11日前場の日経平均株価は前日比222円43銭高の2万2595円52銭と大幅続伸。
東証株価指数（TOPIX）は6.53ポイント高の1694.14と、ともに堅調。
朝方は、買い優勢で始まった。10日の米国株式は高安まちまちながら、円安・ドル高歩調とともに上げ幅拡大の流れとなり、一時2万2614円87銭（前日比241円78銭高）まで上昇する場面があった。その後は、上げ一服となったが、前引けにかけて高値圏を保った。
外国為替市場で円相場が１ドル＝111円台半ば付近まで下落したことも、相場の流れに追随して売買するCTA（商品投資顧問）などの買いを加速させた。
14日の株価指数先物・オプションの特別清算指数（ＳＱ）算出を前に日経平均先物の売買が多かった半面、米国発の貿易摩擦への警戒感がくすぶるなか、現物株の積極的な売買は限定的だった。
前引けの東証１部の売買代金は概算で9353億円、売買高は６億6714万株だった。
東証１部の値上がり銘柄数は840と、値下がり銘柄数（1165）より少なかった。変わらずは100銘柄だった。
業種別株価指数（33業種）では、医薬品、食料品、石油・石炭製品の上昇が目立つ一方、鉄鋼、水産・農林業、パルプ・紙などが下落した。
個別では、ファーストリテイリングが大幅高、任天堂も堅調。トヨタ自動車、ソニー、第一三共も買い優勢だった。東京エレクトロン、ファナックなども上昇した。ライクキッズネクストが急騰、日本エンタープライズ、ネオスなども大幅高に買われた。米社の買収を発表したルネサスエレクトロニクスも物色人気だった。
半面、村田製作所が値を下げ、太陽誘電も売られた。ＪＦＥ、Ｔ＆Ｄが安い。レノバが急落、TATERUも大幅下落した。インターアクションの下げも目立った。
東証2部株価指数は前日比9.97ポイント安の7067.30ポイントと反落した。
出来高4469万株。値上がり銘柄数は155、値下がり銘柄数は223となった。
個別では、アウンコンサルティングが一時ストップ安と急落した。魚喜、セイヒョー、デュアルタップ、フマキラー、アルメタックスなど15銘柄は年初来安値を更新。土屋ホールディングス、ビート・ホールディングス・リミテッド、イトーヨーギョー、エリアクエスト、クワザワが売られた。
一方、チャーム・ケア・コーポレーション、大同信号が年初来高値を更新。ヨネックス、アイル、ＳＥＣカーボン、パシフィックネット、マルコが買われた。
