週明けのNY株式は3日続伸。
もっとも寄り付きは貿易摩擦懸念などから売り物優勢の展開。
トランプ大統領が「現時点でWTOの脱退などは考えていない」と発言したとの報道を好感した格好。
アジア株の軟調やメキシコ大統領選の結果などまったく忖度することもなかった印象。
ISM製造業景況感指数が60．2と5月の58．7から上昇。
市場予想平均の58．1を上回ったことも好材料視された。
建設支出が予想を下回っての着地。
トランプ大統領が原油価格の高騰を防ぐてめにサウジアラビアのサルマン国王に増産を求めたことが報じられ原油先物は上値が重い展開。
4日の独立記念日の休場を控えて方向感の薄い展開だった。
長期債相場は3日続落。
表面利率2．875％の10年物国債利回りは前週末比0．01％高い（価格は下落）2．87％。
ドル円は110円台後半での推移。
VIX（恐怖）指数は15．60％まで低下。
年後半のスタートは大幅安でのスタート。
「波乱相場の幕開けか」という声もある。
前場は一時プラスに浮上した日経平均の前場終値は33円安。
後場に下落幅を拡大して492円安。
海洋掘削を支援企業の有力候補と報じられた日本郵船の上昇は皇族の婚約関連とも目されようか。
メキシコ大統領選の結果が米株先物の下げを促進。
中国の経済指標の悪化を背景アジア株安。
いずれも決定的な悪材料ではなかったが指数は大幅安となった。
「52週線（21731円）や日足一目均衡表の雲下限（21698円）などが控える21700円どころで下げ止まるかが注目点」という見方だ。
「3月につけた年初来安値20347円（3/26）までの下げは覚悟」というのは少しネガティブか。
値下がり銘柄数1935（前日829）、新安値銘柄数227（前日87）は少し中途半端だ。
「堅調さを維持していたグループに売り物が出た。
こうした銘柄を数多く保有しているファンドが早めの実現益確保のため、一斉に売り物を出したのだろう」という観測が有力。
「ファンドマネジャーの間に不安心理が台頭。
月替わり・四半期替わりを機にまず利益を確保しておきたい衝動に駆られたというポジション整理的な売り」という見方が支配的だ。
日経平均の予想PERは12．96倍（EPSは1679円）。
「日本株は割安圏」という見方も否定はできない。
25日線（22488円）からのかい離はマイナス3．0％まで拡大。
第一次限界のマイナス4％水準（21588円）に近づいた。
騰落レシオは81．02％。
松井証券信用評価損益率速報で売り方▲9．862％。
買い方▲13．472％と悪化。
マザーズ銘柄ネットストック信用評価損益率で売り方▲13．48％。
買い方▲21．16％と昨年9月7日の▲20．66％を超えてきた。
空売り比率は47．5％まで上昇し3月23日の50％目前だ。
シカゴ225先物終値は12840円。安値は21675円だったが大阪先物日中ではここまでは見ないだろう。
もっとも、忖度し過ぎの東京という印象はぬぐいえないが・・・。
（兜町カタリスト櫻井）
