14日午前の日経平均株価は反落し、前営業日比313円35銭（0.96%）安の3万2160円30銭で前場を終えた。
朝方こそ買い優勢の場面もあったが、その後は続かず3連休前の前週10日の終値を下回って推移した。外国為替市場でドル高・円安に振れたものの反応は弱く、前週末の米ハイテク株安を受け、半導体関連など主力株を中心に売りがかさんだ。個別には好決算銘柄を中心に買われるものは多いが、それ以上に決算絡みで大きく売り込まれる銘柄も目立っており、センチメントは弱気に傾いている。米国だけでなく国内の長期金利も上昇傾向にあることが重荷となっている。
前週末に米主力半導体株で構成するフィラデルフィア半導体株指数が2%超安で終えたことなどを背景に、東京株式市場でもアドテストが大幅安となるなど、値がさの半導体関連株の売りが目立った。
米金利の上昇を受けて14日午前には国内長期金利の指標となる新発10年物国債利回りが0.620%まで上昇する場面があった。市場では「日銀の長短金利操作（イールドカーブ・コントロール、YCC）柔軟化による円金利の先高観が再び意識されて利益確定を急いだ投資家もいたようだ」との声が聞かれた。
堅調な企業業績が確認された銘柄の一角が買われた。中国の団体旅行が解禁されることからインバウンド（訪日外国人客）消費関連の銘柄にも買いが入った。
8月10日に発表された最新週（7/31～8/4）の投資部門別売買動向によると、海外投資家は現物株を6週連続で買い越しているが、買い越し額は188億円と前週から縮小した。現物と先物を合算すると海外投資家は3842億円の売り越しとなっており、個人投資家は現物株を2662億円買い越した。さて、後場の日経平均は引き続きじりじりと下げ幅を広げる展開となるか。前週同様、決算発表を終えた銘柄中心に物色が続きそうだ。
東証株価指数（TOPIX）は反落。JPXプライム150指数も反落し、前引け時点で8.06ポイント（0.78%）安の1024.75だった。前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆9802億円、売買高は8億3854万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1060、値上がりは726、横ばいは47だった。
業種別株価指数（33業種）は鉱業、不動産業、機械、電気機器などが下落した。上昇はパルプ・紙、ガラス・土石製品など。
個別では、INPEX、東建物、住友不が安かった。レーザーテック、アドバンテスト、東京エレクトロン、ソシオネクストなど主力の半導体関連が軒並み安となった。ソフトバンクグループも軟調、電算システムホールディングスも大幅安に売られた。
ソニーG、ファーストリテ、キーエンス、ディスコ、ソフトバンクG、ホンダ、オリンパスなども下落した。そのほか、決算発表を受けて材料出尽くし感が優勢となったメルカリが急落、ミマキエンジニアリング、ハイパー、ミルボンなどが値下がり率上位に顔を出した
半面、リクルートホールディングスが逆行高、楽天グループが買われた。京王、Jフロントが高かった。サイバーエージェントも買いが優勢。スターティアホールディングスが急騰、ゲオホールディングス、ダイコク電機はストップ高を演じた。
MSCI新規採用や大幅増益決算を好感されたゼンショーHDなどが大幅に上昇した。そのほか、ライフドリンク カンパニー、アトラエ、などが値上がり率上位に顔を出した。
