14日午前の日経平均株価は急反発した。前引けは前日比903円76銭（3.44%）高の2万7141円18銭だった。取引時間中として2万7000円台を付けるのは1週間ぶり。
前日の米株式市場では、NYダウが827ドル高と急反発し3万ドルを回復した。米9月消費者物価指数（CPI）は市場予想を上回る上昇率となったが、米株式市場には売り方の買い戻しが流入し急上昇した。NYダウの上昇を受け、この日の東京市場では日経平均株価が5日ぶりに急反発。値上がり銘柄が9割を超える全面高となるなか、2万7000円台を回復している。
外国為替市場で円相場が1ドル=147円台まで下落し、輸出関連株の追い風になった。
13日に発表された9月の米消費者物価指数（CPI）は市場予想を上回り、インフレが続いていることを示す内容だったが、株価は下げて始まった後、大幅高に転じた。東京株式市場でもCTA（商品投資顧問）などが先物の買い戻しを急ピッチで進め、大幅高につながったとの見方が多い。
総じてネガティブな結果となったが、数値が高過ぎるが故に皮肉にもコアCPIのピークアウト感が台頭し、株式市場では売り方の買い戻しが主導する形で日米ともに大幅反発となっている。米国では、来週末21日にオプション取引に係る特別清算指数算出（SQ）を迎える。CPIの発表前から株価指数や個別株ともに記録的な水準にまでショート（売り持ち高）が積み上がっていたことを踏まえると、米物価指標イベントを通過したあく抜け感もあり、来週末にかけては、相場は短期的には戻りを試す展開が続きそうだ。
香港などアジア株も高く始まり、日経平均はさらに上げ幅を広げた。市場では「米連邦準備理事会（FRB）による積極的な利上げは織り込みが進み、次第に年末商戦に投資家の視線が向かうなか、売り方の買い戻しの余地はまだ大きそう」との声が聞かれた。
前日に決算を発表したファストリ株が急伸し、1銘柄で日経平均を200円超押し上げた。
東証株価指数（TOPIX）は反発した。午前終値は前日比47.85ポイント（2.58%）高の1902.46だった。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆6595億円、売買高は6億6585万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1792と、全体の約97%を占めた。値下がりは37銘柄、変わらずは8銘柄だった。
業種別株価指数は33業種が全て上昇した。特に精密機器、卸売業、電気機器の上昇が目立った。
個別銘柄では、レーザーテックや東京エレクトロン、アドバンテストといった半導体関連株が値を上げ、ソフトバンクグループ（SBG）や楽天グループが大幅高。トヨタ自動車、ソニーグループ、エムスリー、TDK、オリンパスが上昇した。前日に発表した決算が好感されたファーストリテイリングが急伸した。
半面、M＆A総合研究所やマツキヨココカラ＆カンパニー、グッピーズが値を下げた。Jフロントと高島屋は軟調だった。業績予想を下方修正した大黒天物産が急落。ビーウィズ、ホギメディカル、S FOODSは決算を材料に大きく売られた。
