31日午前の日経平均株価は小幅に続伸し、前日比34円71銭（0.13%）高の2万7404円14銭で終えた。東証株価指数（TOPIX）は1．11ポイント高の1923．55と、ともに小幅続伸。
前日の600円近い上昇で利益確定売りが出やすく、上値が抑えられた。原油高を受けて関連銘柄を物色する動きが活発だったものの、米長期金利の上昇が日本株の重荷となった。下げ幅は一時110円を超えた。
前日の米国株市場がメモリアルデーの祝日で休場だったことで手掛かり材料に乏しく、強弱観対立のなか日経平均は狭いゾーンでの往来に終始した。朝方にいったん上昇した後は、目先筋の利益確定売りに押され下げに転じたが、前場後半は戻り足をみせ、結局小幅ながらプラス圏に再浮上している。
日本時間31日朝に欧州連合（EU）がロシア産原油のEUへの輸入を禁止することで合意したと伝わった。ニューヨーク原油先物相場が再び上昇基調となっており、日本時間31日午前の取引で一時1バレル117ドル台後半まで上昇した。
資源価格の上昇に伴うインフレ懸念により、米連邦準備理事会（FRB）の積極的な金融引き締めが続くとの思惑から米長期金利も上昇。東京株式市場では、割高感が意識されやすくなるハイテク株の一角に売りが出た。一方、INPEXや石油資源など石油関連株に買いが入った。
31日午前には中国国家統計局などが5月の購買担当者景気指数（PMI）を発表し、製造業と非製造業はともに前月と比べ上昇した。市場予想も上回ったことで、一部の投資家心理の改善につながり日本株の支えとなった。
市場の目線は、これまで株価の重荷となっていた景気の減速懸念から回復期待へと切り替わる可能性がある」と指摘した。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆3815億円、売買高は5億5946万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は836と全体の約45%、値下がりは919と約50%を占めた。変わらずは82銘柄だった。
業種別株価指数（全33業種）では鉱業、保険業、石油・石炭製品の上昇が目立った。下落は不動産業、海運業、空運業など。
個別では、レーザーテックが買い優勢だったほか、SUBARUやフジクラ、サッポロHDが上昇。日本電産、INPEXが高く、リクルートホールディングス、住友ファーマ、りそなHDが買われた。松風が大幅高に買われ、ソースネクスト、パイオラックスも値を飛ばした。
半面、大平金や川崎汽船が安く、東京エレクトロン、ファナック、住友不も売りに押された。ベイカレント・コンサルティングも値を下げた。武田薬品工業も冴えない。日医工が大幅安、タマホームの下げも目立った。
