8日午前の日経平均株価は続落し、前引けは前日比68円20銭（0.25%）安の2万6820円37銭だった。朝方は自律反発狙いの買いが先行したものの、上値を追う材料が乏しいなかで次第に戻り待ちの売りに押された。下げ幅は一時100円を超えた。
前日のNYダウが3日ぶりに反発したことも追い風となり、朝方は買い優勢でスタート。2万7000円台に乗せ、一時300円近い上昇となった。前日までの2日間で日経平均は900円近い下落を演じていたことから、値頃感からの買いが入った。ただ、上値では売りに押され、午前10時過ぎにはマイナス圏に転じた。半導体や自動車、商社株などが安い。
SQ（特別清算指数）算出に絡んだ思惑的な買いも入って上げ幅は一時300円に接近したものの、その後は急速に伸び悩んで下げに転じた。
米国の金融政策に対する警戒感が引き続き重荷になっている。米連邦準備理事会（FRB）が保有資産の縮小や利上げを積極的に進め、景気の減速につながるとの懸念が根強い。来週12日に3月の米消費者物価指数（CPI）の公表を控えていることも投資家を慎重にさせている。
市場からは「米主要3指数は大した上げでもなく、SQ絡みの買いがサポートしたが、それもはがれた。きょう引け後の安川電機 決算を見極めたいとの空気もあろうが、中国のコロナ感染拡大など外部環境はあまりよろしくない」との声が聞かれた。
東証株価指数（TOPIX）は続落した。前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆5833億円、売買高は6億2536万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1137と、全体の約6割を占めた。値上がりは639銘柄、変わらずは63銘柄だった。
業種別株価指数（全33業種）では輸送用機器、卸売業、ゴム製品の下落が目立った。上昇は精密機器、情報・通信業、石油・石炭製品など。
個別銘柄では、レーザーテックや東京エレクトロンが安く、トヨタ自動車、ホンダ、マツダ、スズキ軟調。三菱商事、丸紅、伊藤忠商事が値を下げた。セブン&アイや高島屋も安い。
半面、日本郵船や川崎汽船が高く、日本電信電話や任天堂が値を上げた。ニコンやオリンパスが上昇した。旭化成やエムスリーも買われた。
