3日午前の日経平均株価は反発し、前週末比174円33銭（0.67%）高の2万6111円54銭で前場を終えた。前週末の米国株市場が軟調だったことから売り優勢で始まったものの、日経平均は前週1週間で1200円を超える下げをみせていたこともあり、目先突っ込み警戒感からの買い戻しを誘発してその後プラス圏に切り返した。一部年金資金など足の長い資金の買いも観測されているもよう。前引け時点で2万6000円台を回復している。
業種別では海運株が値上がり率首位に買われた一方、インバウンド関連の小売りや陸運株などが軟調だった。
前場中ごろにかけて下げ幅を大きく縮小してプラス圏に浮上したあとは堅調な展開となった。米株先物の下げ渋りもあって押し目買いや買い戻しが広がり持ち直したようだ。そのほか、香港株式市場は軟調な展開に、ナスダック100指数もマイナス圏での推移が続いている。
日銀が金融緩和を粘り強く継続しているのも、欧米株と比べた日本株の底堅さにつながっているという。
ただ、欧米の金融政策や景気を巡る先行き懸念は根強く、「主に短期勢の買いによる反発」という見方が多かった。
市場からは「米株先物にらみの面もあるが、安値レンジに突入し、テクニカルリバウンドの印象だ。買い戻しが主体で押し目買いや自律反発狙いの買いも入りやすい。ただ、これで目先底打ちとは言い切れず、外部環境にらみの展開に変わりはない」との声が聞かれた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆5175億円、売買高は6億7417万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は722と、全体の約4割だった。値下がりは1050、変わらずは59銘柄だった。
東証株価指数（TOPIX）は、4．77ポイント高の1840．71で終了した。
業種別株価指数（33業種）では海運業、鉱業、輸送用機器などが上昇。電気・ガス業、小売業、陸運業などは下落した。
個別では、レーザーテックが朝安後に買い戻され12日ぶりに反発に転じたほか、東エレク、アドバンテなどの半導体関連株の一角が大幅反発、商船三井や日本郵船などの海運株も堅調に推移。トヨタ自、デンソーなども大幅高、レノバやソニーG、メルカリなどのグロース株なども上昇した。ほか、想定以上の大幅上方修正を発表したスターティアHがストップ高、三光合成も大きく買われた。今期は市場想定上回る大幅増益見通しとなった三益半導が急騰、ローツェ、三光合成、新光電気工業などが東証プライム市場の値上がり率上位に顔を出した。
一方、ファーストリテイリングが売りに押され、エーザイも利食われた。NTTやKDDIなどの通信株、三菱UFJや三井住友などが軟調に推移した。6-8月期増益率鈍化で出尽くし感が先行したスター・マイカ・ホールディングスが急落、警視庁から法人として書類送検されたカッパ・クリエイトが大幅に下落した。そのほか、TAKARA & COMPANY、ベース、レシップHD、などが東証プライム市場の値下り率上位に顔を出した。
