東証スタンダード市場は、決算で業績悪化が明らかになった半導体関連株の一角が売られたため、日経平均株価も軟調に始まったが、一方で値がさ株の一角に押し目買いも入り、方向感に乏しかった。米連邦公開市場委員会（FOMC）での利上げ決定は事前の予想通りと受け止められ、影響は限定的だった。スタンダードTOP20は弱含み。出来高1億5035万株。
値上がり銘柄数495、値下がり銘柄数642と、値下がりが優勢だった。
個別では日本電技、ヒューマンホールディングス、プラップジャパン、東葛ホールディングス、仙波糖化工業など39銘柄が年初来高値を更新。日本テレホン、JFEシステムズ、カーチスホールディングス、井筒屋、プライム・ストラテジーは値上がり率上位に買われた。
一方、テクニスコ、三ツ知、パピレス、enish、サイバネットシステムなど7銘柄が年初来安値を更新。トリニティ工業、白洋舎、ウイルコホールディングス、エヌ・ティ・ティ・データ・イントラマート、ポエックが売られた。
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