31日午前の日経平均株価は反発した。午前の終値は前日比93円70銭高の２万2112円22銭だった。
東証株価指数（TOPIX）は5.57ポイント高の1741.70と9営業日ぶりに上昇した。
30日の米国株式が反発した動きを受け買いが先行、寄り付き直後に、156円90銭高の２万2175円42銭を付ける場面もみられた。
その後は、買い手掛かり材料難のなか、戻り待ちの売りなどで上値が重く、方向感に乏しい展開が続いた。
外国為替市場では取引時間中に円高方向に振れ、これが輸出セクターなど上値を押さえる要因となった。
また、取引開始前には、トランプ米政権が欧州連合（EU）に対する鉄鋼・アルミニウムの追加関税を6月1日に実施すると米紙が報道。「イタリア問題が落ち着いたと思ったら、すぐに通商問題が再燃し、株価を抑えている」といい、不安材料が途切れない状況だ。このため、後場も上値は追いにくいとみられる。
業種別株価指数（33業種）は、石油・石炭製品、ガラス・土石製品、精密機器、化学などが上昇。空運業、海運業などが下落。
前引けの東証１部の売買代金は概算で１兆1734億円、売買高は６億9331万株だった。東証１部の値上がり銘柄数は1082と、全体の約５割を占めた。値下がりは879、変わらずは121だった。
個別では、原油先物相場が上昇し、ＪＸＴＧや三井物などの石油や商社株が高い。トヨタ自動車が反発、東海カーボンも商いを伴い高い。資生堂が物色人気となり、年初来高値を付けた。花王、武田薬品工業なども買い優勢。オプトホールディングが値上がり率トップに買われ、サイボウズ、セレスも大幅高だった。
半面、任天堂が軟調、ニトリホールディングスも安い。日本テレビホールディングスが下落、ヤーマンも売られた。ＫＤＤＩ、東エレク、シャープが値を下げ、日本ハムも下値を探った。SUBARUが年初来安値を付けた。
東証2部株価指数は前日比44.22ポイント高の7247.71ポイントと6日ぶり反発した。
出来高3932万株。値上がり銘柄数は262、値下がり銘柄数は139となった。
個別では、ケー・エフ・シー、フライトホールディングス、田岡化学工業、阪神内燃機工業、D．A．コンソーシアムホールディングスなど9銘柄が年初来高値を更新。
アイスタディ、三精テクノロジーズ、相模ゴム工業、北日本紡績、ヒガシトゥエンティワンが買われた。
一方、中外鉱業、ボーソー油脂、新内外綿、サイバーステップ、第一稀元素化学工業など18銘柄が年初来安値を更新。アートスパークホールディングス、アーバンライフ<8851>、ネポン、大興電子通信、スリーエフが売られた。
