19日前場の日経平均株価は前週末比75円12銭高の2万1755円46銭と３営業日ぶりに反発。
日経平均株価は、円高・ドル安が重しとなり、やや弱含んで始まったが、一巡後は上げに転じた。
前週に大幅安となった半導体や電子部品関連銘柄を中心に買い戻しの動きが広がり、相場全体を押し上げた。
米半導体大手のエヌビディアやアプライド・マテリアルズの決算を受け、米国でも関連銘柄の売りが広がるとの警戒感があったものの、前週末のナスダック総合指数は小幅安にとどまった。米ダウ工業株30種平均は続伸し、安心感をもたらした。
一方、米連邦準備制度理事会（FRB）高官の発言を受け、米国の利上げペースが加速しないとの見方が強まったことが米長期金利の低下を招き、為替相場は円高・ドル安方向に振れている。このため自動車株に売りが出ているほか、金利低下が日本にも波及するとの見方から銀行や保険など金融株が下落した。
市場は好悪材料まちまちの中で、「個人投資家を中心とした値ごろ感からの押し目買いが優勢」とみられる。
JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）も小幅ながら反発した。
東証１部の出来高は6億5140万株、売買代金は1兆331億円。騰落銘柄数は値上がり1194銘柄、値下がり824銘柄、変わらず89銘柄。
業種別株価指数（33業種）では、鉱業、その他製品、電気機器の上昇が目立つ一方、銀行業、保険業、鉄鋼などが下落した。
個別では、任天堂が大商いで反発したほか、ソフトバンクグループも売買活況のなか大きく切り返している。1銘柄で日経平均を40円押し上げた。東京エレクトロンと信越化、ＳＣＲＥＥＮホールディングスなど半導体関連も高い。ファナックやソニーも上げた宮越ホールディングスがストップ高、島精機製作所も値を飛ばした。ペッパーフードサービスも高い。
半面、ファーストリテイリングやダイキンが値を下げ、三井住友FGは年初来安値を更新した。第一生命ホールディングスも軟調。静岡銀行が大幅安となるなど地銀株が安い。コロワイド、ペガサスミシン製造も売られた。
東証2部株価指数は前週末比40.25ポイント高の7319.91ポイントと反発した。
出来高5694万株。値上がり銘柄数は232、値下がり銘柄数は163となった。
個別では、マックスバリュ東北、京進、ＪＦＥシステムズ、ラピーヌが年初来高値を更新。ＭＲＫホールディングス、ＳＥＣカーボン、トーヨーアサノ、櫻島埠頭、フジマックが買われた。
一方、三井金属エンジニアリング、ブルボン、アスモ、アイケイ、日本食品化工など42銘柄が年初来安値を更新。新内外綿、ショクブン、東邦化学工業、イトーヨーギョー、フォーシーズホールディングスが売られた。
