7日午前の日経平均株価は反発し、前週末比328円92銭（1.21%）高の2万7528円66銭、東証株価指数（TOPIX）が19.50ポイント高の1934.90と、ともに反発した。
きょう前場は、主力株をはじめ幅広い銘柄が買い戻される展開となり、日経平均は2万7000円台半ばに大きく切り返す展開となった。特に日経平均寄与度の高い値がさ株への買いが全体を押し上げている。前週末の米国株市場では10月の雇用統計発表を受けてリスクオンに傾き、NYダウが400ドル強の上昇を示した。この流れが東京株式市場にも波及している。足もと外国為替市場で再び円安方向に振れていることも輸出セクター中心に追い風となった。
前週末の米市場で半導体関連が大きく上昇したのも東エレクなどにとって支援材料になった。
市場からは「（前場後半にかけ）ジワジワと上がっている背景はよく分からないが、米株高以外に、前週末の大幅安で売られ過ぎた面や、きょうの香港株高、さらに良い決算に反応し、買い安心感が出ている面もあるだろう。日経平均2万7500円近辺は居心地の良い水準だが、これから米中間選挙（8日実施）や米10月消費者物価（10日発表）を無難に通過できるかが注目される」との声が聞かれた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆4905億円、売買高は6億2729万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1330と、全体の約7割だった。値下がりは452、変わらずは54銘柄だった。
業種別株価指数（33業種）は鉄鋼、海運業、金属製品、倉庫・運輸関連業などが上昇した。下落は空運業、不動産業の2業種。
個別では、売買代金トップのソフトバンクグループ（SBG）が堅調、東京エレクトロンなど半導体製造装置関連の主力株も強い。日本郵船、川崎汽船など海運株が買われ、日本製鉄をはじめ鉄鋼株も物色人気。ファストリ、ソニーグループ、ダイキン、エムスリーが上昇した。ヤマシンフィルタ、セレス、インソース、アイスタイルなどストップ高を演じる銘柄も多い。
半面、メルカリが安く、キッコマン、協和キリン、リコー、パナHDが下落した。大阪チタニウムテクノロジーズ、東邦チタニウムなども冴えない。日本航空はやや売りに押される展開。山一電機が急落、新電元工業も大幅安に売られた。
