5日午前の日経平均株価は反発し、前日比359円63銭（1.18%）高の3万0886円51銭で前場を終えた。
前日までの5営業日で1800円強下げの反動で、朝方から主力株中心に広範囲に買い戻される展開となった。前日の米国株市場では経済指標発表を受けてインフレに対する警戒感が後退、米長期金利が上昇一服となったのを受けNYダウなど主要株価指数が揃って上昇しており、東京株式市場でも投資家のセンチメントが改善した。日経平均は先物主導で前引けにかけ一貫して上昇基調を維持、高値圏で午前中の取引を終えている。個別では半導体関連の値がさ株が強さを発揮し全体指数の上昇に貢献する形となった。全体の9割の銘柄が上昇している。
5日の米株式市場では主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）が大幅に反発した。米ハイテク株を買う流れから、アドテストや東エレクなど半導体関連株への買いが続き、日経平均を押し上げた。
米長期金利の上昇に一服感が出たほか、5日午前の国内債券市場で長期金利が低下したのも日本株の支えとなった。財務省が5日朝に発表した対外及び対内証券売買契約などの状況によると、9月24日～30日の海外投資家による日本株への投資は4週ぶりに買い越しとなり、投資家心理の改善にもつながったとの見方もあった。
本日はバリュー（割安）・グロース（成長）などのスタイル別の指数や大型・中小型といったサイズ別の指数間において株価パフォーマンスにあまり大きな差は出ていない。10月に入ってからの利益確定売りがとりわけ厳しかった自動車や銀行、電力などのセクターが本日は大きく上昇していることで、ややバリュー株指数の方が、上昇率が大きいが、差はそこまで大きくない。
東証株価指数（TOPIX）は反発した。JPXプライム150指数も反発し、前引け時点で11.55ポイント（1.18%）高の987.29だった。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆7640億円、売買高は7億7716万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1666と、全体の約9割を占めた。値下がりは149銘柄、変わらずは20銘柄だった。
業種別株価指数（33業種）では、証券・商品先物取引業、その他金融業、空運業の上昇が目立った。下落は鉱業、石油・石炭製品の2業種。
個別では、レーザーテック、東京エレクトロン、ディスコなど半導体製造装置関連が高く、トヨタ自動車も買い戻された。三菱UFJフィナンシャル・グループなどメガバンクも堅調。日本取引所、あおぞら銀、大和が上昇した。三菱重工業も買い優勢。日本製鉄も値を上げた。マネックスグループ、Gunosyはストップ高となった。
半面、INPEXが安く、三井物産も軟調。ネクステージが売られ、JCRファーマ、太陽誘電なども大幅安。エスプールは急落した。
