日経平均株価は前日比222円82銭高の2万2121円81銭、東証株価指数(TOPIX)は17.64ポイント高の1,658.03と、ともに反発した。
NYダウの上昇を手掛かりとした反発期待の買いが先行して119円高からスタートした。寄り付き後も先物に買いが入り上げ幅を広げ、200円を超える上昇で前場を折り返した。
短期的な相場の戻りに期待した海外投資家などの買いが優勢となった。
外国為替市場で円安方向に振れたことも主力株中心に追い風材料となり買われた。
その後、中国・上海総合指数安もあってやや伸び悩む場面もあったが、下値は堅く前場終盤に向けて引き締まった。
米中間選挙を目前に買い手控えムードも予想されたが、押し目買い意欲は旺盛で、海外ヘッジファンド筋とみられる先物市場への資金流入も裁定買いを通じて日経平均を押し上げる形となっている。
業種別では石油石炭製品や鉄鋼といった景気敏感株に加え、医薬品などディフェンシブ銘柄が幅広く上昇した。
市場では、「重要イベント通過の安心感から中間選後に相場が上昇した場合の『持たざるリスク』に備えた短期目線の投資家が買いを入れた」との声も聞こえた。
JPX日経インデックス400も反発した。
前引けの東証1部の売買代金は概算で1兆813億円、売買高は6億5089万株だった。
東証1部の値上がり銘柄数は1394、値下がりは630、変わらずは86だった。
業種別株価指数（33業種）は、石油・石炭製品、鉄鋼、医薬品など32業種が上昇、空運業が下落した。
個別では、MBOを発表した一六堂(監理銘柄)がストップ高、第一三共や小野薬など業績が景気動向の影響を受けにくいディフェンシブ関連株の上昇が目立った。
JXTGや出光興産など石油石炭製品株が買われ、東京海上、第一生命が上伸、丸紅、ファナック、ファーストリテーリングも高かった。
半面、ソフトバンクＧは大幅増益決算を受けて買いが先行したものの、マイナスに転じた。傘下の投資ファンドが業績をけん引するが、出資を受けるサウジアラビア情勢への懸念が株価の重しとなったようだ。
東エレクやＴＤＫが軟調で、資生堂は小安い。また、決算が嫌気されたケーズＨＤなどが東証1部下落率上位に顔を出した。JALが軟調、ヤマトHD、ハウスドゥ、メンバーズが下げた。
東証2部株価指数は前日比5.56ポイント高の7053.12ポイントと反発した。
出来高は、6359万株。値上がり銘柄数は190、値下がり銘柄数は195となった。
個別では、上期営業利益61％増となった田辺工業が一時ストップ高となった。田岡化学工業、東海汽船は年初来高値を更新した。
チャーム・ケア・コーポレーション、テクノスマート、リスクモンスター、西川ゴム工業が買われた。
半面、三井金属エンジニアリング、広栄化学工業、北越メタル、ネポン、原弘産など7銘柄が年初来安値を更新した。
ビットワングループ、PALTEK、MCJ、ファーマフーズ、ビート・ホールディングス・リミテッドが売られた。
