18日午前の日経平均株価は反発し、午前終値は前日比401円67銭（1.05%）高の3万8504円11銭だった。
きょう前場は前日の先物主導の大幅安の反動で、主力株をはじめ広範囲に買い戻しが入り、日経平均は大幅反発に転じた。朝高後にいったん伸び悩む場面があったが、前場取引後半に買い直される展開に。値上がり銘柄数が全体の8割強を占めている。日経平均の上げ幅は前引け時点で400円に達した。もっとも3万8000円台後半では戻り売り圧力も意識されており、前日の下げ幅を完全にはリカバーできていない。売買代金も1兆6000億円台と低水準にとどまっている。
17日の米株式相場の上昇が支えとなり、東京株式市場でも幅広い銘柄に買いが優勢だった。日経平均は午前の取引終了にかけて上げ幅を広げる展開だった。東エレクや信越化、リクルートなど主力株の一角が上昇した。
前日の米株式市場は主要3指数がそろって上昇した。同日発表の6月のニューヨーク連銀製造業景況指数が市場予想を上回り、米景気の底堅さが意識されたことが支えとなった。ハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）は最高値を更新した。
日銀の植田和男総裁は18日午前に出席した参院財政金融委員会で、国債買い入れの減額計画を決める7月の金融政策決定会合に関し「場合によって政策金利が引き上げられることも十分あり得る」などと語った。もっとも、経済環境などを考慮すると減額計画と利上げを同時に発表することは困難と市場ではみられており、相場への反応は限られた。
懸念された欧州情勢だが、フランス総選挙で優勢と見られている極右政党のルペン氏がマクロン大統領と協力していく姿勢を明らかにし、市場鎮静化に努めたため警戒感は和らいだ。ただ、6月末から7月上旬の下院選投票（第一回投票は6月30日、決戦投票は7月7日）まで気の抜けない状況は続くことから様子見ムードは強まろう。東京市場はますます商いが減少する可能性がある。信用買い残など需給面を考慮する必要もあるが、梅雨入り前の夏枯れ相場といったところか。後場も3万8500円水準でのもみ合いに終始すると想定する。
東証株価指数（TOPIX）は反発した。前引けは19.91ポイント（0.74%）高の2719.92だった。JPXプライム150指数は反発し、8.31ポイント（0.70%）高の1200.36で前場を終えた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆6667億円、売買高は7億564万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1356。値下がりは268、横ばいは22だった。
業種別株価指数（33業種）は、繊維製品、その他製品、サービス業などが上昇。医薬品、電気・ガス業、卸売業などが下落した。
個別では、17日に従来品に比べてエネルギー密度を大きく高められる全固体電池向けの新材料を開発したと発表したTDKが上場来高値を更新した。売買代金トップのディスコや同2位のレーザーテックが高いほか、東京エレクトロンなども買い優勢。トヨタ自動車も強弱観対立のなかプラス圏で引け下げ止まった形に。任天堂やDOWA、楽天グループなども値を上げた。太陽誘電もしっかり。藤田観光がストップ高、曙ブレーキ工業も物色人気に。
半面、日立製作所が売りに押され、武田薬品工業、第一三共、協和キリン、エーザイなど製薬セクターが総じて弱いほか、
TOWA、メルカリも下落した。ミガロホールディングスが値下がり率トップに売られ、K&Oエナジーグループも大幅安。マネジメントソリューションズも大きく値を下げた。
