4%安、ウェルズ・ファーゴは5%安、シティグループは3%安まで下がった。投資家の期待を下回ったほか、トランプ米大統領がクレジットカードのカード金利に年率10%の上限を設けるよう求めたことも、重荷となっている。
イランの反政府デモに対して米国が介入する可能性が高まったことも、投資家心理を冷やす一因になった。
〔ロンドン株14日 反発〕
14日の英FTSE100種総合株価指数は反発し、前日比47.00ポイント（0.46%）高の1万0184.35と2営業日ぶりに最高値を更新した。イラン情勢の緊張などを背景に銀・金といった貴金属や原油先物が値上がりし、鉱業関連や石油株の買いを誘った。
同日の国際商品市場でロンドンの金現物は一時1トロイオンス4641ドル台、銀現物は一時同92ドル台まで買われ、それぞれ最高値を更新した。ロンドン原油市場（ICEフューチャーズ）で北海ブレント先物相場は一時1バレル66ドル台半ばと25年10月下旬以来の高値を付けた。
業績の下振れ懸念から安く始まった英石油大手BPの株価は午後にかけて上昇に転じた。製薬の英アストラゼネカをはじめヘルスケア関連や公益株に買いが優勢だった。半面、利益確定の売りが出やすく、防衛・航空関連の銘柄が売りに押された。
FTSEの構成銘柄では、資源大手グレンコアが2.98%高、流通大手マークス&スペンサーが2.77%高、製薬大手アストラゼネカが2.41%高と相場をけん引。他方、教育・メディア大手ピアソンは9.55%安と急落し、会計ソフト大手セージと住宅大手バークリー・グループもそれぞれ5.00%安、2.71%安と下げた。
〔ドイツ株14日 12日ぶり反落〕
14日のドイツ株価指数（DAX）は12営業日ぶりに反落し、前日比134.42ポイント（0.52%）安の2万5286.24で終えた。DAXは前日まで連日で最高値を更新し、11営業日で計4.6%上げていた。中東情勢の緊張などが投資家心理の重荷となるなかで利益確定の売りが出た。
DAXでは、製薬大手バイエルが7.00%高と大きく買われ、化学品商社ブレンタークが2.89%高、化学大手BASFが2.78%高で続いた。これに対し、人工透析製品・サービスのフレゼニウスメディカルケアは6.02%安、業務用ソフトウエア大手SAPは3.44%安、通販大手ザランドは3.30%安で取引を終えた。
欧州株式市場でフランスの株価指数CAC40は小幅に3日続落し、前日比0.19%安で終えた。
