7日午前の日経平均株価は小幅に反発し、前日比40円18銭（0.15%）高の2万7512円81銭で前場を終えた。
日経平均株価は底堅く推移。前日の米株式市場は、NYダウは横ばい圏だったが、ハイテク株などが堅調でナスダック指数は４日ぶりに反発した。こうしたなか、日経平均株価は値を上げてスタートし、一時100円を超す上昇となった。前日までの２日間で800円超の下落となっており、値頃感からの買いも流入した。半導体関連など値がさの主力株の一角が買われ、相場を支えた。
ただ、今晩は米３月雇用統計が発表されるほか、米国市場はグッドフライデーで休場となることもあり、買い一巡後は様子見姿勢が強まっている。
米景気の悪化懸念は根強く、上値は重かった。前日に発表された米労働指標が市場の予想より悪く、労働市場の軟化とともに米景気の後退が意識された。
今週は米2月雇用動態調査（JOLTS）の求人件数を皮切りに、米供給管理協会（ISM）の3月非製造業（サービス業）景況指数や米3月ADP雇用統計など一連の指標がそろって労働市場の逼迫緩和と賃金インフレの鈍化を示したにもかかわらず、株式は総じて売りで反応している。景気後退懸念が強まっている中、今晩の米3月雇用統計で「雇用者数の減少＆平均時給の伸び鈍化＆失業率の上昇」といったインフレ鈍化の組み合わせ結果が出ても、雇用者数の下振れが大きいと一段の景気悪化として捉えられかねない。
東証株価指数（TOPIX）は反発した。前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で9850億円、売買高は3億9031万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1234と、全体の7割弱を占めた。値下がりは510銘柄、変わらずは91銘柄だった。
業種別株価指数（33業種）では、銀行業、精密機器、保険業などが上昇。電気・ガス業、小売業、鉱業などは下落した。
個別では、東エレク、ディスコの半導体、HOYA、SMCの値がさ株、太陽誘電、新光電工の電子部品のほか、三菱UFJ、第一生命HDの銀行・保険が上昇。決算が好感されたところでC&R、ウェザー・ニューズが大幅高。シティインデックスイレブンスの大量保有が手掛かりとなったアークランズも高い。
一方、セブン&アイが大幅安。主力ではソフトバンクG、任天堂が下落。メドレー、Sansan、SHIFTなどグロース（成長）株は全般安い。業績予想の上方修正幅が限定的で失望感を誘った山田コンサルが急落。ほか、業績予想を下方修正したキユーピー、コジマが下落している。
