23日前引けの日経平均株価は反発した。前日比201円25銭高の2万1618円04銭で取引を終了した。
半導体メモリー市況の改善期待が高まっており、前日の米ハイテク株高を受けて投資家心理が改善した。決算発表の本格化を前に様子見ムードが強く、寄り付き直後に日経平均は小幅に下げる場面もあったが、半導体関連への買いが次第に増え相場を押し上げた。
米ゴールドマン・サックスがマイクロン・テクノロジーなど一部半導体関連株の投資判断を引き上げたのをきっかけに半導体メモリーの需給改善への期待が高まった。
22日の米国市場では主な半導体関連銘柄で構成する米フィラデルフィア半導体株指数（SOX）が2%近く上昇し、東京株式市場でも東エレクやアドテストなど半導体関連株に買いが先行した。
また、トランプ氏は22日のクアルコムやインテル、グーグルなどテクノロジー企業の最高経営責任者（CEO）らとの会合で「CEOらがファーウェイの販売ライセンス付与に関して時宜を得た決定を求め、同意した」と伝わった。
これを受けて、同社に対する制裁が緩和に向かうとの期待から京セラやTDKなど電子部品株に買いが増えたことも、追い風となった。
ただ、明日から本格的に発表が始まる主要企業の決算を前に薄商いが続いている。
市場からは「トランプ米大統領がファーウェイへの制裁解除を示唆するようなニュースで半導体絡みが高く、買い戻しが買い戻しを呼んだようだが、上海株の反応は鈍く、唐突な感じがする。決算発表を控え、このまますんなりと上に行けるとは思っていない」との声が聞かれた。
東証株価指数（TOPIX）は11.98ポイント高の1568.35と続伸した。JPX日経400も反発した。
東証1部の出来高は4億6872万株、売買代金は8085億円。騰落銘柄数は値上がり1691銘柄、値下がり341銘柄、変わらず112銘柄。
業種別株価指数（33業種）は、海運業、繊維製品、精密機器などが上昇し、下落は、証券・商品先物取引業、電気・ガス業、鉄鋼。
個別ではソフトバンクグループ、任天堂が高いほか、東京エレクトロンなど半導体関連株に物色の矛先が向いている。キーエンス、太陽誘電なども上昇した。アサヒグループホールディングスも反発。リクルートやKDDIのほか、商船三井など海運株も上昇した。曙ブレーキ工業が値上がり率トップ、タムラ製作所なども買われた。
半面、ファーストリテイリングが冴えず、ダイキン工業も軟調。オービック、東宝なども値を下げた。日ハム、三井不、ＳＡＮＫＹＯ、レオパレス21なども売りに押された。
東証2部株価指数は3日続伸した。前日比39.09ポイント高の6623.52ポイントだった。
出来高6971万株。値上がり銘柄数は227、値下がり銘柄数は128となった。
個別では、ブルドックソース、情報企画、東邦化学工業、小池酸素工業が年初来高値を更新した。田岡化学工業、大興電子通信、工藤建設、北日本紡績、ジー・スリーホールディングスが買われた。
一方、上村工業が年初来安値を更新した。サイバーステップ、エプコ、アマテイ、北陸ガス、アイスタディが売られた。
