20日午前の日経平均株価は大幅に反発し、午前終値は前週末比559円54銭（1.44%）高の3万9346円92銭だった。
前週末の米株式市場でNYダウは終値ベースで初めて4万ドル台で取引を終えた。米ハイテク株が軟調だったことが重荷となり、日経平均株価は下落して始まったものの、米国株の先高観が広がるなかで切り返した。フシ目の3万9000円台に乗せると、先物のショートカバーを誘発して一段高。上げ幅は一時600円を超えて、取引時間中としては4月12日以来、1カ月ぶりの高値をつけた。
最高値圏で推移する米国株と比較した日本株の出遅れ感も意識され、海外投資家を中心に値がさグロース株に対する物色意欲が強まったほか、商品市況の上昇を受けて非鉄セクターの上げが目立った。東証の業種別指数は33業種のうち、海運業とその他製品を除く31業種が上昇した。
国内債券市場では長期金利が一時0.975%と、ほぼ11年ぶりの高い水準を付けた。日銀の金融政策正常化への思惑が意識されやすいなか、国内金利には上昇圧力がかかっている。日経平均も短期筋の買い一巡後、前引けにかけてはやや伸び悩んだ。三菱UFJなどメガバンクは上昇した。
日本の長期金利が0.975％と2013年5月以来の水準まで上昇した。先週末の米国市場では、ボウマンFRB理事のタカ派発言を受けて米10年債利回りが4.4％台まで上昇。米国の債券売りの流れが日本にも波及したとの観測だ。ランチタイムの為替は1ドル155円80銭台とさほど目立った動きは見られないが、午後も日本の長期金利がじりじりと上昇する場合、日米金利差拡大一服の思惑から、為替が円高に振れ日本株の上値を抑える要因となるかもしれない。後場は日本の長期金利と為替動向をにらんだ展開となりそうだ。
東証株価指数（TOPIX）は続伸した。前引けは33.27ポイント（1.21%）高の2778.89だった。JPXプライム150指数は反発した。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆661億円、売買高は9億676万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1319と全体の約8割を占めた。値下がりは291、横ばいは39だった。
業種別株価指数（33業種）は石油・石炭製品、非鉄金属、鉱業、鉄鋼が上昇率上位。下落は海運業、その他製品の2業種。
個別では、東京エレクトロンやアドバンテストなど半導体株が頑強な動きをみせ、信越化学工業とソシオネクストが大幅高。TDK、テルモ、リクルートが上昇した。住友金属鉱山が水準を大きく切り上げ、三井物産とファナック、INPEX、神戸製鋼所がしっかり。アーレスティが急騰し、C&Fロジホールディングスがストップ高となった。
半面、ソフトバンクグループ（SBG）、任天堂、エーザイ、ダイキン工業が冴えない展開となり、ニトリホールディングスと川崎汽船が軟調に推移した。
