3日午前の日経平均株価は反発し、前週末比515円69銭（1.55%）高の3万3704円73銭で前場を終えた。一時は年初来高値（3万3706円）を上回った。
前週末の欧米株市場が総じて高かったことでリスク選好の地合いとなった。米株市場ではハイテク系グロース株が買われ、ナスダック総合株価指数やフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）の上昇が目立っており、東京株式市場でもこれを引き継ぐ形で半導体セクターなど中心に投資資金が流入している。朝方高く始まったあとも先物主導で高値圏を進む展開となり、日経平均は一時6月16日につけた年初来高値を上回る場面もあった。プライム市場の85％の銘柄が値上がりした。
前週末の米株式相場がインフレ鈍化観測を背景に上昇したうえ、日銀短観での製造業の景況感改善などを追い風に幅広い銘柄へ海外勢とみられる買いが強まった。
日銀が朝方に発表した6月の全国企業短期経済観測調査（短観）では、企業の景況感を示す業況判断指数（DI）が大企業・製造業で7四半期ぶりに改善。半導体関連など主力の製造業を中心に幅広い銘柄の買いを誘った。さらに短観での企業物価見通しによると、全規模・全産業の1年後の消費者物価指数（CPI）の見通しが前回3月調査から鈍化した。日銀による緩和的な金融政策が継続するとの見方も株買いを誘ったとの声があり、日経平均は上げ幅を拡大した。
東証株価指数（TOPIX）は反発し、年初来高値を上回って前場を終えた。
東証の投資部門別売買状況では、海外投資家が6月第3週（6月19日-6月23日）に13週ぶりに売り越しに転じたことが明らかになった。海外投資家の売越額は3604億円で、年金基金の売買動向を反映するとされる信託銀行は13週連続で売り越した。株価上昇を受けたリバランスや持ち高調整に絡んだ売りが広がっている。一方で、個人は3週ぶりに買い越しに転じており、買越額は3446億円となった。このまま海外投資家の売り越しが継続する場合は警戒感が広がっていきそうで、買い越しに転じた個人の動きも注視する必要があろう。
さて、後場の日経平均はプラス圏で堅調推移が続くか。米株先物の動向を横目に、6月19日に付けたバブル後最高値3万3772円89銭に迫る展開も期待される。
きょうから算出が始まった新指数JPXプライム150指数は前引け時点で1066.56だった。同指数は5月26日時点を1000としている。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆8119億円、売買高は7億5050万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1562と、全体の約85%を占めた。値下がりは222銘柄、変わらずは49銘柄だった。
業種別株価指数（33業種）はすべて上昇した。上昇率上位は機械、海運業、電気機器など。
個別では、売買代金トップスリーのレーザーテック、アドバンテスト、東エレク、信越化、ソシオネクストの半導体主力株が大幅高、ダイキン工業、ソニーグループなども物色人気。ダイセキ環境ソリューション、ミクニ、三光合成などが値を飛ばした。平和堂も急伸となった。
半面、JSRが冴えず、クスリのアオキホールディングス、丸井G、コンコルディ、高島屋、住友大阪が下落した。テスホールディングスが大幅安、ファイズホールディングス、粧美堂なども安い。
