14日午前の日経平均株価は続伸し、午前の終値は前週末比54円89銭高の２万2813円37銭だった。
朝方は、前週末の米国株式は高安まちまちながら、日経平均が大幅続伸していた反動で利益確定売りが出やすく、寄り付き直後に2万2683円64銭（前週末比74円84銭安）まで下落する場面があった。
11日の米ハイテク株安を受け、東京株式市場でも、ＳＵＭＣＯや東エレクなど半導体株には売りが出た。「トランプ米大統領が輸入車関税を引き上げる提案をした」と米紙報道が伝わり、トヨタなど自動車株の一角に売りが出て、相場の重荷となった。
一巡後は、好業績株物色や時間外取引での米株価指数先物高を支えにプラス圏入りし、前引けにかけて強含み歩調となった。
資生堂と三井不の上昇だけで、日経平均を50円以上押し上げた。TOPIXも２銘柄が上昇をけん引した。
JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）も小幅に続伸した。
前引けの東証１部の売買代金は概算で１兆2226億円、売買高は７億4000万株だった。東証１部の値上がり銘柄数は1042と、全体の約50.1％を占めた。値下がりは967、変わらずは71銘柄だった。
業種別株価指数（33業種）は、不動産業、倉庫・運輸関連業、化学の上昇が目立ち、下落はパルプ・紙、鉱業、金属製品など。
個別では、資生堂が売買代金トップで急伸、三井不動産も大幅高に買われた。菱地所や武田薬品工業も高い。ソニーや味の素も上げた。グローバルグループが値上がり率トップとなり、日本板硝子、ブレインパッドなども物色人気。東京計器、フルキャストホールディングスも大きく値を上げた。
半面、任天堂が冴えず、マネックスＧは下落した。ＳＵＭＣＯも売りに押された。淺沼組が急落、大豊建設も大きく値を下げた。ホシデン、タカラトミーも安い。
東証2部株価指数は前週末比25.59ポイント高の7175.72ポイントと続伸した。
出来高5036万株。値上がり銘柄数は228、値下がり銘柄数は213となった。
個別では、日本電通、TTK、日本リーテック、サンテック、ソルコムなど17銘柄が年初来高値を更新。東洋刃物、マーチャント・バンカーズ、ヒラノテクシード、図研エルミック、キタムラが買われた。
一方、森組、マイスターエンジニアリング、サンコーが一時ストップ安と急落した。ヒラキ、オーミケンシ、Oak キャピタル、クリヤマホールディングス、テクノマセマティカルなど20銘柄は年初来安値を更新。セントラル総合開発、コーアツ工業、ゼロ、パス、ケミプロ化成が売られた。
