15日午前の日経平均株価は続伸し、前引けは前週末比118円73銭（0.40%）高の2万9507円03銭で終えた。
きょう前場は、主力株中心に根強い買いが入り日経平均株価は続伸し2万9000円台半ばまで水準を切り上げた。半導体セクターが総じて弱い値動きながら、金融株や食品株などが買いを集め全体を支えた。海外投資家による先物主導のインデックス買いも浮揚力を与えている。外国為替市場でドル高・円安に振れていることも、市場のセンチメントを強気に傾けている。ただ、目先スピード警戒感が意識されるなか上値では戻り売り圧力も顕在化し、前場後半は伸び悩んだ。
海外勢による株価指数先物への買いが続いたほか、一時1ドル=136円台まで下落した円安・ドル高が相場全体を押し上げた。前週末に好決算を発表した銘柄への買いも支えとなった。朝方に上げ幅は240円を超えたが、その後は短期的な過熱感を警戒した売りが一段の上値を抑えた。
市場では「自社株買いなど積極的な株主還元の方針を示す企業が多く、日本株の下値が堅いとの見方が相場の上昇につながっている」との声があった。
日経平均は取引時間中としては約1年半ぶりに節目の2万9500円を上回り、国内の機関投資家などによる利益確定売りも目立った。前週末12日の米株式市場でダウ工業株30種平均が小幅ながら下げたほか、きょうの中国・上海や香港株式相場も軟調に推移するなど、世界景気の先行きに対する警戒感は引き続きくすぶる。市場の一部では海外短期筋による先物買いの持続性について疑問視する見方もあった。
米国を取り巻く環境は強弱入り混じっており、株価が上下どちらにむかってもいいように今後のシナリオを考えていきたい。過去の月曜日の当欄では、今後のシナリオを想定している記事もあるので、そちらをご覧いただきたい。後場の日経平均は、プラス圏での推移が続くか。東証プライム市場を中心に決算発表を終えた銘柄への物色が継続するか注目する。
東証株価指数（TOPIX）は続伸した。午前終値は前週末比10.35ポイント（0.49%）高の2106.74だった。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆5994億円、売買高は7億4028万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1038。値下がりは723、変わらずは71だった。
業種別株価指数（33業種）ではその他金融業、繊維製品、食料品などが上昇。精密機器、パルプ・紙、石油・石炭製品などは下落した。
個別ではNTTが商い急増のなか上昇、三菱UFJフィナンシャル・グループなどメガバンクも堅調。大阪チタニウムテクノロジーズが値を飛ばし、楽天グループ、資生堂が上昇した。アルテリア・ネットワークスが続急騰、長野計器はストップ高に買われた。
半面、レーザーテック、東京エレクトロンなど売買代金上位の半導体製造装置関連が冴えず、オリンパスへの売りも目立つ。クボタ、住友不、日産自が下げた。ブイ・テクノロジーが急落、パンチ工業はストップ安に売られた。テイクアンドギヴ・ニーズも急落した。
