14日午前の日経平均株価は続伸し、前日比288円78銭（0.87%）高の3万3307円43銭で前場を終えた。東証株価指数（TOPIX）は19.70ポイント高の2284.49といずれも続伸で午前の取引を終えた。
米連邦準備理事会（FRB）が14日まで開く米連邦公開市場委員会（FOMC）で利上げを見送るとの観測から前日の米株式相場が上昇したのを追い風に買いが優勢だった。半面、直近までの上昇で高値警戒感が高まっており、上値では利益確定売りも出た。
前日の米国株市場でNYダウやナスダック総合株価指数など主要株価指数が上昇基調を続けたことから、リスク選好の地合いが続いた。発表された5月の米消費者物価指数（CPI）がインフレ鈍化を指し示すものだったことで安心感が広がった。そのなか、きょうはこれまで相場をリードしてきた半導体関連株に利益確定の売りが出たが、一方で自動車株や鉄鋼株などが買われ全体指数を押し上げている。
世界的な株高機運の高まりから、海外投資家が引き続き日本株に買いを入れ、日経平均は朝方には上げ幅を450円超まで広げた。ファストリが株式分割考慮後の上場来高値を更新したほか、トヨタも4%高となり、連日で年初来高値を更新した。
一方、上昇相場をけん引してきた半導体関連株の一角には利益確定売りが出た。買い気配で始まり心理的節目の2万円に迫る場面があったアドテストには買い一巡後、売りが膨らみ下落して前場を終えた。東エレクとスクリンも下げた。
市場では「FOMCを前にいったん持ち高整理の売りが出やすくなっている」との声があった。過熱感が出ていた半導体関連株の下落を受け、日経平均は上げ幅を縮小した。
今後の株式市場の関心事項は期待通りに世界経済がソフトランディングを果たせるかどうかだろう。そうした意味では、明日に米国で発表される5月小売売上高や5月鉱工業生産、そして、6月ニューヨーク連銀製造業景気指数や6月フィラデルフィア連銀景況指数などの景気指標の方が注目度は高いだろう。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆3324億円、売買高は7億9413万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1121と、全体の6割を占めた。値下がりは633、変わらずは80銘柄だった。
業種別株価指数（33業種）では輸送用機器、鉄鋼、非鉄金属などが上昇。医薬品、電気・ガス業は下落した。
個別では、ソフトバンクグループ（SBG）が商いを伴い続伸、トヨタ自動車、ホンダの上昇も目立つ。三菱商事、三井物産など総合商社株も大きく買われた。信越化、日本製鉄も値を上げた。アイティフォー、SREホールディングスなどが大幅高だった。
半面、売買代金トップのレーザーテックが軟調、ソシオネクストも利食われた。第一三共やエーザイ、HOYA、SMCも安い。JPホールディングスが大幅安、ヤーマンの下げも目立つ。
