東証スタンダード市場は米国の金利上昇が嫌われたほか、海外の半導体関連企業の決算も振るわず、ハイテク株を中心に売りが優勢となった。日本時間19日午後の取引で米長期金利が上昇幅を広げ、割高感から売りが膨らんだ。日経平均株価が600円を超えて下落したのも重荷となった。
スタンダードTOP20は反落。出来高2億8857万株。値上がり銘柄数367、値下がり銘柄数909と、値下がりが優勢だった。
個別では、ムラキ、大和自動車交通がストップ高。ANAP、トレードワークスは一時ストップ高と値を飛ばした。クオンタムソリューションズ、サイネックス、プレミアムウォーターホールディングス、情報企画、日本化学産業など11銘柄は年初来高値を更新。ビューティ花壇、テノックス、岡本硝子、プライム・ストラテジー、プリントネットは値上がり率上位に買われた。
一方、ユークス、山大がストップ安。テーオーホールディングスは一時ストップ安と急落した。日本基礎技術、共同ピーアール、オールアバウト、イメージ ワン、新都ホールディングスなど40銘柄は年初来安値を更新。ギグワークス、東京衡機、スパンクリートコーポレーション、コックス、カワセコンピュータサプライが売られた。
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