6日午前の日経平均株価は反落し、前日比76円56銭（0.25%）安の3万0998円80銭で前場を終えた。下げ幅は一時、150円近くに達した。
前日のNYダウは今晩発表される米9月雇用統計を前に様子見姿勢が強まり、9ドル安と小幅安だった。これを受けた、東京株式市場は朝方値を下げてスタートしたが、下値には買いが入り一時プラス圏に浮上する場面もあった。3連休前ということもあり、積極的な売買を手控える動きもあるようだ。国内金利の上昇も相場の重荷となった。
前日の米株式市場で主な株価指数は下落した。日経平均は前日に548円高と急伸していたこともあり、米株安をきっかけとした戻り待ちの売りが出た。米長期金利上昇への根強い警戒から、半導体関連や電子部品など値がさ株の高PER（株価収益率）銘柄が売られて日経平均を下押しした。6日の国内債券市場で長期金利が上昇したことも相場の重荷になったとの声が聞かれた。
日経平均は上昇に転じて強含む場面もあった。前週からの下落局面で売りの持ち高を積み上げていた短期目線の投資家が、前日の急反発を受けて株価指数先物にショートカバー（買い戻し）を入れたとの見方があった。
投資家の先行きに対する警戒度合いを示す恐怖指数、米VIX指数は3日、4日と連日で一時警戒モードの基準値とされる20を上回った。終値ではいずれも20を下回り、5日は18.49へと低下しているが、下向きから横ばいに転じつつある200日移動平均線を上回った状態が続いており、投資家の警戒感はくすぶっている。神経質な状態のなか、米雇用統計が市場予想を上振れてしまえば、素直にリスク回避の動き、すなわち金利上昇・株価下落が再開すると考えられるため注意が必要だろう。
東証株価指数（TOPIX）は続伸した。JPXプライム150指数は小幅に反落した。前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆5974億円、売買高は7億7万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は438と、全体の2割強にとどまった。値上がりは1340、横ばいは59銘柄だった。
業種別株価指数（33業種）は鉱業、電気機器が下落。証券・商品先物取引業、パルプ・紙、海運業、電気・ガス業などが上昇。
個別銘柄では、トヨタ自動車やソフトバンクグループ、ファーストリテイリングが安く、レーザーテックや東京エレクトロン、ディスコ、アドテストといった半導体関連株が軟調。村田製も売られた。三菱UFJフィナンシャル・グループ、INPEX、三菱自が値を下げた。
半面、原油市況の下落基調を背景にコスト高懸念が和らいだ三菱製紙や東北電力などのパルプ・紙、電気・ガスが大きく上昇。郵船、川崎汽船、三菱商事、三菱重工業が高く、日本製鉄、野村、味の素、任天堂が値を上げた。業績・配当予想を大幅に上方修正した三陽商会はストップ高まで買われた。好決算が手掛かりとされた薬王堂HD、キユーピー、既存店売上高の動向が好感されたJINSHDも大幅高だった。
