【寄り付き概況】
14日の日経平均株価は反発して始まった。始値は前日比278円05銭高の2万7705円37銭。
前日の米国株市場では足もとリスク選好の地合いとなり、NYダウが大幅続伸となったほか、ナスダック総合株価指数も満を持して4日ぶりに反発した。1月の消費者調査がインフレの先行き鈍化を示唆する内容だったことが好感される展開となった。
これを受けて東京株式市場でも主力株をはじめ広範囲に買い戻される状況にある。
外国為替市場で1ドル＝132円台までドル高・円安に振れていることも追い風材料となっている。一方、日本時間今晩に予定される1月の米消費者物価指数（CPI）の発表を前に、売り買いとも積極的にポジションを一方向には傾けにくいタイミングでもあり、買い一巡後の日経平均の動きが注目される。
8時50分に内閣府が発表した2022年10～12月期の国内総生産（GDP）速報値は投資家心理をやや冷やした。物価変動の影響を除いた実質は前期比年率0.6%増だった。QUICKがまとめた市場予想の中央値（1.8%増）と比べて伸び悩んだ。
市場では「設備投資がやや弱い印象だ」との受け止めがある。もっとも、材料視する向きは限られている。
東証株価指数（TOPIX）は反発している。
個別では、ソニーGやSUMCOが高い。ファナックや安川電が上昇した。ファストリやソフトバンクグループ（SBG）が上げた。
一方、前日に決算を発表したリクルートが安い。日製鋼やヤマハ発は下げている。
