9日午前の日経平均株価は反発した。午前の終値は前日比57円56銭高の2万8800円81銭だった。東証株価指数（TOPIX）は11．52ポイント高の1905.10と堅調。
NYダウ工業株30種平均が米追加経済対策への期待から連日で大幅高となり、東京株式市場でも大型の景気敏感株などに買いが入った。
半面、米長期金利の高止まりや米ナスダック総合株価指数の下落を受けてハイテク株の一角は売られ、日経平均は下げに転じる場面もあった。自動車が上昇し、電気機器が下落した。
日経平均株価は前日終値から130円ほど下落した後、米株先物高に連れて約160円高となり、方向感は乏しかった。
市場関係者は「株式市場は米金利上昇を織り込み切れず、コツンと来た印象がない。グロース株には底打ち感がない」と話していた。
「グロース株売り、バリュー株買いの流れになると日経平均は上に行きづらい。米長期金利への警戒感が拭えず、週末のメジャーSQ（特別清算指数）算出を控え、荒っぽい動きになるのではないか」との声が聞かれた
ただ、騰落銘柄数では値上がり銘柄数の方が値下がり銘柄数より多い状態が続き、TOPIXは終始プラス圏で推移。相場全体は堅調だった。
東証1部の出来高は8億2019万株、売買代金は1兆5803億円。騰落銘柄数は値上がり1564銘柄、値下がり538銘柄、変わらず92銘柄。
業種別株価指数（33業種）では不動産業、鉄鋼、電気・ガス業の上昇が目立った。下落は鉱業、電気機器、その他製品など。
個別では三菱UFJ、三井住友FGの銀行株が上昇した。ソフトバンクG、マネックスG、ホンダ、第一三共、JR東日本、住友不、三井不、日本製鉄、関西電なども上げた。
一方、米ソフト大手買収と伝わったパナソニックやファストリ、任天堂、日本電産、東エレク、ソニーは下落した
東証2部株価指数は前日比23.86ポイント高の7312.84ポイントと4日ぶり反発した。
出来高1億8501万株。値上がり銘柄数は261、値下がり銘柄数は113となった。
個別では、三井住建道路、森組、ユタカフーズ、あじかん、サトウ食品など13銘柄が昨年来高値を更新。ウインテスト、ダイナパック、ラピーヌ、日本アビオニクス、富士ソフトサービスビューロが買われた。
一方、ギグワークス、ソケッツ、ヒラノテクシード、千代田化工建設、村上開明堂が売られた。
