東証マザーズ指数は3日続伸した。終値は前日比18.44ポイント高い1172.95となり、2018年5月以来およそ2年4カ月ぶりの高値を付けた。東証1部の主力株には明確な方向感が出にくい環境だったが、新興市場では電子商取引（EC）関連や好材料銘柄を中心に短期の値幅取りの買いが続いた。
BASEやメルカリなどのEC関連が上昇した。このほか、企業内の情報を一元管理する新たなクラウドの新サービスを提供開始すると発表したビープラッツはストップ高水準まで買われた。一方、T&Sやジーエヌアイ、マクアケは下落した。
マザーズの売買代金が3600億円を超える大商いとなり、個人投資家の物色意欲の強さを印象付けた。東証全体の売買代金上位10銘柄の中に、マザーズ上場が5銘柄も顔を出し、「新興企業市場の人気の高さがうかがわれる」との声が上がっていた。
値上がり銘柄数は141、値下がり銘柄数は180となった。
個別では、Sun Asterisk、ビープラッツ、バンク・オブ・イノベーションがストップ高。富士山マガジンサービス、リアルワールド、コラボス、日本情報クリエイト、ニューラルポケットなど7銘柄は一時ストップ高と値を飛ばした。総医研ホールディングス、ユナイテッド、SREホールディングス、cotta、農業総合研究所など27銘柄は年初来高値を更新。みらいワークス、イオレ、メドレー、ユナイトアンドグロウ、ログリーが買われた。
一方、Aiming、コプロ・ホールディングス、リファインバース、駅探、ティアンドエスが売られた。
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