東証マザーズ指数は続落した。終値は前日比10.29ポイント安い902.37だった。
前日の米国市場では、米中は部分合意に近づいているとの一部報道を受け、改めて米中の歩み寄り期待が再浮上し、主要株価指数はそろって反発した。為替は1ドル＝108円90銭前後とそこまで円安方向に傾いていなかったが、指数インパクトの大きい時価総額上位銘柄群がそろって下落したことも指数の重しとなった。
マザーズ市場は下落銘柄の比率が6割を超えており、全体に利食い売り優勢となって大引けまでほぼ一本調子で下落する展開となった。指数インパクトの大きいサンバイオやそーせいといったバイオ関連株が大きく売られたほか、ラクスも下落した。
中国の新エネルギー車推進に関する報道を受け、中村超が売買代金ランキング上位に浮上するなど、個別に材料の出た銘柄を拾う動きは引き続き活発だった。「全体には売ったり買ったりで、資金が市場の中で循環している」との指摘があった。
売買代金は概算で875.63億円。騰落数は、値上がり95銘柄、値下がり192銘柄、変わらず14銘柄となった。
個別では、農業総合研究所、イグニス、メドレックス、アーキテクツ・スタジオ・ジャパンが年初来安値を更新。トゥエンティーフォーセブン、Link－U、レアジョブ、ジーンテクノサイエンス、Lib Workが売られた。
一方、AI CROSS、セルソース、アクトコールが年初来高値を更新。クックビズ、中村超硬、メディア工房、SOU、インフォネットが買われた。
