13日午前の日経平均株価は続伸した。前引けは前日比512円49銭（1.58%）高の3万2946円49銭と、6日に付けたバブル経済崩壊後の高値（3万2506円78銭）を前引け時点で上回った。
前日の米国株市場でハイテク株中心に上値追い基調が続いた。主要な半導体銘柄で構成する米フィラデルフィア半導体株指数（SOX）が3%超上昇したほか、主要な株価指数が軒並み上昇した。
日経平均が上昇して始まったが、寄り後に先物主導で買いの勢いが強まった。日経平均は一時560円あまりの急伸をみせ3万3000円大台にあと一歩という水準まで上値を伸ばす場面があった。業種別では半導体関連や自動車株など輸出セクターへの買いが目立つ。東エレクやアドテストといった指数寄与度の高い半導体関連株の上昇が目立った。ソフトバンクグループ（SBG）やトヨタは年初来高値を更新した。
日本時間今晩に5月の米消費者物価指数（CPI）発表を控えるが、買い手控えムードにつながらず、旺盛な物色意欲が全体相場に反映されている。
13日には5月の米消費者物価指数（CPI）、14日には米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果発表を控える。市場関係者は「重要イベントを前に持ち高調整の動きが出やすい局面ではあるが、値がさ株の力強い上昇が相場をけん引している」と指摘した。
足元の株高を受けて、パウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長がタカ派なコメントを発する可能性もあるが、米金利の先高観は後退している、もしくは大方織り込み済みと思われる。となれば、日米金利差拡大に基づく円安・ドル高も期待しづらい。日本株を巡る支援材料が少なくなってきていることには留意しておきたい。こうした中、個別では大型株でなく、依然として出遅れ感の強い新興株や中小型株に着目すべきと考える。
東証株価指数（TOPIX）は続伸した。午前終値は前日比24.84ポイント（1.11%）高の2263.61と、12日に付けたバブル経済崩壊後の高値（2238.77）を前引け時点で上回った。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆9806億円、売買高は6億6062万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1244と、全体の7割弱を占めた。値下がりは515銘柄、横ばいは74銘柄だった。
業種別株価指数（33業種）は輸送用機器、卸売業、ゴム製品、情報・通信業などが上昇した。下落は海運業、パルプ・紙など。
個別では、レーザーテック、ソシオネクスト、アドバンテスト、東京エレクトロン、ルネサスエレクトロニクス、信越化など半導体関連の主力株が軒並み高、三菱商事、ファーストリテイリングなども上値を追った。デンソー、ルネサスも買われた。ベステラ、アクシージアが急騰、HEROZ、ニーズウェルなども値を飛ばしている。
半面、エーザイが売りに押され、資生堂、郵船も冴えない。MonotaROも値を下げた。アセンテックが急落、グッドコムアセットも大幅安となった。
