21日午前の日経平均株価は続落し、前引けは前日比72円60銭（0.22%）安の3万2417円92銭だった。
朝安後、下げ渋る展開だった。前日の米国市場でNYダウは9日続伸したが、ナスダック総合株価指数は下落。フィラデルフィア半導体株指数（SOX）が大幅安となったことを受け、半導体関連株を中心とした値がさのハイテク株が売られ指数を押し下げた。東証業種別では電気機器や海運の下げが目立った。朝方には一時、400円を超える下落となったが、先物中心に買い戻しが入り売り一巡後は下げ渋った。
6月の全国消費者物価指数（CPI）は、前年同月比3．3％上昇と市場予想通りだった。為替は一時やや円高に振れた後は円安基調に転換し1ドル＝140円20銭前後で推移している。
市場関係者は、「半導体関連株の下落は前日に決算を発表した台湾積体電路製造（TSMC）の影響もある。ただ、足元では再び為替が円安傾向となっていることが、強い下値の支えとなった」とみていた。
半導体株は相場のけん引役であったため、チャートが悪化している日経平均などの好転もしばらく見込みにくいと考えられる。この間、本日のように景気敏感セクターやディフェンシブなセクターが買われ全体を支えてくれれば指数の下値は支えられるだろうが、こうした構図が長く続くかはやや心もとないだろう。
東証株価指数（TOPIX）は5.85ポイント高の2266.75と反発。JPXプライム150指数は反発し、前引け時点で2.63ポイント（0.26%）高の1030.57だった。
来週からは国内でも企業の決算発表が本格化してくる。前日に東証プライム市場の売買代金が5月11日以来の3兆円割れとなるなど、足元では商いの低調が気がかりだ。決算シーズンにより再び売買が活発化してくるか、その際に商いを伴って日経平均やTOPIXが25日移動平均線など上値抵抗線を超えられるかが今後の焦点となろう。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆6933億円、売買高は6億2025万株だった。東証プライム市場の値下がり銘柄数は840、値上がりは895、変わらずは100だった。
業種別株価指数（33業種）では海運業、金属製品、銀行業などが下落した。上昇は医薬品、電気・ガス業、パルプ・紙など。
個別銘柄では、レーザーテックやアドバンテスト、東京エレクトロンといった半導体関連株が安く、ソフトバンクグループやファーストリテイリングが値を下げた。川崎汽船や三井住友フィナンシャルグループ、キーエンスが軟調だった。安川電、ソフトバンクグループ（SBG）も売られた。
半面、決算が好感されニデックが急伸したほか、そーせいグループやソニーグループ、日本製鉄が値を上げた。第一三共、ホンダも買われた。
