22日午前の日経平均株価は反発し、前引けは前日比205円87銭（0.62%）高の3万3560円01銭だった。
前日の欧米株安を受け朝方は日経平均が安く始まったが、押し目買いニーズは活発で売り一巡後はプラス圏に浮上、前場後半は、一段高となり前引け200円以上の上昇で着地した。前日のFOMC議事要旨は追加の金融引き締めの可能性を示唆する内容であったものの、米長期金利の低下基調は今後中期的に続くとの見方が支配的となり押し目買いを誘導している。半導体関連セクターでは利食われる銘柄が目立ったものの、紙パや非鉄、鉄鋼、建設といったバリュー株の一群が買われ全体相場を押し上げた。
主要企業の堅調な2023年4～9月期決算や米長期金利の低下傾向を背景に、海外短期筋などが株価指数先物に断続的な買いを入れ現物株指数を押し上げたようだ。イスラエルがパレスチナ自治区ガザでの戦闘を4日間休止すると伝わったことも地政学リスクの後退を意識させた。
米半導体大手のエヌビディアは日本時間22日朝に2023年8～10月期決算を発表し、材料出尽くしの売りで米市場の時間外取引で下落した。前日のフィラデルフィア半導体株指数（SOX）が軟調だったことも影響し、東京市場でも半導体関連株を中心に売られた。
「上場企業の24年3月期予想の上方修正が続いたことで1株利益が切り上がり、割安感も強くなった。下げた場面で押し目を入れたいと考える投資家は多い」とみていた。
後場の日経平均は上値の重い展開となるか。押し目買い意欲の強さは継続しており、過度な下値不安となる材料も乏しい。週初めは好調だった新興市場はさえない値動きとなっており、中小型株よりかは東証プラシム市場の主力株中心に注目が集まりそうだ。
ただ、明日23日は、東京株式市場が勤労感謝の日、米国市場が感謝祭でともに休場となるなか、次第に市場エネルギーの減退も予想されよう。買い一巡感が台頭すると、上げ幅を縮小する可能性もあろう。
東証株価指数（TOPIX）が17.50ポイント高の2385.29、JPXプライム150指数とも反発した。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆6256億円、売買高は6億716万株だった。東証プライム市場の値上がり銘柄数は1196と全体の約7割を占めた。値下がりは406、変わらずは57だった。
業種別株価指数（33業種）ではパルプ・紙、医薬品、非鉄金属の上昇が目立った。下落は空運業、石油・石炭製品の2業種だった。
個別ではファーストリテイリングが高く、キーエンスも堅調。川崎汽船、JTなども上昇した。トヨタ自動車も頑強。三菱UFJフィナンシャル・グループなどメガバンクもしっかり。ソニーG、王子HD、住友鉱、第一三共も買われた。アイスタイル、フタバ産業などが大幅高に買われ、I－PEX、アダストリアも値を飛ばした。
半面、東京エレクトロン、アドバンテストは利益確定売りに押された。ソシオネクストも安い。メルカリ、シャープも安い。利益予想非開示で不透明感として国内証券が格下げたエアトリが急落、マネジメントソリューションズ、パソナグループ、アトラエが値下がり率上位となった。
