7日午前の日経平均株価は反落し、前日比313円62銭（0.96%）安の3万2394円86銭で前場を終えた。このところの急ピッチな上昇を受け、短期的な過熱感を警戒した売りが優勢となった。
日経平均は直近4営業日で2000円あまりの急騰をみせていた。きょうは前日の米国株市場が一時マイナス圏で推移するなど上昇一服の様相を示したことを受け売りが出やすいタイミングだった。取引時間中は中国や香港などアジア株市場が総じて売られたことも投資家の気勢を削いだ。また、外国為替市場では1ドル＝150円台に入るなど再び円安基調にあるが、輸出セクターなどにこれを材料視する動きは特に見られなかった。
日本時間7日午前の取引で米株価指数先物が軟調に推移したのも重荷となった。中国・上海や香港株式相場も下落して始まると、海外の短期筋などが株価指数先物への売りの勢いを強めた。
本日は前日の反動でやや利益確定売りに押される動きはあるものの、週末のオプションSQに向けてヘッジの動きも意識されることから下値の堅さも感じられる。後場も引き続き決算関連の動きがメインになるとみられ、旭化成たい。
総務省発表の9月家計調査では、物価変動を除く実質ベースで前年同月比2.8％減と、市場予想（2.9％減）よりはマイナス幅が小さかったものの、前月（2.5％減）よりもマイナス幅を広げた。物価上昇に賃金上昇が追い付いておらず、消費に結びついていないという現状を確認する結果といえ、日本銀行の期待どおりに賃金上昇が物価上昇へ結びつく流れとなるか、引き続き注視する必要がありそうだ。
東証株価指数（TOPIX）が17.75ポイント安の2342.71と反落した。JPXプライム150指数は反落し、前引け時点で8.26ポイント（0.80%）安の1026.60だった。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆9908億円、売買高は7億3546万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1114と、全体の約7割を占めた。値上がりは480銘柄、変わらずは64銘柄だった。
業種別株価指数（33業種）では電気・ガス業、陸運業、保険業の下落が目立った。上昇は水産・農林業、鉄鋼、石油・石炭製品など。
個別では、三菱重工業が利食われ、キーエンスも安い。東京エレクトロンが冴えず、ソシオネクストも軟調。オリエンタルランドが値を下げ、ダイキン工業も目先筋の利益確定売りを浴びた。味の素は急落。京王、エムスリーが下げた。NTTデータグループの下げも目立つ。日立造船は業績上方修正で大幅続伸となっている。川崎汽船はきょうも売りに押される展開に。阪神の38年ぶりの優勝で昨日ご祝儀買いが見られた阪急阪神、上新電機なども下落した。
半面、売買代金断トツのレーザーテックが高く、ディスコも上昇した。伊藤忠商事も買い優勢。日立造、ネクソンは上げた。メイコーが値上がり率トップに買われ、あすか製薬ホールディングス、アイロムグループなども値を飛ばした。ウェルビー、武蔵精密工業も大幅高だった。
