21日午前の日経平均株価は前日比135円59銭安の2万1447円53銭、東証株価指数（TOPIX）は15.73ポイント安の1609.94と、ともに続落した。
前日の米国株の大幅安を受け、幅広い業種に売りが広がった。日経平均の下げ幅は一時300円を超えた。
前日のニューヨークの原油先物相場が一時およそ1年1カ月ぶりの安値圏に下落。世界の景気減速懸念が意識され、業種別では鉱業のほか、総合商社を含む卸売業など資源関連株に売りが出た。
ただ、国内には新たな手掛かり材料はなく、売り一巡後は下げ幅を縮める銘柄が多かった。
対ドルでの円弱含みとともに時間外取引で米株価指数先物が持ち直し、中国・上海総合指数が一時上げに転じたことも支えとなった。なかで、前日売られた半導体関連株などが上昇し、指数の切り返しにつながった。20日の米フィラデルフィア半導体株指数（SOX）が反発したことを受け、個人投資家の押し目買いや短期目線の海外投資家の買い戻しが入った。
市場からは「ハイテク株が出直り、投資家心理が落ち着いてきたようだ。指数はマイナスだが、下げ幅が縮小し、下値固めに近いところまできた印象だ。
ただ、買い上がる手掛かりがなく、上に向かうのは難しい。米中貿易問題で良い話が出たり、（米感謝祭翌日の）ブラックフライデー・セールの好調などがあれば、ムードも良くなるだろう」との声が聞かれた。
東証１部の出来高は6億9529万株、売買代金は1兆1434億円。騰落銘柄数は値上がり499銘柄、値下がり1521銘柄、変わらず90銘柄。
業種別株価指数は33業種すべて下落。鉱業、証券・商品先物取引業、石油・石炭製品、卸売業、海運業、非鉄金属の下落率が大きかった。
個別では、子会社が一部部品の品質検査を実施しなかったと報じられた三菱電が下落。トヨタ自動車が軟調、武田薬品工業やリクルートも売られた。高島屋が急落、ＳＢＩホールディングスも大きく下げた。国際石開帝石、日本トムソン、戸田建設、オリンパスなども安い。
半面、東京エレクトロンやディスコ、スクリンが高く、朝安の村田製作所もプラス圏に切り返した。ソフトバンクグループが底堅く、日産自動車も買いが優勢。メディカル・データ・ビジョンが急伸、LIFULLも大きく買われた。
東証2部株価指数は前日比19.27ポイント安の7264.78ポイントと続落した。
出来高5560万株。値上がり銘柄数は160、値下がり銘柄数は247となった。
個別では、三井金属エンジニアリング、ブルボン、カワニシホールディングス、アイケイ、カネヨウなど57銘柄が年初来安値を更新。ジーエルサイエンス、サンセイ、浜井産業<、ロブテックス、阪神内燃機工業が売られた。
一方、省電舎ホールディングス、ダイヤモンドエレクトリックホールディングスがストップ高。マルマエ、相模ゴム工業、アイル、三精テクノロジーズ、日本食品化工が買われた。
