14日午前の日経平均株価は続落し、午前終値は前日比70円75銭（0.18%）安の3万8625円22銭だった。下げ幅は一時300円に迫った。
朝方から買い手控えムードが強く日経平均は終始マイナス圏で推移した。前日の米国株市場では主要株価指数が高安まちまちの展開で、景気敏感株やエネルギー株が買われNYダウは高かったが、ナスダック総合株価指数は軟調だった。エヌビディアなど半導体関連が下落した。
特に半導体関連株が冴えず、東京株式市場でもこの地合いを引き継ぐ形でハイテクセクターを中心に下値を試す展開を強いられた。東エレクやアドテストなど関連銘柄が売られた。来週行われる日銀の金融政策決定会合で、金融政策正常化に向けた動きが前倒し的に出ることへの警戒感が上値を重くしている。ただ、前引けにかけては押し目買いも観測され日経平均は下げ幅を縮小している。
14日付の日本経済新聞朝刊は「日銀は18〜19日に開く金融政策決定会合でマイナス金利政策を解除するか議論する」などと報じた。上場投資信託（ETF）などリスク資産の買い入れ終了が複数メディアの報道で伝わったことも株式相場の重荷となった。
売り一巡後は下げ渋った。日本株は下落が続いたため、自律反発を狙った買いが入りやすかった。
為替は1ドル147円80銭水準と寄付き時点との比較では目立った動きは見られない。来週18－19日に開催される日本銀行の金融政策決定会合では「マイナス金利の解除が議論される」との見方が強まっているが、13日の春闘集中回答日のイベントを通過したことで為替を中心とした思惑的な売買も一巡した可能性はある。
東証プライム市場の売買代金は先週比では減少し様子見姿勢が徐々に強まっていることなどから、日経平均は25日移動平均が位置する3万8500円水準で、来週の日銀イベントを迎えそうだ。後場の日経平均は切り返す可能性はあるが、前日終値水準から大きく上昇、といった展開は難しいだろう。
東証株価指数（TOPIX）は小幅に反発した。前引けは0.15ポイント（0.01%）高の2648.66だった。JPXプライム150指数は続落して前場を終えた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆570億円、売買高は7億9358万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は652と全体の約4割にとどまった。値上がりは945、横ばいは58だった。
業種別株価指数（33業種）はパルプ・紙、サービス業などが下落。上昇は石油・石炭製品、鉱業、電気・ガス業、非鉄金属など。
個別では、東京エレクトロン、アドバンテスト、ディスコなどが下落、三菱UFJフィナンシャル・グループが売りに押され、三井E&S、リクルートや中外薬が下げた。キーエンスが安く、さくらインターネットも売り直される形に。M&A総研ホールディングスが値下がり率トップに売り込まれた。
半面、売買代金トップのレーザーテックが高く、川崎汽船も上昇、ファストリやソフトバンクグループ（SBG）もしっかり。住友金属鉱山が物色人気となったほか、ENEOSホールディングスも上値を追った。雪印メグミルクが急騰、ネオジャパン、ラクスルも値を飛ばした。
