15日午前の日経平均株価は続落し、前引けは前日比194円85銭（0.73%）安の2万6435円01銭だった。東証株価指数（TOPIX）は、13.45ポイント安の1865.00で終了した。
前日の欧米株市場が全面安に売り込まれたことでリスク回避目的の売りが続いた。日経平均は前日に下げ渋る動きをみせていたが、きょうは改めて売り直され、2万6000円台前半まで水準を切り下げている。日本時間あす未明に発表される米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果やパウエル米連邦準備理事会（FRB）議長の記者会見を控え、押し目に買い向かう動きも限定的となっている。
米国で物価上昇の勢いが止まらず、FRBが今回のFOMCで0.75%の利上げに踏み切るとの見方が急速に強まっている。景気を下押しするとの懸念から米ダウ工業株30種平均は14日に連日で年初来安値を更新。FOMCの結果公表後の値動きが予想しづらいとの声が多く、東京株式市場でも持ち高調整する売りが優勢となった。
売り一巡後は下げ渋る場面も多かった。日経平均は前日までの3営業日で1600円超下げており、売り方の買い戻しや自律反発狙いの買いが下値を支えた。
「最近の急ピッチの相場下落は過剰反応の印象が強く、日本株の割安感は顕著になっている」と指摘し、一段の下値余地は小さいとの見方を示した。日本時間15日の米株価指数先物や中国・上海株が堅調に推移したのも、相場を下支えした。
市場からは「FOMCを前に時間外取引で米株先物が値を上げ、今晩の米株高への期待はあるが、やはり結果を見極めるまでは基本様子見だ。マーケットでは、6、7月に各0．75％、9月に0．5％の利上げがコンセンサスになりつつあり、この線で着地すれば、いったんアク抜けの可能性がある。ただし、景気悪化への警戒感も強くなり、戻り相場は長く続かないとみている」との声が聞かれた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆3244億円、売買高は5億8058万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1282と、全体の約7割を占めた。値上がりは482銘柄、変わらずは74銘柄だった。
業種別株価指数（33業種）では鉱業、石油・石炭製品、精密機器などが下落。パルプ・紙、証券・商品先物取引業、海運業などは上昇。
個別では、三越伊勢丹や高島屋が大幅安。売買代金トップのレーザーテックが安く、東京エレクトロンも値を下げた。また、大阪チタニウムテクノロジーズ、INPEX、任天堂も売られた。マネジメントソリューションズが急落、パーク24の下げも目立つ。アルプスアル、太陽誘電、ENEOSも安い。
半面、ソフトバンクグループが買い優勢、川崎汽船など海運株もしっかり。ファーストリテイリングも堅調。ヤーマンが値上がり率トップに買われ、関西ペイントも大幅高。インテリジェント ウェイブも物色人気。シャープや帝人、スズキなどが買われた。
