14日午前の日経平均株価は反落し、午前終値は前日比174円17銭安の3万9287円30銭だった。
前日の米株式市場は、長期金利の低下などが好感されNYダウは342ドル高と反発した。ただ、為替相場は日米金利差縮小を警戒し円高が進んだことから、日経平均株価は小幅安でスタートした。
朝方には一時プラス圏に転じたが、午前10時頃には1ドル=152円台半ばへ円高が進行したことを受け、日経平均株価も250円超の下落幅となる場面があった。株価指数オプション2月物の特別清算指数(SQ)値は3万9432円64銭前後だったとみられている。
一方、決算内容が評価された銘柄に買いが入り、相場の支えとなった。前日、2025年3月期の業績予想を上方修正したソニーGが急伸し、株式分割を考慮した上場来高値を更新。TOPPANやライオンなども大幅高となった。
市場関係者は「金融政策の方向性の違いを背景に足元は欧米の株式に資金を振り向ける動きが優勢となっており、日本株は方向感が乏しく、個別物色にとどまっている」と話した。
後場の東京株式市場は、引き続き決算発表銘柄に関心が向かい、日経平均やTOPIXは前場終値水準での小動き推移となりそうだ。12時台には、アサヒ、13時台には、ENEOS、14時台には、三機工、ヤクルト、15時には、マツキヨココ、楽天G、日本郵政、かんぽ生命保険、ゆうちょ銀行、東映などが予定されている。
東証株価指数（TOPIX）は続伸し、前引けは1.08ポイント（0.04%）高の2766.67だった。JPXプライム150指数も続伸した。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆5035億円、売買高は10億1887万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1030。値上がりは556、横ばいは52だった。
業種別は、パルプ・紙、水産・農林、非鉄金属、食料品、繊維などが下落した一方、電気機器、電気・ガス、その他製品、情報・通信、ガラス・土石などが上昇した。
日経平均採用銘柄では、アドバンテストや東京エレクトロンが値を下げた。ファーストリテイリングやトヨタ自動車も安い。決算がネガティブ視されてレゾナック、長谷工、クボタ、JT、三菱マテリアルが売られたほか、日本製鋼所、IHI、川崎重工業など防衛関連の一角がさえない。このほか、フジクラ、コニカミノルタ、デンカ、富士電機、アルプスアルパインなどが下落した。
一方、決算発表が材料視されて、TOPPANホールディングス、ソニーグループが大幅高となったほか、経営統合協議が破断した日産自、ホンダは買い優勢。また、日立が買われて上場来高値を更新した。このほか、ソフトバンクグループが買われ、日立製作所やフジ・メディア・ホールディングス、三越伊勢丹、大和ハウス、京セラ、太平洋セメント、旭化成などが値を上げた。
