15日午前の日経平均株価は反発し、前引けは前日比245円03銭（0.65%）高の3万7948円35銭だった。
前日のNYダウは、半導体関連を含むハイテク株が買われ上昇した。ナスダック指数も値を上げた。この流れを受け、東京株式市場でも日経平均株価は堅調なスタートを切り、上昇幅は一時400円を超え3万8100円台まで値を上げる場面があった。
前の日に急落していた反動に加え、米経済のソフトランディング（軟着陸）を期待する雰囲気が支えとなった。米エヌビディアをはじめ主要な半導体銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）が上昇し、東京市場でも値がさのアドテストや東エレクなどに買いが波及した。
ただ、買い一巡後は上昇幅が縮小し3万8000円ラインを巡る攻防となった。
内閣府が15日に発表した2023年10〜12月期の国内総生産（GDP）速報値は、実質年率換算で前期比0.4%減だった。2四半期連続のマイナスで、市場予想の中央値（1.0%増）に反して減少した。個人消費や設備投資など内需の弱さが目立ったが、株式市場では実体経済の低迷よりも日銀が金融政策の正常化に動きにくくなるとの見方が買い材料視されているとの声があった。海外短期筋とみられる株価指数先物への買いも断続的に入り、日経平均を押し上げた。
休場明けの香港ハンセン指数がやや弱いが、上海市場は引き続き春節に伴う休場のため参加者は少なく、アジア株が後場の東京市場に与える影響は限定的となろう。一方、為替は1ドル150円20銭―30銭で円安進行は一服。政府・日本銀行による為替介入実施への警戒感が円安進行を抑えていることから、円安推移を材料とした輸出関連銘柄への買いは期待しにくい。決算発表がピークアウトしたことから、後場の日経平均は3万8000円台での値固めを試す展開を想定する。
東証株価指数（TOPIX）は続落した。前引けは2.69ポイント（0.10%）安の2581.90だった。JPXプライム150指数は続落し、1.97ポイント（0.17%）安の1150.06で前場を終えた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆8664億円、売買高は10億2447万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は414、値下がりは1203、横ばいは36だった。
業種別株価指数(33業種)では保険業、石油・石炭製品、機械の上昇が目立った。下落は繊維製品、パルプ・紙、鉱業など。
個別では、携帯事業の赤字縮小が確認できたことから楽天グループがストップ高となったほか、荏原製作所も決算が材料視されてストップ高。また、SOMPOホールディングスが株式分割を材料に買い優勢となった。このほか、荏原、住友重機械、レゾナックHD、クボタ、日東電工、スクリーンHD、東京エレクが買い優勢となった。
一方、決算内容がネガティブ視されたことから、バンダイナムコHD、TOPPANホールディングス、ソニーグループ、サッポロホールディングスが売り優勢となった。
