1日午前の日経平均株価は大幅に反発し、前引けは前日比717円67銭（1.83%）高の3万9883円86銭だった。2月27日に付けた過去最高値（3万9239円）を大幅に上回って午前の取引を終えた。
前日の米株式市場でナスダック総合株価指数の終値は1万6091と過去最高値を更新した。主要半導体株で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）も2.7%高となった。値がさの半導体関連銘柄のうち、東エレクとアドテストの2銘柄で午前の日経平均を200円強押し上げた。前日発表の1月の米個人消費支出（PCE）物価指数の上昇率は市場予想に一致したため米国のインフレ懸念が後退し、海外投資家を中心に運用リスクを取りやすくなったとの見方もあった。
海外短期筋とみられる株価指数先物への買いが日経平均を押し上げた面も大きく、日経平均の寄与度が高いファストリやソフトバンクグループ（SBG）なども上昇が目立った。市場関係者は「朝方は半導体関連銘柄を中心に買いが集まったが、相場全体が上げ幅を拡大するにつれ、売り方の買い戻しを巻き込んだ可能性がある。月末のリバランス（資産の再配分）を通過した買い安心感も支えとなっている」とみていた。
後場の注目は、日経平均4万0000円台到達するかどうかとなるだろう。来週8日（金）に3月限先物・オプションの特別清算指数（SQ）算出を控えていることから、先物・オプション市場では思惑に絡んだ売買が入りやすくなっているようだ。東証プライム市場で上昇している銘柄は44％に留まっており歪な日経平均の上昇ではあるが、2月29日時点の25日移動平均線との乖離率は+4.7％台まで低下したことで、短期的な過熱感はだいぶ和らいでいる。先物・オプション主導の売買が継続となれば、後場は心理的な節目の4万0000円台が見えてくるだろう。
東証株価指数（TOPIX）は続伸した。前引けは30.45ポイント（1.14%）高の2706.18だった。JPXプライム150指数は反発し、14.72ポイント（1.25%）高の1193.91で前場を終えた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆5784億円、売買高は8億8455万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は729だった。値下がりは880、横ばいは48だった。
業種別株価指数（33業種）では保険業、鉱業、電気機器の上昇が目立った。下落はパルプ・紙、空運業、水産・農林業など。
個別では、東エレクが2月16日につけた上場来高値を更新する大幅高となったほか、日本製鋼所、ニコン、川崎汽船、三菱地所と幅広い業種が買われた。信越化やTDK、リクルートは買いが優勢だった。AI関連のさくらインターネットが大商いで急伸したほか、半導体関連のTOWAが一部証券会社のレポートを材料に買われた。
一方、総務省が行政指導を行うと報じられたLINE ヤフーが売り優勢となったほか、セブン&アイやイオン、電通グループ、サイバーエージ、住友ファーマ、あおぞら銀行がさえない。他では、足元急騰していた三井E＆Sが乱高下した結果、下落した。
