13日午前の日経平均株価は大幅に反発し、前引けは前日比673円12銭高の2万6421円84銭だった。
前日に464円安と急落した反動もあり、リバウンド狙いの買いが流入した。日経平均株価は600円を超す上昇となり、2万6000円台を回復した。ハイテク株などを中心に短期筋のショートカバーが活発だった。
前日のNYダウ工業株30種平均は年初来安値を更新したものの、大引けにかけては急速に値を戻した。13日の米株価指数先物は堅調に推移しており、投資家心理の支えになっているようだ。
前日に発表された米4月卸売物価指数（PPI）は、総合の伸びが前年比で予想を上回った一方、変動の激しい品目を除いたコアでは予想を下回り、インフレ懸念とインフレピークアウト期待のどちらにも軍配が上がらない結果となった。11日に発表された米4月消費者物価指数（CPI）に続き、インフレ懸念はくすぶる内容だったという印象だ。
しかし一方で、期待インフレ率の指標とされる米10年物ブレークイーブン・インフレ率（BEI）は12日、2.59％と前日比-0.11ptと大幅に低下。4月21日に付けた最高値3.02％から大きく低下しており、明確な低下トレンドを描いている。
東エレクが今期の連結純利益について過去最高を見込むと12日に発表して大幅高。ほかの値がさの半導体関連株もそろって急伸した。前期が大幅最終赤字に転落したと12日に発表したソフトバンクグループ（SBG）も悪材料出尽くし感などから買いが膨らみ、日経平均を押し上げた。
東証株価指数（TOPIX）も大幅反発した。前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆7836億円、売買高は7億8753万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1549と、全体の約8割を占めた。値下がりは261銘柄、変わらずは24銘柄だった。
市場からは「乱高下の中の戻り相場だ。米インフレ、金融引き締め懸念を背景にセンチメント次第で上下に揺れる場面が続くとみている。ただ、今期業績予想はしっかりで、下値は限定され、押し目買い方針に変わりはない」との声が聞かれた。
セクターでは精密機器、電気機器、情報・通信などを筆頭にほぼ全面高。一方、電気・ガス、倉庫運輸、鉱業の3業種のみが下落となった。
個別では、1-3月期税引前損益で2兆円の赤字を計上したソフトバンクGは、あく抜け感や自社株買い継続への評価もあり、10％を超える急伸となった。市場予想を上回る今期計画を示した東エレクは5％高。ファーストリテ、リクルートHD、キーエンス、ベイカレント、SHIFTなどグロース（成長）株も大幅に上昇。オリンパスは好決算が引き続き評価され8％高。決算が好感されたところでトプコン、日揮HD、デジハHD、フジクラなどが東証プライム値上がり率上位だった。オークマ、シチズンなどが大幅高。エムスリー、ネクソンも買われた。
一方、決算を受けてNTTデータ、日産自、トレンドなどが大幅に下落。ニコン、キヤノン、セコムやトレンドも下落した。東証プライム値下がり率上位には前日に決算発表したオイシックス、KADOKAWA、メドピア、カシオなどが安い。
